わくちんトーク57 降圧剤論文不正と高血圧医療による健康破壊

 

臼田篤伸 代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者

●氾濫する降圧剤-その数300

 最近の『週刊金曜日』(2014221日)に、「薬物療法は医師と製薬会社のビジネスの勝利」(村上朝子)との見出し記事が掲載された。この見出しは、アメリカのジャーナリスト、ロバート・ウィタカー氏の著書『心の病の「流行」と精神科治療薬の真実』に記されている内容から村上氏が抽出した象徴的フレーズである。近年、精神科医療における薬漬けの実態の凄まじさを告発した記事を多く見かけるようになった。同書発刊のきっかけは「精神病の治療薬が普及したにもかかわらず、薬物療法を必要とする人や精神疾患の人が増えているのはなぜだろうか」という単純な疑問がきっかけだった。今日、内科をはじめとする医療における投薬の種類、量の増加ぶりは常軌を逸しているといっても過言ではない。降圧剤の数を「医者からもらった薬がわかる本」で数えてみると、じつに300種にも上っている。どの製薬メーカーにとっても降圧剤はドル箱だから、なりふり構わぬ販売競争にしのぎを削っている。

●降圧剤バルサルタン(商品名ディオバン、ブロプレス)とは?

 今問題になっているバルサルタン(一般名)をめぐる臨床試験疑惑で、厚労省はノバルティスファーマを薬事法違反の疑いで19日刑事告発した。また、武田薬品を同法違反の疑いで33日事情聴取を開始した。バルサルタンはアンギオテンシンⅡ阻害薬(ARB)という名の降圧剤に属する。アンギオテンシンⅡという物質が血管を収縮させ、血圧を上げるので、その働きを阻害して血圧を下げる作用を持つ。両社の疑惑商品がこの範疇に属する降圧剤である。前者の製品がディオバン、後者がブロプレスである。              

●薬効の判定に製薬メーカーが関与-有効データねつ造

 ではどういう形でデータのねつ造が行われたのか。他社製品より降圧効果のあることを強調するとともに、それに付随的な効果を上乗せする戦術をとったとみることができる。世界第2位の医薬品メーカー・ノバルティスの降圧剤ディオバンが脳卒中の発症抑制など血圧降下以外の効能を調べた医師主導臨床試験において、同剤に有利となるデータ改ざんが行われた。この研究結果を利用した広告が薬事法が禁じる誇大広告に当たるとして、ノバルティスが刑事告発された。さらに、同社の社員が身分を隠して4大学の研究に関与し、資金援助も行っていた(利益相反)。一方の武田はブロプレスが長期服用によって、心疾患系障害発症抑制で有利となるように見えるグラフを販促資材(製品パンフレット)に使い販売する違反をした。

●歯科医院に来院する成人病患者の実情

 小生が降圧剤に言及する理由は、成人歯科患者の多くが降圧剤を服用しているという事実だ。そのうちの広く使われている薬剤(カルシウム拮抗剤)の患者の多くの方々で、歯肉に慢性の増殖性歯肉炎を伴っていたからである。さらに、口腔内環境の悪化により慢性歯周炎に進行し、歯の動揺も顕著となる。薬害による口腔内状況は目を覆う惨状といってよい。内科医は血圧降下に満足し、このことにほとんど気づいていないか、もしくは無視している。筆者はその都度この副作用を指摘し、他剤への変更を担当医に申し出るよう患者に伝えている。

●高血圧症の「病気作り」に奔走する学会と製薬会社

 冒頭に記載したように、降圧剤は医師と製薬会社の勝利の「功労者」である。高血圧医療でぼろ儲けできたし、これからもずっと続くであろう。敗北したのは、一般国民ということだろう。高血圧に限らず、医療側は病気の予防と治療と称して、病人を増やすために、病気を悪化固定する、なわち、一生病院通いをしなければならないような仕組みを構築してきた。高血圧はその典型例であり、2000年に高血圧ガイドライン(高血圧症基準値)が出現し、その後このガイドラインが徐々に引き下げられるという事態が起きてきた。それは学会と製薬会社が、医療側と製薬側に膨大な利益をもたらすことを見通していたからに他ならない。これに合わせるように、新しい降圧剤も次々開発され、ますます高い薬価が設定される仕組みになっている。

●浜六郎氏が真相究明

 『高血圧は薬で下げるな!』(浜六郎著、角川書店)によって、これまで闇に隠されていた降圧剤の実態が、白日の下にさらされた。『やっぱり危ないタミフル』、『読んでやめる精神の薬』など同氏による医療の実態告発の功績は計り知れないものがある。『高血圧は薬で下げるな!』は同氏が長年取り組んできた薬害問題追及の中でも白眉であり、科学的論理の積み重ねによって構成されている。血圧問題のバイブルと言えるものである。以下にその要点を紹介したい。

●大半の成人が高血圧症に! 国民を脅して病院へ総動員

「薬物療法は医師と製薬会社のビジネスの勝利」の典型例が降圧剤戦略であろう。筆者が歯科診療の問診で得た情報による限り、降圧剤服用者が最も多いのは歴然としている。国民が降圧剤に駆り立てられる原因は何といっても、高血圧症による「脳卒中や心筋梗塞の恐怖」 が病院をはじめ、マスメディアなどによって煽られるからである。降圧剤が処方される場合、これら疾患の予防になるとの効果ばかりが強調され、長期的な副作用についての説明は皆無といってよいと浜さんはいう。こうして病院は高血圧の患者で溢れている。

●良心的医者が貧乏になる仕組み

 血圧が少し高いと、医師は簡単に降圧剤を出す。患者も気軽に飲み始めることが多いようだ。普通、降圧剤を飲み始めると今までよりも血圧が下がり、「ちょうどよい血圧になってきましたね」と医師に言われると、なかなかやめられないのが実情であり、このことが問題と、浜さんは指摘する。ごく普通の良心的医師でさえ、本当の意味での降圧剤の副作用の情報に乏しいとのこと。浜さんのような正しい考えのもとに治療しようとすると、薬物療法はしなくてもよいため患者が少なくなるという。「薬は不要」「必要な場合でも、古く安い利尿剤がよい」ことを納得できない患者は、真に良心的な医師を「変な医者」「時代遅れの医者」とみて他医へいってしまう。結果として、よい医者は貧乏になる仕組みになっているというのだ。これでは本当に良心的な医者を苦しめることになる。国民は正しい情報を身につけ、自分の健康を守るとともに、良心的医師を育てる責任を負っているのであると述べている。

