新型コロナワクチンの危険性 (その2)

                   バイオハザード予防市民センター

 

 新型コロナウイルス感染症は症状に幅があり、治癒までの期間が長いこと、急激に悪化することもあるとされる。罹患者の一%程度が重症化し、高齢者や持病のある人ほど重症化しやすいと言われている。一方で、このウイルスは特別怖いものではなく、普通の風邪と大差なく、権力者や政治やメディアに都合よく情報操作された結果だという医学者もいる。

新型コロナウイルスワクチン接種をめぐっては、接種率の向上ばかりが強調され、効果や副作用被害の実態が覆い隠されている。ファイザーなど大手製薬メーカー、政府、医師会、マスコミなどが一体となって宣伝活動を行っている。こうして大々的に恐怖が煽られ、国民を不安に陥れ、生活と健康を脅かす状況が生まれた。

まずこのワクチンの概要を説明する。ファイザー社とモデルナ社のワクチンはメッセンジャーRNAワクチン(mRNAワクチン)。新型コロナウイルスには表面にトゲ構造(=スパイクタンパク質)があり、ウイルスはこのスパイクタンパク質を人の細胞に接着させて侵入する。そこでスパイクタンパク質をコードする遺伝子を人工的に作り、それを脂質の膜で包み注射する方法が発明された。この設計図である遺伝情報を部分的にコピーし、細胞内のタンパク質合成現場まで運ぶのが、メッセンジャーRNAと呼ばれるもの。この脂質は細胞の周囲構造と似ていて、人の細胞に速やかに侵入する。細胞中のリボゾームはmRNAのコードを読んでアミノ酸鎖を合成し、たんぱく質を作る。このたんぱく質が細胞から漏出し、スパイクを作る。免疫系はスパイクタンパク質を認識すると、その抗体を作る。この抗体が、COVID-19に感染した場合に働いて、感染を防ぐ仕組み。これらの過程と製造材料、完成ワクチンによって様々な副作用が生まれる必然性があった。人への初めての大規模接種に伴って、未知なる副作用とともに多数の被害者を生み出している。

そこで、新型コロナワクチンの現状を正しく分析し、国民の健康と安全を守るために、バイオハザード予防市民センターは、以下のような内容の声明を発表する。

⓵異常に多い接種後死亡

  ★コロナワクチンの副作用死者多数

9月初めの時点で、このワクチンの死者数が1155人に達したことを厚労省が明らかにした。常識的に考えれば、接種中止、製品回収して当然である。

死因の内訳は心臓・脳・血管系疾患が大半を占める。主な疾患として、虚血性心疾患95例、心不全95例、肺炎80例、出血性脳卒中77例、大動脈疾患50例、虚血性脳卒中44例、敗血症28例、不整脈27例などである。これらとコロナワクチン接種との因果関係を同省は認めていない。それもそのはず、ワクチンの副作用被害を判定する同省の審議会は、ほぼすべての副作用被害を否定するための組織であるからだ。

★「90%効果」のからくり

 こんな危険ワクチンなのに新聞などには「90%以上」の効果と堂々と謳っている。しかし、ファイザー社はワクチン効果を誇張するために、巧妙な数字のトリックを使って人々の目をごまかしていた。

 同社は18~85歳の約4万余人を対象に臨床試験を行った。ワクチン接種群と、プラセボ(偽薬)接種群にほぼ半数ずつ二分して比較した。新型コロナ感染症を発症した人の合計が94人。そして、その内訳は、前者が8人、後者が86人と報告した。すると、プラセボ群のほうが10.75倍も発症数が多い計算となる。おまけに、この治験において「重篤な有害事象は認められない」と報告した。よって、90%以上の発症予防効果と結論付けた。このトリックとは以下のようだ。母体数を各々2万人とすると、前者の発症率は0.04%、後者では0.4%となる。その差の0.36%が予防効果となる。要するに打っても打たなくても、発症率は非常に低いことが分かる。母体数を隠して、たったの0.36%の効果を90%以上の効果と誇張し、人々を巧妙に騙していた。要するに、こんなに発症率が低いコロナウイルスにワクチンを打つ必要はないと考えるのがむしろ妥当である。

★臨床試験から高齢者・基礎疾患患者を除外

 さらに、新型コロナワクチンの最終の臨床試験において、その有効率を高めるために、肝心な人たちが除外されていた。ファイザーの場合、基本的に「健康な人」を対象(被験者)とし、被験者に採用しない「除外基準」を設け、「高肥満」、「高血圧」「糖尿病」「慢性肺疾患」「腎機能低下」など基礎疾患があるケースを除外していた。モデルナやアストラゼネカも同類だった。

★未曽有の副作用事例と高発生率

全身倦怠など、死に至らなくてもこれまでのワクチン副作用とは明らかな違いがある。本物のウイルスよりワクチンの方が怖い側面がみられる。また副作用の発現頻度も高く、持続期間も長い傾向がある。主なものは、接種部位の痛み約90%、全身倦怠感約80%、頭痛約53%発、発熱約40%などが続く。いずれも一回目より二回目接種の方発現率は高い。注目すべき副作用は全身倦怠感であり、これまでのワクチン副作用事例としては稀で危険な副作用であり、命の危険につながりかねない。翌日に多発することから、接種側は、接種翌日の休養を奨めている。

★高齢者死亡では報告漏れが多い可能性

高齢者の多くは高血圧、心臓疾患、糖尿病などいくつかの成人病を抱えている。したがって、仮にインフルエンザや新型コロナでなくなっても、成人病の悪化や肺炎の併発として片づけられることもある。これらは新型コロナ死としてカウントされないので、コロナワクチン死者の数はもっと多いはずである。

②ほとんど報道されない副作用事例

★副反応用語の不当性

日本だけがワクチンの副作用を「副反応」と呼んでいる。英語圏ではワクチンの異常反応はside effect(副作用)で統一、副反応は化学反応の用語(side reaction)である。

「副反応」名は、日本のワクチン推進者らが、ワクチンの健康被害を特別扱いし、それを隠蔽するために創作した造語である。ワクチンの健康被害を個人の体質に責任転嫁するのに都合の良い言葉だからだ。言い換えると、「副作用」ならば主にワクチンに責任、「副反応」ならば受ける側の国民の体質に責任転嫁できる。

★副作用被害を無視するマスコミ報道

  連日のマスコミ報道では、ワクチンの効果ばかりが強調され、副作用被害のことはほとんど報道されない。ワクチンを強力に推進しようとする行政側が、副作用被害を国民にまともに知らせたくないのは言うまでもない。マスコミにもそれが当然伝わっている。副作用情報のほとんどは週刊誌からだ。国内外の死亡情報も週刊誌経由がほとんどだ。最近の報道で目立つのが「ブレイクスルー」感染である。ワクチン打ったのにかかってしまったというものだ。変異株の多発も相まってワクチン効果がてきめんに落ちた結果である。ワクチンの抗体の賞味期限が切れたことに他ならない。イスラエルやアメリカで三回目接種が叫ばれている。日本でも同様な事態に直面しつつある。ワクチン二回打った高齢者施設で30名以上の感染者が最近発生した。インフルエンザ同様に今後ずっとワクチンを打たせる意図が見えてきた。最近アメリカで、一方の肩にコロナ、もう一方にインフルエンザワクチンを接種している光景が報道された。

③短絡的ワクチン至上主義が台頭

★はやる病気にはすべてワクチンファースト

   ワクチンが十分な効果をあげ、人々に役立っているものもある。ところがワクチンを推進することが第一と考えている立場の側の人は、何かの感染症が流行りだすと無条件にワクチン、ワクチンと騒ぎ立てる。ワクチンには効果の怪しいものがある上に、副作用被害が必ず発生する。新型コロナワクチンの危険度は他ワクチンに比べ、質量ともにずば抜けている。「必要性」「有効性」「安全性」をよく調べたうえで接種することが大切である。