●降圧剤は長期的な副作用を生み出すとともに高血圧症を治らなくする薬

降圧剤はひとことで言い表すと、自助努力を奪って一生病院通いをさせる薬と言っても過言ではない。糖尿病、リウマチなど多くの慢性疾患にも共通点がある。ここに莫大な利益構造の根源がある。さらに、長期的な副作用として、脳血流減少に伴う自立度の低下が重要課題である。薬に頼って血圧を下げ続けることにより、運動、食事など自分の努力による健康管理の意欲、意味が消え失せていくことになる。認知症の危険が潜む薬ともいえる。高齢化社会では、いかに自立できて長寿であるかが最も大切。降圧剤は、単に数値合わせで飲むのではなく、飲む人には、いかに自立できて長生きできるかがとわれている。降圧剤には、自立度を下げる効果はあるが、高める効果のないことを忘れないことが肝心だ。

●血圧はほとんど測る必要がない―測るなら自分でたまに測る程度がよい

 前述したように、歯科にかかる患者を見渡しただけでも、降圧剤服用者の多さには驚かされる。「病院の薬何か飲んでいますか」と聞くと、「特に飲んでいないが、血圧の薬は飲んでいる」と答える人が多い。栄養剤のつもりで飲んでいるのではないかと感じるほどだ

また、血圧測定を頻繁に行っている状況も見えてくる。病院から指示されている人もいるが、「毎日測る」という人が大変に多い。中には1日に何度も測るよう指示されている人もいる。血圧は測れば測るほど上昇する。血圧の上昇を心配してドキドキしながら測る人もいる。病院では特にその傾向が強い。神経質になって、わざわざ血圧を上げるような愚かなことはしないほうがよい。血圧測定するとき、すごい圧力で腕が圧迫されるのは誰でも知っている。動脈血を止めるわけだから当然のことだ。よって、体全体の交感神経が刺激される。徐々に回復するとはいえ、怖いことをやっていると思う。特別な事情がない限り、多くても一週間に1度くらいが限度だろう。血圧などあまり測らずに、リラックスして副交感神経を働かせるほうが、はるかに良い。筆者は以前血圧を測った日を思い出せない。何年も前のことだから。測らなくても、自分の体調は自分が一番よくわかるし、病院に管理してもらう必要などないからだ。健康診断で病院へ行ってお金を払って、わざわざ病気をもらって来ないようにしたいものだ。

●体温も測らないほうがよい

 ついでながら、日常的に人々が行っている体温測定について、日ごろ考えていることを述べたい。筆者は健康で日常生活を送れているから、自分本位のことを言っていると思っていただいて構いません。血圧と同じく自分の体温を知りません。必要がないので知ろうとも思いません。何年も測ったことがありません。ちょっと具合が悪いとすぐ体温を測る人が大勢います。そして会社や学校へすぐ欠勤、欠席の電話をかけます。体温が上がるのは副交感神経が働いている証拠。多少のものは、仕事をすれば交感神経が働いて下がります。ただし、これは極論です。人それぞれ事情ありますから、病気のある人、高齢者、幼少児、妊産婦、などの方々は慎重に対応していただきたいと思います。要は、自分の体調は自分が一番よくわかるのですから、体温計に支配されない人生を送ることが大切だと思います。


わくちんトーク57 降圧剤論文不正と高血圧医療による健康破壊

 

臼田篤伸 代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者

●氾濫する降圧剤-その数300

 最近の『週刊金曜日』(2014221日)に、「薬物療法は医師と製薬会社のビジネスの勝利」(村上朝子)との見出し記事が掲載された。この見出しは、アメリカのジャーナリスト、ロバート・ウィタカー氏の著書『心の病の「流行」と精神科治療薬の真実』に記されている内容から村上氏が抽出した象徴的フレーズである。近年、精神科医療における薬漬けの実態の凄まじさを告発した記事を多く見かけるようになった。同書発刊のきっかけは「精神病の治療薬が普及したにもかかわらず、薬物療法を必要とする人や精神疾患の人が増えているのはなぜだろうか」という単純な疑問がきっかけだった。今日、内科をはじめとする医療における投薬の種類、量の増加ぶりは常軌を逸しているといっても過言ではない。降圧剤の数を「医者からもらった薬がわかる本」で数えてみると、じつに300種にも上っている。どの製薬メーカーにとっても降圧剤はドル箱だから、なりふり構わぬ販売競争にしのぎを削っている。

●降圧剤バルサルタン(商品名ディオバン、ブロプレス)とは?

 今問題になっているバルサルタン(一般名)をめぐる臨床試験疑惑で、厚労省はノバルティスファーマを薬事法違反の疑いで19日刑事告発した。また、武田薬品を同法違反の疑いで33日事情聴取を開始した。バルサルタンはアンギオテンシンⅡ阻害薬(ARB)という名の降圧剤に属する。アンギオテンシンⅡという物質が血管を収縮させ、血圧を上げるので、その働きを阻害して血圧を下げる作用を持つ。両社の疑惑商品がこの範疇に属する降圧剤である。前者の製品がディオバン、後者がブロプレスである。              

●薬効の判定に製薬メーカーが関与-有効データねつ造

 ではどういう形でデータのねつ造が行われたのか。他社製品より降圧効果のあることを強調するとともに、それに付随的な効果を上乗せする戦術をとったとみることができる。世界第2位の医薬品メーカー・ノバルティスの降圧剤ディオバンが脳卒中の発症抑制など血圧降下以外の効能を調べた医師主導臨床試験において、同剤に有利となるデータ改ざんが行われた。この研究結果を利用した広告が薬事法が禁じる誇大広告に当たるとして、ノバルティスが刑事告発された。さらに、同社の社員が身分を隠して4大学の研究に関与し、資金援助も行っていた(利益相反)。一方の武田はブロプレスが長期服用によって、心疾患系障害発症抑制で有利となるように見えるグラフを販促資材(製品パンフレット)に使い販売する違反をした。

●歯科医院に来院する成人病患者の実情

 小生が降圧剤に言及する理由は、成人歯科患者の多くが降圧剤を服用しているという事実だ。そのうちの広く使われている薬剤(カルシウム拮抗剤)の患者の多くの方々で、歯肉に慢性の増殖性歯肉炎を伴っていたからである。さらに、口腔内環境の悪化により慢性歯周炎に進行し、歯の動揺も顕著となる。薬害による口腔内状況は目を覆う惨状といってよい。内科医は血圧降下に満足し、このことにほとんど気づいていないか、もしくは無視している。筆者はその都度この副作用を指摘し、他剤への変更を担当医に申し出るよう患者に伝えている。