★欧米製薬メーカーの植民地日本

 近年、日本で使われているワクチンの大半が、英、米を主とするワクチンメーカー(GSKなど)の製品。子宮頸がんワクチンでは多くの健康被害者が出て、各地で訴訟が起こされている。武田薬品などが海外製品の販売の仲介役を担っている。同社社長クリストフ・ウェバー氏は元GSK(グラクソ・スミスクライン)社の上級幹部だった。同社執行役員の大半が欧米出身者で占められ、会議は英語で行われる。日本人がそこに参入するのは超難関といわれている。

★安全な自然治癒対策を軽視しワクチン開発にのみ腐心

多くのワクチン製剤を欧米諸国からの輸入に頼っている日本は、欧米ワクチンメーカーの意のままにワクチン行政が行われているといって過言ではない。病気は何でも薬とワクチンで治すというのが彼らの本性であり、副作用被害を軽視し、営利第一の欧米合理主義が徹底されている。彼らの言っている自然治癒対策の代表が役立たずの「うがい、手洗い」と言ってよい。日本の医学者(御用学者)らもこれに追随している。

④ワクチン「パスポート」は打たない人への不当差別・人権侵害

  ★全国民にワクチン打たせる狙い

   接種促進のために、世界各地で強制措置が拡大されている。フランスでは「接種しない自由」を訴えて大規模抗議デモが発生。「ワクチン打たない人への差別助長」に抗議した。同国の憲法評議会は、病院や介護施設職員などへの接種義務を合憲とした。また、接種や陰性証明などを記録した「衛生パス」を飲食店などの利用条件とすることも認められた。

日本政府は7月から海外渡航者向けにワクチンパスポートの運用を始めたが、9月に入って国内活用の大筋をまとめた。同17日には、年内の実用化に向け、電子証明書の概要を公表した。こうした動きは、コロナで市民に恐怖心を植え付け、経済や社会の仕組みを一気に管理社会に変えようとする思惑に他ならない。

★打つのが当たり前の世論操作・同調圧力=マインドコントロール   

このところ、日本ではコロナワクチン非接種者への同調圧力が目に余る。ワクチンは強制ではなく、個人の判断で拒否できる。予防接種法がそれを保証している。もし強制されるような事態になれば、法治国家とは言えず、こうしたワクチン接種は、人権無視の傷害罪に等しい。接種率を上げたい側の作戦は二種類あり、補助金や割引などをつける「メリット作戦」と、打たない人をぬけ者扱いする「いやがらせ作戦」で、どちらも現在進行中。満員電車がなぜ制限されないのか、真っ先に考える必要がある。介護施設に勤める若い女性が、打ちたくないワクチンを仕方なく打って不幸な死を遂げた記事が週刊誌に掲載された。職場からの強い同調圧力によるものだった。

⓹自然感染対策の貧困

 その代表が手洗い・・どこに行っても半強制的アルコール消毒

 以前からインフルエンザの季節には決まって「手洗い予防法」が推奨されていた。コロナ騒動が始まって以来、それに輪をかけて、どこの会場やスーパーに行っても入口に必ずスプレー消毒容器が置いてあり、店内放送で消毒を呼びかけている。ところが、陳列されている商品やレジでの客とのお金のやり取りなどで消毒している光景を見たことがない。できるはずがない。手は常に汚れるものであり、一般的な衛生常識として、汚れたら必要に応じて洗えばよい。この日常の衛生マナーで済むことが、ほとんど意味のない出入り口のアルコール消毒の強要に置き換えられた。人間は多くの雑菌と共存関係にあり、それによって免疫力が培われている。過剰な殺菌は皮膚のバリヤーを破壊し、自らの免疫力を低下させことに気付くべきである。