●高血圧症の「病気作り」に奔走する学会と製薬会社

 冒頭に記載したように、降圧剤は医師と製薬会社の勝利の「功労者」である。高血圧医療でぼろ儲けできたし、これからもずっと続くであろう。敗北したのは、一般国民ということだろう。高血圧に限らず、医療側は病気の予防と治療と称して、病人を増やすために、病気を悪化固定する、なわち、一生病院通いをしなければならないような仕組みを構築してきた。高血圧はその典型例であり、2000年に高血圧ガイドライン(高血圧症基準値)が出現し、その後このガイドラインが徐々に引き下げられるという事態が起きてきた。それは学会と製薬会社が、医療側と製薬側に膨大な利益をもたらすことを見通していたからに他ならない。これに合わせるように、新しい降圧剤も次々開発され、ますます高い薬価が設定される仕組みになっている。

●浜六郎氏が真相究明

 『高血圧は薬で下げるな!』(浜六郎著、角川書店)によって、これまで闇に隠されていた降圧剤の実態が、白日の下にさらされた。『やっぱり危ないタミフル』、『読んでやめる精神の薬』など同氏による医療の実態告発の功績は計り知れないものがある。『高血圧は薬で下げるな!』は同氏が長年取り組んできた薬害問題追及の中でも白眉であり、科学的論理の積み重ねによって構成されている。血圧問題のバイブルと言えるものである。以下にその要点を紹介したい。

●大半の成人が高血圧症に! 国民を脅して病院へ総動員

「薬物療法は医師と製薬会社のビジネスの勝利」の典型例が降圧剤戦略であろう。筆者が歯科診療の問診で得た情報による限り、降圧剤服用者が最も多いのは歴然としている。国民が降圧剤に駆り立てられる原因は何といっても、高血圧症による「脳卒中や心筋梗塞の恐怖」 が病院をはじめ、マスメディアなどによって煽られるからである。降圧剤が処方される場合、これら疾患の予防になるとの効果ばかりが強調され、長期的な副作用についての説明は皆無といってよいと浜さんはいう。こうして病院は高血圧の患者で溢れている。

●良心的医者が貧乏になる仕組み

 血圧が少し高いと、医師は簡単に降圧剤を出す。患者も気軽に飲み始めることが多いようだ。普通、降圧剤を飲み始めると今までよりも血圧が下がり、「ちょうどよい血圧になってきましたね」と医師に言われると、なかなかやめられないのが実情であり、このことが問題と、浜さんは指摘する。ごく普通の良心的医師でさえ、本当の意味での降圧剤の副作用の情報に乏しいとのこと。浜さんのような正しい考えのもとに治療しようとすると、薬物療法はしなくてもよいため患者が少なくなるという。「薬は不要」「必要な場合でも、古く安い利尿剤がよい」ことを納得できない患者は、真に良心的な医師を「変な医者」「時代遅れの医者」とみて他医へいってしまう。結果として、よい医者は貧乏になる仕組みになっているというのだ。これでは本当に良心的な医者を苦しめることになる。国民は正しい情報を身につけ、自分の健康を守るとともに、良心的医師を育てる責任を負っているのであると述べている。

●降圧剤は長期的な副作用を生み出すとともに高血圧症を治らなくする薬

降圧剤はひとことで言い表すと、自助努力を奪って一生病院通いをさせる薬と言っても過言ではない。糖尿病、リウマチなど多くの慢性疾患にも共通点がある。ここに莫大な利益構造の根源がある。さらに、長期的な副作用として、脳血流減少に伴う自立度の低下が重要課題である。薬に頼って血圧を下げ続けることにより、運動、食事など自分の努力による健康管理の意欲、意味が消え失せていくことになる。認知症の危険が潜む薬ともいえる。高齢化社会では、いかに自立できて長寿であるかが最も大切。降圧剤は、単に数値合わせで飲むのではなく、飲む人には、いかに自立できて長生きできるかがとわれている。降圧剤には、自立度を下げる効果はあるが、高める効果のないことを忘れないことが肝心だ。

●血圧はほとんど測る必要がない―測るなら自分でたまに測る程度がよい

 前述したように、歯科にかかる患者を見渡しただけでも、降圧剤服用者の多さには驚かされる。「病院の薬何か飲んでいますか」と聞くと、「特に飲んでいないが、血圧の薬は飲んでいる」と答える人が多い。栄養剤のつもりで飲んでいるのではないかと感じるほどだ

また、血圧測定を頻繁に行っている状況も見えてくる。病院から指示されている人もいるが、「毎日測る」という人が大変に多い。中には1日に何度も測るよう指示されている人もいる。血圧は測れば測るほど上昇する。血圧の上昇を心配してドキドキしながら測る人もいる。病院では特にその傾向が強い。神経質になって、わざわざ血圧を上げるような愚かなことはしないほうがよい。血圧測定するとき、すごい圧力で腕が圧迫されるのは誰でも知っている。動脈血を止めるわけだから当然のことだ。よって、体全体の交感神経が刺激される。徐々に回復するとはいえ、怖いことをやっていると思う。特別な事情がない限り、多くても一週間に1度くらいが限度だろう。血圧などあまり測らずに、リラックスして副交感神経を働かせるほうが、はるかに良い。筆者は以前血圧を測った日を思い出せない。何年も前のことだから。測らなくても、自分の体調は自分が一番よくわかるし、病院に管理してもらう必要などないからだ。健康診断で病院へ行ってお金を払って、わざわざ病気をもらって来ないようにしたいものだ。

●体温も測らないほうがよい

 ついでながら、日常的に人々が行っている体温測定について、日ごろ考えていることを述べたい。筆者は健康で日常生活を送れているから、自分本位のことを言っていると思っていただいて構いません。血圧と同じく自分の体温を知りません。必要がないので知ろうとも思いません。何年も測ったことがありません。ちょっと具合が悪いとすぐ体温を測る人が大勢います。そして会社や学校へすぐ欠勤、欠席の電話をかけます。体温が上がるのは副交感神経が働いている証拠。多少のものは、仕事をすれば交感神経が働いて下がります。ただし、これは極論です。人それぞれ事情ありますから、病気のある人、高齢者、幼少児、妊産婦、などの方々は慎重に対応していただきたいと思います。要は、自分の体調は自分が一番よくわかるのですから、体温計に支配されない人生を送ることが大切だと思います。


わくちんトーク58 人間ドック学会の快挙―統計調査に基づく客観的基準範囲を作成

    臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

●医学会にも良心があった(日本人間ドック学会)

 日本人間ドック学会は44日、血圧やコレステロール値、肥満度などについて行った大規模調査の中間報告を発表した。そこでは、現在の健康診断で採用されている健康基準値と大きく差のある「新基準値」が公表された。これまでどの医学界を見渡しても、自分たちの営業利益にかなっているかどうかが中心課題だったように思う。そのうえ、製薬企業との癒着は当たり前のこととして行われてきた。その典型例が、収縮期血圧130以上での高血圧症の診断基準値である。この数値をめぐっては、真面目な医師たちによってその不当性が再三指摘されてきた。よって、今回の日本人間ドック学会の基準値を緩める見解の発表は画期的なことだ。「血圧147は健康」「LDLコレステロール(悪玉)の健康範囲は男性72178」というまともな結論が出されたが、それはこの学会が医療の取り巻き業界と結び付きにくい側面があったからだとも思う。無論、この学会に属する研究者たちの医学への真摯な態度も研究報告に大きく作用していたであろう。

●当然のように業界からの反発

こうした正しい統計調査に基づく検査数値が発表されると、旧態依然の診療体系で営利を貪ってきた業界団体は、利益が大幅減少するのは避けられない。よって、素直にこれを受け入れようとせず、枝葉末節をつついて上記正論に難癖をつけることとなる。例えば、51日付東京新聞記事・高血圧学会の楽木宏美学術委員長によると、「人間ドック学会の検査値が報じられたことで、患者が現在の高血圧基準は誤っているとの印象を持ち、治療を中断してしまう可能性を懸念する。―中略―治療すべき症例が見逃され、結果的に将来の発症リスクが高まることも考えられる」、と述べている。これまで高血圧学会の横暴な手法により、基準値が130まで引き下げられてきた経緯がある。その結果、高血圧症患者が以前の6倍にも増やされていたのが実体である。国民の健康と健全な医療財政のためにも学会当事者の反省が必要と思う。(わくちんトーク57に高血圧症の「病気作り」関連の記載あり) 

●健康診断は「病気製造装置」

 「定期健診を受けることが、健康維持のために必要」と言われ続けてきた。上記のような事実を見るならば、厳しく言うと、「病気作りのため」と言われても仕方がなかろう。健診と治療の両方で収入が得られることになる。自治体では、年一回の健診を無料にしているところも多く見かける。高血圧症の検査と治療で、製薬企業、医療機関は最も大きな収益を上げていたと思われる。成人病専門医の多くは「薬漬け専門医」なので注意が必要だ。

●「治さないで」一生飲ませる成人病薬・・自助努力を奪い取る

 歯科医療に携わってきて、問診時に、中高年の患者さんに驚くほど多いのが降圧剤の服用者である。中には数十年も飲み続けている人もいる。一見して活力に欠しいのが分かる。糖尿病でも医師からよく言われる言葉、「薬をうまく使って、病気と一生付き合っていくのがよい」とは、「成人病を治す必要はなく、薬を一生飲み続ければよい」ことに他ならない。


わくちんトーク59 予防接種と「自閉症・てんかん」の密接な関係                  

    臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

 

●「自閉症とてんかん」の原因究明はタブー

▲自閉症の発症にチメロサールが関与

重度障害を背負っている予防接種被害者の多くは、てんかん症状を伴っていることが多いので、筆者はネットなどを通して、てんかんの原因論を検索してみることにした。一方、自閉症はどうかと言うと、今日異常な増え方をしているように思われるが、その原因は不明として片づけられている。ところがアメリカでは自閉症患者とその両親が、裁判を起こしてその原因を明らかにしてしまったのです。アメリカではいろんなワクチンが子供たちに大量に接種されていますが、一方では、いくつかの難病が「ワクチンが原因」とする報道も行われています。主にワクチンのいくつかの添加物(アジュバント)に原因が求められています。近年アメリカでは、自閉症の患者がチメロサールが原因として製薬会社を提訴し勝利しています。脳からチメロサールが検出されたことが決め手となりました。アメリカで報道されたこの事件が、なぜか日本では報告が中止されたのです。

さて、予防接種の被害者が健康被害の認定を受けることは並大抵なことではなく、日本の現実を見ると、40度を超す高熱が幾日も続き、生死をさまよった挙句に、重度の後遺障害が残った場合だけと言って過言ではありません。それさえも却下される例が後を絶ちません。よって、小生が20年間、ワクチントーク全国集会に参加して得られた知見では、自閉症あるいはてんかんという病名で認定されたという話は、一度たりとも聞いていません。

「自閉症・てんかんと予防接種の因果関係」のネット検索に見る異常な光景

 自閉症と予防接種の因果関係をめぐっては、客観的な状況証拠がかなり挙がっているし、アメリカでは予防注射液中のチメロサールが原因で自閉症になったという訴訟が後を絶たないという。一方で、接種側は相変わらず因果関係否定に躍起になっている。専門家からは、両者の因果関係はすでに完全に否定されているとの論調がほとんどだ。しかし筆者は、特定の薬剤と自閉症発症とを結びつける論証方法は、接種者側の思う壺であり、彼らはことごとくその論拠否定の術を心得ている。例えば、その添加薬剤はすでに使われていないから、副作用被害発症そのものがあり得ないといった論法である。筆者は最近、ワクチンの成分と関係なく、予防接種そのものが自閉症発症の引き金であるという確信を持てるようになった。最後にそれについて言及したい。

 ちなみに、てんかんについては、予防接種との因果関係を論ずるサイトはほとんど見られない。これはとんでもない誤りであり、接種側が、巧みに因果関係を無視する接種環境を作っているからである。てんかん問題を避けるために、自閉症だけを意識的に取り上げ、それを木っ端みじんに粉砕することで、予防接種「安全防波堤」を築いているといってよいだろう。

▲犬では、ワクチンとてんかんの因果関係がかなりオープンにされている

イギリスでは犬のワクチンとてんかんの因果関係解明が専門雑誌などを通じてオープンにされている。それによると、てんかんを起こす犬の65.5%はワクチン接種後3か月以内に最初のてんかん症状を起こしているという。わが国の獣医師たちは、てんかんとワクチン接種の因果関係を否定する論調がほとんどのようだが、ネット上で愛犬家たちは、因果関係を指摘する声が多い。人ではワクチンとてんかんの因果関係は無視されていて、医師などのホームページを見ると、原因不明の脳の小さな傷などといった抽象論に終始している。てんかんの因果関係解明では、人間は犬以下である。

▲自閉症の延長線上にあるのがてんかん

 犬は社会生活を営んでいないため、自閉症は少ないとは思うが、人に懐かなかったり、やたらと怖がって神経質で吠えてばかりいる犬を見かけることがある。犬の精神疾患かもしれないが、詳しいことは調べようがない。人の場合、自閉症と、てんかんが別々の土俵で語られているために、それらが別の病気として認識されているように思う。しかし、両者の原因は同根ではないかと筆者は思っている。基本的には両者は、脳の小さな傷に基づくものであるが、傷が発生する場所や性質、大きさ、生活環境などによって修飾を受け、病状の違いとなって現われるものと考えられる。