★マスクの有効性は実証された➡インフル千分の一に減少

 国立感染症研究所によると、昨年(二〇二〇年)一二月から今年三月までに全国5千か所の定点医療機関からの報告が0.01人だった。患者数は過去3年間の平均の千分の1未満という。小児の他の感染症数も軒並み減少している。コロナウイルスが強すぎたから他のウイルスの出番がなかったなどと、出まかせを言う専門家もいるが、3密回避の上に、ほとんどの人がマスクを着けることによって、空気抵抗が増し、人から人への空気の流れが社会全体として大幅に減少した結果とみるべきである。ただし、周りが隙間だらけのマスクでは効果は半減するので、その点を注意した行動が望まれる。マスクの穴とウイルスの大きさの違いは、東京ドームと野球ボールの違いに匹敵するからマスク着用の意味がないと唱える専門家もいるが、単純な物理への無理解を曝しているに過ぎない。

★欧米人のマスク嫌いにはワケがある・・日本では考えられないマスク着用の法制化

 日本人は人と会話するときに相手の目を見て話すといわれる。ところが欧米人は相手の目とともに口元を見て話すといわれる。口の動きが大きい欧米言語の発音が原因していると思う。

よって本来的にマスク着用を嫌う傾向が強い。ワクチンを打った途端にマスク着用をやめサッカー場で大騒ぎをしたり、国によってはマスク着用を法律で義務付けるなど、日本では考えられないことが行われている。日本人は法律で強制されなくても皆が自然とマスクをかける習性がある。

★合理的な自然対策でコロナウイルスとの共存を

このところ、「ウィズコロナ」名称が出始めている。「コロナウイルスとの共存」を目指す動きである。3密回避とマスクの励行、それと接種による死者1200人以上を含む甚大な健康被害を出しながらも、ある程度の効果を挙げたコロナワクチンの影響もあると思うが、政府分科会としては、「ウィズコロナ」(感染はしても重症者や死者を減らせるフェーズ、すなわち一定の感染を許容していく)の入り口にさしかかったことを認識しつつある。ワクチン接種2回目修了者が50%に達した段階で打ち出した概念である。仮に2回接種が8割に達しても5人に一人は未接種者であり、感染発症リスクは消えない。しかもワクチンの抗体期限切れで3回目接種が取り沙汰されている。これは今後の連続的なワクチン接種への道につながるものだ。

冷静に状況判断するならば、このウイルスはすでに、我々の身辺に深く静かに拡散浸透しているとみられる。ウイルスと人との馴化共存の入り口にさしかかっているとみるのが妥当のようだ。

⓺風邪薬服用が推奨されない不思議

 PCR陽性者はカロナール飲んで自宅待機・成り行き任せ

  PCR検査陽性者=感染者ではないことはすでに明らかにされている。このことは、PCR検査キットの注意書きにも書かれていて、インフルエンザ、アデノウイルス、マイコプラズマ、クラミジア、その他でも陽性反応が出る可能性がある。この検査は、温度管理や精製の仕方によって「しっかりやっても合成がキチンとされない」「無関係のDNAを増殖する」「合成過程において変異が起こる」などが指摘されている。それなのに、ひとたび陽性と判定されると、自宅待機を2週間も要求され、対応はカロナール(解熱鎮痛剤)を飲まされるだけというお粗末さである。病気を治すのではなく、他の人に感染させない隔離が目的であるからだ。

★症状悪化の本体はサイトカインストーム➡フリーラジカル(活性酸素)の大量発生を招く

解熱剤は体の防御免疫反応を抑えるため、コロナウイルスが感染している場合は、逆効果になる恐れがある。感染細胞あるいは、感染部位に集結したリンパ球から、「免疫反応を増強する必要」のサイン、すなわち、発熱促進のサイン=サイトカイン(免疫細胞が作り出す炎症物質の総称)である。

そこでさらに解熱剤を使うと、サイトカインの放出がさらに高まり、この一連の仕組みが制御不能となる。ここに免疫システムの暴走状態が生まれ、サイトカインの過剰分泌が収まらなくなる。その結果、ウイルスだけでなく、自分の細胞も攻撃対象にしてしまう。この状態を「サイトカインストーム」と呼んでいて、更なる重症化や死の危険性をもたらす。これにはサイトカインストームがもたらした大量のフリーラジカルが関与している。サイトカインストームを起こすもの、それは人間の余計な治療や免疫を考慮しない行為である。はっきり言うと、ワクチンやステロイド、解熱剤の過剰投与によって起こる。要するに、これは医原病ということになる。