「自閉症とてんかんの原因解明はしない」のが、医学者たちのコンセンサス

上記のように、予防接種の重大な副作用であるこれら病気について、まともに原因を解明しようと

する意見は皆無に等しい。考えてみれば当然のことで、ワクチンを打つ前に、てんかんや自閉症のリスクがあるなどと説明していたら、受ける子供が激減するのは自明のことだ。予防接種は製薬メーカーや医師たちの大きな収入源であり、こうした副作用は無い前提で医学教育に組み込まれているとみられる。もし組み込まれていても、副作用被害は確率的にゼロに近く、メリットの方がはるかに大きいから、被害状況には目をつぶればよいと考えていると思われる。医師たちが因果関係究明など真面目にやろうものなら、村八分か変人扱いされること請け合いである。

●報道に見るてんかん患者への不当な扱い

 てんかん患者が運転する自動車事故のニュースが、近年目立って多くなった。その上、犯罪者扱いされ、懲役刑を科せられた方もいる。これは、近年目立って多くなった予防接種を受ける回数と密接不可分の関係にあると見た方がよい。彼らこそ被害者なのであり、裁かれるべきは、厚労省とメーカー、そして接種医師たちと言ってよい。7種の定期接種を受けた上に、毎年インフルエンザの予防接種を受けていたらどうなるか、てんかんの恐るべき原因を後半で推理していきたい。薬の飲み忘れで自動車運転が処罰されるのならば、厚労省や警察は責任を持っててんかん患者を把握し、常時、薬の服用を指導監視すべきである。薬の飲み忘れが処罰の対象になるなど噴飯ものと言ってよい。物忘れしない人間などいないからだ。事故リスクのある糖尿病性昏睡や高血圧症発作などもその対象になって当たり前と思う。

●以前はあまりなかった病気・自閉症、てんかん―身近によく見かけるほど増えた被害者

 自閉症という病名は、2、30年前までは耳にすることもなかったと思う。ところが、同業者の子息や、歯科の患者さんの中に、最近になって少数だが、病名を明かす人が散見されるようになった。驚くべき事態というほかない。また、てんかんに関しては就職などで、病名を自己申告すると、採用される可能性が低くなるのが実態。筆者の歯科医院に最近まで数年間パートで勤務していた20代の女性が、常勤で務めるために他歯科医院へ転職した。大変よく働いてくれた方で残念でした。ところが彼女にただ一つ欠点があった。それは時々ドタキャンすることだった。ほかの職員が代わってフォローしてくれていたし、若い子だから仕方がないな、程度に考え理由は問わずにいた。ほどなくして人づてに、その歯科医院からドタキャンを理由に解雇されていたことを知った。思い起こすと在職中に彼女から、「睡眠不足や生理などの時に、さあ出かけようと緊張する時、急に気を失って倒れてしまうことがある」との言葉を聞いていた。そして今回、予防接種とてんかん、自閉症の勉強をする中で、彼女が恐らくてんかんの持病を持っていたのではないかと推理するようになったのである。

●「2014ワクチントーク全国」で語られた真実

▲母親の免疫をわざわざ落としているワクチン行政 

この7月6日、明大リバティタワーにおいて、例年どおり「2014年わくちんトーク全国」が開催された。筆者は毎年出席し今年で22回目の参加である。全国からワクチン被害者、医師、養護教員、子供のいる主婦など多数参加する。わくちんトーク全国の代表の母里啓子医師はワクチンの現状を深く憂慮し、要旨以下のような発言を行った。ワクチン行政はよくなるどころか今が最悪。いたいけな0歳児に10回もワクチンを打つことになっている。昔は0歳と1歳は母親の免疫があり、2歳から打っていた。母親の免疫をわざわざ落としているようなものだ。ワクチン接種は努力義務であり、義務ではあっても罰則はない。その代り医師や保健婦などが熱心に接種を勧める。医学が病気を征服したつもりになっている。行政や医者の言うとおりにやっている人ほど被害に遭いやすい。医療関係者の利益のためにやっているようなもの。お年寄りの肺炎は誤嚥性肺炎であり、病気ではない。嚥下運動と口腔内清掃が大事。常在菌の病気にワクチンはいらない。インフルエンザワクチンは今5000万人が受

けている。銀行員はお客にうつす危険があるからと接種を義務付けられている。

ワクチンは闇鍋

当日講師の一人で参加された医師・佐藤荘太郎さんからも大変興味深い発表があった。ワクチンは培養の過程でいろいろなものが入ってくる。何が入っているか分からないくらい、多くの物質が混入している。クロマトグラフィーで除去はしているが取り切れない。水痘の生ワクチンをやって、それが体内で増殖して、それが口から出て周りに撒き散らしている。このワクチンをやったために、帯状疱疹の子供が増えているとの報告がある。この病気の原因を考えれば当然のことかもしれない。それらの異物が体のバリアーを通らずに、直接血中に入れられる危険性を知るべきである。例えるならば、手荷物検査を素通りして航空機に乗り込んで「テロリスト」になる可能性を否定できない。

●マクロファージの異常活性と脳内ミクログリアの異常行動が副作用被害の原因

▲ミクログリアの暴走

上記の佐藤さんはさらに重大な報告をした。ワクチンの副作用事故と脳内のミクログリアの暴走が深く関係しているという。このミクログリアは小膠細胞(しょうこう細胞)とも呼ばれ、マクロファージ様の食作用を有し、神経細胞が炎症や傷害などの影響を受けると、ミクログリアは活性化し、病変の修復に関与する。中枢神経系の免疫担当細胞と言える。

ちなみに、マクロファージは白血球の約5パーセントを占める単球という名の細胞から変化したものだ。異物を貪食し、抗原を提示する役割を持つ。この単球は血管から臓器に移行すると、その臓器に適した形態に変化する。いわば忍者のような細胞だ。

 抗原性を高めるためにワクチンに添加されているアルミニウムはマクロファージと親和性が高く、マクロファージを暴走させることが指摘されている。脳に入ったマクロファージがミクログリアであり、暴走マクロファージが変化したミクログリアも暴走状態に陥らないわけがない。これこそがワクチンが脳神経系の異常を引き起こす根本原因だったのだ。

注意欠陥・多動性障害(ADHD

 Attention Deficit Hyperactivity Disorderが語源である。佐藤さんはこの病気の多発の原因が予防接種にあるのではないかと疑っている。

筆者は学校歯科医として毎年小学校へ歯・口腔の健診に行っているが、今年初めて、ある子供の異常な行動を目撃した。佐藤さんによると、アトピー、喘息、食物アレルギーはもとより、近年、落ち着きのない子供が異常に増えていると報告した。これはADHD(注意欠陥・多動性障害)と呼ばれる病気である。次々と新しい病気が生まれていることにショックを受けつつも、小学校で見かけた異常な光景がすぐに浮かんだ。見た目では普通の子供そのものだが、周りの状況と関係なく、授業中にあちこち動き回るのである。暴れることもなく教師たちも一切注意することをしなかったので、何か精神的な病を持った子供なのだと思っていた。佐藤さんは、こういう状況がワクチンの乱用と関係することを示唆した。

 

 以上のような報告のほかに、幾度か本欄でも報告したように、子宮頸がんワクチンに関して、被害者の母親から涙ながらの切実な訴えがあった。このワクチンの副作用で多発性の痛み、神経障害が発生したが、風邪で症状が悪化してはいけないと、さらにインフルエンザワクチンを打ったという。その結果症状が一層悪化し、大学受験を目指していた娘さんは今では鉛筆も握れないほど筋力が衰えてしまったという。

 

 2013年の予防接種制度改正により、日本はワクチン大国宣言を行ったつもりでいるようだ。ワクチン導入に関する不透明なロビー活動、寄付金攻勢があからさまになっている。ワクチンの認定と効果の検証を同じ人間が行っているという。まさにマッチポンプと言えるのではなかろうか。


■わくちんトーク 60  マクロファージと予防接種健康被害の考察 

    臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

 

「病名を増やし続ける医の進歩」(2011826日付毎日新聞万能川柳)という句が掲載されていました。医療の現状を見事に言い当てています。様々な医学技術の「進歩」が病気を減らすどころか、逆に増やしているのは紛れのない事実です。予防接種の分野に絞ってその考察をしてみました。前回(59)も一部紹介しましたが、マクロファージ(脳神経ではミクログリア)の異常行動がその原因の一翼を担っています。最近の報道等も踏まえ、マクロファージと予防接種健康被害の密接な関係を報告します。

白血球の種類

自然感染による免疫も、ワクチンによる免疫も、それを担うのは免疫細胞の白血球。

     顆粒球―白血球の5460%―交感神経が分泌するアドレナリンのレセプターを持つ。

     リンパ球、―白血球の3541%―副交感神経が分泌するアセチルコリンのレセプター(受容体)を持つ。

     マクロファージ(単球)―白血球の5%―アドレナリンとアセチルコリンの両方に反応するレセプターを持つ。血中を循環して炎症部位に真っ先に駆けつける。異物を取り込んで食べるとともに、その中身をヘルパーT細胞に信号(サイトカイン)で報告する。

白血球のわずか5%の比率のマクロファージだが、予防接種反応を含め、免疫機構の重要な役割を担う。全身の血中を巡るマクロファージは単球(球形・monocyte))だが、組織に移行すると、それぞれの組織に適した形に変化し、樹状細胞、脳のミクログリア(小膠細胞)、肝臓のクッパー細胞へと変化してその役割を果たす。いわば、忍者のような細胞。

 

★マクロファージ 血管内の形と

細胞間の移動の様子(図)

                                                                                                

細胞間隙の立体構造に合った形に

自在に変化するマクロファージ。

●白血球の種類と進化のプロセス

人間の免疫をつかさどる白血球は前記のように3の細胞集団から構成される。

もとを糾せば、原始動物の免疫細胞の役割は、マクロファージが一手に引き受けていた。ところが進化とともに体の構成も複雑になり、マクロファージだけでは手が回らなくなった。そこで、ウイルスや抗原などの細かい異物を処理する役目はリンパ球に(微小抗原処理・免疫)、細菌などの大き目の異物を処理する役割は顆粒球に任せ(細菌捕食処理)、能力もアップさせて分業体制を確立したのである。もとからあるマクロファージも5%を占める。マクロファージはアメーバのような格好をした細胞で、その名の通りサイズの大きな異物を食べて殺したり(貪食)、細胞から出た老廃物を掃除する係でもある。同時に異物情報をヘルパーT細胞に報告し、獲得免疫系を稼働させる働きを持つ。

子宮頸がんワクチン 重い副作用1112

副作用事故多発に伴い接種勧奨が中止されている子宮頸がんワクチンについて、重い副作用発症者数が、厚労省の集計で不当に過少集計されていたことが発覚した(912日付毎日)。難病治療研究振興財団(坂口力理事長)の研究チームがまとめた集計結果によるもので、厚労省が集計した176人の6倍以の上1112人に上っていた。同チームは、「厚労省は症例を狭くとらえ過ぎだ」と指摘し、調査方法の見直しを求めている。13日から長野市で始まる線維筋痛症学会で報告される。このワクチンは200912月から今年3月末までに、約338万人が接種し、約2500人の副作用報告が寄せられた。厚労省の有識者検討会は、発熱や失神などを安全上の心配がないと独自に判断し、副作用報告から除外するという不当行為を行って被害者数を圧縮した結果だった。

●厚労省見解に異議を唱える研究者続々

 一方、同14日付朝日新聞によると、東京医大の西岡久寿樹医師ら専門家で作る研究班も、上記2500症例を独自調査したところ、延べ7676件の症状が確認され、うち3分の1が中枢神経にかかわる症状とみられると発表した。物忘れなどの高次脳機能障害、失神、けいれん、しびれ、脱力など中枢神経の症状が80種以上、延べ2570件確認されたという。厚労省は、2500人のうち「広範な痛みや運動障害を中心とする多様な症状」がある前記176人を対象に治療体制を整えるとともに、対象を今後拡大していく方針という。

 また、東京新聞によると、日本線維筋痛症学会(西岡久寿樹理事長)は913日、同ワクチン成分によって脳の炎症や免疫異常が起きている可能性が高いと発表した。厚労省はワクチンとの因果関係を否定するが、同学会は一連の症状をワクチンが引き起こす「子宮頸がんワクチン関連神経免疫異常症候群」(HANS)と捉えるよう提唱した。西岡理事長は、子宮頸がんワクチン接種後に症状の出た少女を診察したのを契機に、調査チームを同学会とともに立ち上げた。