★解熱鎮痛剤の販売急増

新型コロナウイルスワクチン接種の拡大に伴い、市販の解熱鎮痛剤の販売が急増した。今年8月前半の全国売上高は、前年同期の8割増という。同薬剤は高齢者のワクチン接種が本格化した5月以降に顕著に増加した。ワクチンの副作用の発熱や頭痛への備えや、8月上旬の感染者の大幅な増加、医療の逼迫なども関与していた。万一の際の自宅療養を見越しての需要も膨らんだとみられる。

こうした解熱鎮痛剤の多用は、サイトカインストームの原因ともなりかねず、自宅療養者の死亡とも結びつく危険な側面を窺わせている。

★新型コロナはただの風邪と大差ない

 PCR検査陽性でも感染していない人が圧倒的に多いのが実状である。このような検査を続けることにより、問題のない人まで陽性とされ、多くの人が病人扱いされている。陽性者数を感染者数として毎日報道している。またほとんどの人は、感染しても一般の風邪と変わらない。99%以上の人は、重症化せずに、軽い症状のまま終わってしまう。現時点でのコロナの被害は、インフルエンザとほぼ同じで、かつ、肺炎や自殺より圧倒的に低い。日本政府は、コロナ被害は欧米に比べけた違いに低いのに、国民に対して中途半端に「緊急事態宣言による自粛生活」を強要してきた。しかし、十分な補償をすることもなく国民は大変な目に遭った。

★なぜ風邪薬を使わないのか

ここで不思議な現実が起きていることに気付かなければならない。風邪ならばなぜ風邪薬が奨められないのか、ということだ。コロナウイルスの侵入に対して、リンパ球が過剰に反応した結果が、発熱などの症状として表れている。解熱剤等の過剰投与が、症状の悪化に深く関与していたことが、明らかとなったといえる。風邪薬の主成分は塩化メチルエフェドリン(アドレナリン)であり、この成分こそが、交感神経の働きを高め、リンパ球の過剰反応を抑制する。

今回のコロナウイルス対策の中で、風邪薬使用を奨める報道は見られなかった。結論的には、コロナワクチン推進者にとっては、当然ワクチンがファーストチョイスであり、風邪薬で治ってしまってはその売れ行きに大きな影響が出ることは避けられないからであろう。おかしいと思ったら早めに市販の風邪薬を飲むことだ。風邪薬の安全性は国民のほとんどが知っている。

  ★交感神経高めればリンパ球の過剰防衛鎮まる=白血球の自律神経支配の法則

   この法則は新潟大学名誉教授だった安保徹氏が約30年前に発見した免疫の原理である。「自律神経が免疫をコントロールする」という画期的な事実を世界で初めて明らかにした。自律神経は体を構成する約60兆個の細胞を調整する役割を担っている。心臓の拍動や胃腸の運動なども自律神経の支配下にある。活発に活動しているときは交感神経が優位、休んだり眠っているときは副交感神経が優位になっている。さらに、副交感神経が優位の時はリンパ球が増えその活動も高まる。これを仲介するのが神経伝達物質のアセチルコリンである。リンパ球の活動があまりに過剰になると、抗原に過剰に反応しやすくなり、アレルギー疾患が起きやすくなる。先述のサイトカインストームにも関与する。

   コロナウイルスが多量に感染すると、副交感神経が優位となり、免疫過剰、さらにはサイトカインストームさえも起こすのである。これを防ぐのが、交感神経を高める塩化メチルエフェドリンやステロイド剤である。ただし長期連用は不可。コロナ対策の基本はウイルスを少量感染に留める工夫である。これならば、体の自然免疫によって退治できる。