接種推進の危険性露呈→信州大教授が「末梢交感神経に異常」の研究報告

 すでに本欄でも報告したが、これより先、131225日付信濃毎日新聞によると、信州大学医学部の池田修一教授(脳神経内科学)のグループは、中枢神経のみならず、このワクチンで症状が出た人の多くにワクチンの副作用とみられる自律神経の末梢交感神経の異常が起きていることを突き止めたという。顕微鏡写真とともに掲載されたこの記事によると、ワクチンが交感神経異常を起こす仕組みははっきりしないが、同教授は「ワクチンの影響を長期的に調査する必要があり、接種勧奨の再開は慎重に検討するべきだ」と述べた。同25日に開かれる厚労省の専門部会で池田教授が報告するという。再開に向けた動きに警鐘を鳴らすものである。

●接種勧奨再開は原因究明を慎重に行ってから

 信州大は名古屋大、愛媛大など6大学で構成する厚労省研究班の中核で、13619日から1220日までに1219歳の患者32人を診察。このうちワクチンの副作用と見られる人が28人おり、そのうち17人に末梢交感神経の異常が関与していると判断している。この末梢交感神経の異常は、手足の先の皮膚温が低く、血液の循環量が低くなるのが特徴で、手足の痛みやしびれのほか、目まいなども起き、歩行困難になる場合もある。これと関連した記事はわくちんトーク55にも載せたが、具体的には両者には違いこそあれ、多くの共通点が示唆されている。

池田教授のグループは、血管を広げる作用のあるプラスタグランジンE1の投与などの対症療法で、症状が改善することも突き止めたという。他の患者の副作用としては、立ちくらみ、頭痛、朝起きられないなどの症状が出る起立性調節障害が6人いたほか、関節炎や筋膜炎がそれぞれ2人、交感神経の過剰活性化で起きる複合性局所疼痛症候群が1人だった。

 同教授は、末梢交感神経の異常が関わっているとみられる患者が副作用患者の6割以上いる上、「起立性調節障害の中にも末梢交感神経の異常が関係しているケースがある」と説明した。「ワクチンの接種が末梢交感神経に何らかの影響を与えている可能性が高い」と結論付けた。今後、厚労省の専門部会の検討結果を監視していく必要がある。

異常に多い子宮頸がんワクチンの副作用被害(インフルエンザの34倍 遺伝子組み換え技術による不活化ワクチンの危険性露呈)

子宮頸がんワクチン=遺伝子組み換えで作ったウイルスの一部だけ使った不活化ワクチン。子宮頸がんワクチン・サーバリクスは200910月に日本で承認。遺伝子組み換え技術によって作られたワクチンで、日本では初めて使用される。蛾の一種の「イラクサギンウワバ細胞由来」の成分が使われている。危険な遺伝子組み換え技術製剤が人体に直接注射されている。安全性も効果も希薄なワクチンであり効果持続年数も短いので、人体実験と言ってよい。B型肝炎などもこの類。

交感神経へのワクチンの侵入 今年67日付信濃毎日新聞によると、信州大学脳神経内科(池田修一教授)グループは66日までに、子宮頸がんワクチンの副作用が出ている患者の1割に「ポッツ(体位性頻脈症候群)」というほとんど知られていない病態がもたらす頻脈などの症状があることを確認したと発表。起立直後に血圧が下がるなどの「起立性調節障害」の範疇に属する。

★交感神経節に暴走マクロファージ(ミクログリア)が侵入すると体の異常な痛みを発生させる

子宮頸がんワクチンの副作用―このワクチンの特殊な製造法にも原因が求められる(元をただせば無用なワクチン)。後述の信州大学脳神経内科の研究成果により、このワクチンと交感神経異常との密接な関係が明らかにされた。また最近、脳・脊髄や神経系の損傷の際に、脳の免疫細胞であるミクログリアが異常活性化すると、そのミクログリアに疼痛物質が増大することが九州大学・薬学研究院の研究で明らかにされた。

子宮頸がんワクチン副作用患者の1割に頻脈症候群 上記69日付信濃毎日新聞社会面トップ記事は標記見出しで、このワクチンの危険性を詳述した。昨年12月の同紙記事を科学的に裏付ける内容だ。池田教授は「ポッツ患者の9割が何らかのウイルスに感染していた」との米国の研究報告も付け加えている。「ウイルス感染と同様の意味を持つワクチン接種で、末梢交感神経へのワクチン侵入により異常が起こり、その後ポッツや複合性局所疼痛症候群などの自律神経障害が起きているとみられる」と述べる。

★厚労省専門部会による因果関係否定の見解 厚労省が認可したワクチンゆえに副作用被害との因果関係を否定することが、この部会の目的と言ってよい。専門部会は「接種時の痛みをきっかけに緊張や不安が体の不調となって現れた『心身の反応』」などと言い訳する。この弁解自体が、「交感神経への侵襲」を暗示している。

●免疫システムの処理能力の限界超えるワクチン乱用

 通常のワクチンは病原体の侵入を受けても血中の抗体を作っておいて、病気の発症を未然に防ぐ目的で作られている。これに対してヒトパピローマウイルスワクチンは、感染しても一時的には増殖せずに、潜伏・持続感染の状態となる。そのため、抗体が常に生殖器の粘膜に存在して、感染を防がなければならない。しかし、ヒトパピローマウイルスワクチンで作られる抗体は、血液中にしか存在できない。血液にしか存在しないはずの抗体が、粘膜の表面でウイルスを撃退できるのは、抗体が血液から粘膜上に浸みだすからだと専門家は言う。浸みだすことに期待するという特殊な事情から、また、がんという長期間かけて成長する病気を防ぐためには、効果が長期間持続する必要がある。よって、このワクチンは特別に抗体価を高く保てるように後述のような設計が施されている。そすなわち、強力な免疫増強剤(アジュバント)の添加を余儀なくされている。サーバリックスを接種した場合、一回目接種の4年後で、ヒトパピローマウイルス16型の抗体価は、自然感染した場合の43.1倍、18型は20.9倍もあるという。しかし、感染を防ぐためにどれだけ高い抗体価が必要なのかは全く分かっていない。このことはメーカーが添付文書にはっきり書いているという。こうした特別に高い抗体価を維持すべく、このワクチンにはアジュバントが2種類も添加されていて、人の免疫システムを最大限刺激するようになっている。しかし、人工添加物に対して、免疫システムの処理能力が無限にあるわけではなく、限界がおのずからある。その限界を超えると免疫システムは狂いはじめ、その機能も異常をきたすのは見やすい道理であろう。数々の自己免疫疾患が、その延長線上にあるのだと思う。以下に、中枢神経系におけるマクロファージ(=ミクログリア)の異常行動がもたらす結果の一端を記す。

ミクログリアの暴走

脳内のミクログリアの暴走がワクチンの副作用事故と深く関係していることが最近明らかになった。このミクログリアは小膠細胞(しょうこう細胞)とも呼ばれ、マクロファージ様の食作用を有し、神経細胞が炎症や傷害などの影響を受けると、ミクログリアは活性化し、病変の修復に関与する。中枢神経系の免疫担当細胞と言える。繰り返すが、抗原性を高めるためにワクチンに添加されているアルミニウムはマクロファージと親和性が高く、マクロファージを暴走させることが指摘されている。特殊な形を獲得して脳に入ったマクロファージがミクログリアである。このミクログリアが、ワクチン接種の乱用に対応しきれず、ワクチン成分とアジュバントに異常反応を起こした結果、暴走ミクログリアとなって自身の脳神経系を攻撃し、その異常を引き起こしていたのである。

●長期的副作用として疑われる自閉症、てんかん、ADHDLD、アスペルガー症候群、アトピーなど「自閉症とてんかんの原因解明はしない」が、医学者たちのコンセンサス

予防接種の重大な副作用と疑われるこれら病気について、まともに原因を解明しようとする医師は皆無に等しい。つまり、タブーということ。考えてみれば当然のことで、ワクチンを打つ前に、てんかんや自閉症のリスクがあるなどと説明していたら、受ける子供が激減するのは自明のことだ。予防接種は製薬メーカーや医師たちの大きな収入源であり、こうした副作用が無い前提で医学教育に組み込まれている。もし副作用被害が起きても、その確率はゼロに近く、メリットの方がはるかに大きいから被害状況には目をつぶればよいと考えていると思われる。医師たちが因果関係究明など真面目にやろうものなら、村八分か変人扱いされること請け合いである。40年~50年前までは、自閉症やアトピーといった病気の名前さえなかった。てんかんの人もほとんどいなかった。今日、自閉症にまつわる報道がひっきりなしだ。身近にも散見されている。0歳児で10回、インフルエンザを入れると6歳までに40回も接種をされる実態の恐ろしさを、全国民が共有すべきであろう。

近年、落ち着きのない子供が異常に増えている。これはADHD(注意欠陥・多動性障害)と呼ばれる病気である。次々と新しい病気が生まれていることにショックを受けつつも、校医をしている小学校で見かけた異常な光景がすぐに浮かんだ。誰にもコントロールされることなく、先生も一切注意せず、学校中を動き回るのである。LD(学習障害)はLearning Disabilitiesの略。アスペルガー症候群は人とのコミュニケーションがうまくいかないなど。詳しくは今後のニュースレターで言及したい。

●アジュバント(添加物)の害

 上記のように、アジュバントとは不活化ワクチンに添加される免疫増強剤のこと。不活化ワクチンは殺した病原体を使って作られる。死んだ病原体は体の中で増えず、免疫抗体が十分に作られない。しばらくすると異物として排泄されてしまう。そこで体内に長く留まらせるために、アルミニウムや油などの不溶性の異物を加え、そこに死んだ病原体をくっつける。こうして免疫細胞が寄ってきて免疫ができるような仕掛けを作る。しかしこれは、異物を排除する体の自然現象を妨げる。その結果、異常な免疫反応が惹起されるのである。日本ではあまりアジュバントは使われなかったが、2009年の新型インフルエンザワクチン輸入を契機に、アジュバント入りの不活化ワクチンがどんどん輸入されるようになった。子宮頸がんワクチンもその一環であり、欧米ワクチンメーカーによって日本人児童生徒の健康破壊が進行しているといっても過言ではない。


わくちんトーク 61  血液―脳関門と自閉症・てんかんの考察

    臼田篤伸  (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者

 

「病名が増えて病人増えました」(201256日付毎日新聞万能川柳)と、川柳が訴えているように、医学が進歩して病人が減るのではなく、いろいろなワクチンや薬が開発された結果、それらの副作用によって、もっと深刻な病気が生み出されています。難病の治療に最新の医学技術が開発されたなどの記事をよく目にしますが、こうした難病の多くは、実は最新医療が作り出してきたと考えられます。今回は「予防接種の乱用」が作り出した自閉症、てんかん、ADHDLD、アスペルガー症候群などの疾患に焦点を当てて考察します。予防接種の乱用開始と軌を一にして増大したこれら疾病について、今日の専門家らの主張をまず紹介し、そのあとに彼らの見解がいかにデタラメであるかを説明することとします。

●自閉症・てんかんの専門家に共通する主張

 予防接種の後にてんかんの発作などが起きることがある。接種医師にそのことを告げると即座に予防接種との因果関係を否定される。医学教育の現場では、そのような指導がなされているからである。仮に副作用被害が発生しても、感染症の発生率を減らしているし、その確率は限りなくゼロに近いのだから、深刻な問題ではないという大義名分が彼らにはある。ところが事実はほとんど隠されていて、自閉症などの副作用発生率の上昇には口をつむったままだ。

●血液脳関門(BBBblood-brain barrier)とは何か

 浜六郎さんの著書『やっぱり危ないタミフル』(金曜日)にはBBBについて詳しい記述がある。以下にその一部を引用させていただく。「人でも動物でも、血液と脳が接している部分には関所のような部分があり、異物が脳に軽軽しく入らないように見張っている。これが「血液-脳関門だ。血液-脳関門の本態は、血管の内皮細胞(毛細血管の内面をおおっている細胞)である。水に溶けるものは血管内皮細胞に入り込めない。活性体のタミフルがそうだ。一方、脂に溶ける物質は内皮細胞に入り込む。未変化体タミフルがそうだ。それでも、血液-脳関門(血管内皮細胞)には、もしも異物が内皮細胞に入り込んできても、脳の中までは入りこまないように、それら異物を汲み出すポンプ装置が備わっている。この装置を『排出トランスポーター』という」。要するに、脳への異物侵入防止のために二重のバリアーが備わっているということである。

●ワクチンはどのような経路で体に入るか

 ワクチンの副作用がなぜ問題になるかといえば、その侵入経路が体のバリアーを通らずに、直接血中に侵入することだ。自然に備わったバリアーとは、気道、食道の入口にはワルダイエル咽頭輪、腸管には小腸に集中して存在するパイエル板を含む無数のリンパ組織などが挙げられよう。無論、皮膚全体は厚い重層扁平上皮細胞のバリアーでおおわれている。このような関所を通らずに、直接血中に侵入するのがワクチンだということをまず理解しておかねばならない。結論的には、自然界では起こりえないことを行っているのが、予防接種なのである。したがって必ず副作用被害が発生する仕組みになっている。ちなみに、原発事故も同類で、自然界では起こりえない核分裂反応を人類が発明してしまったために、重大事故に絶えず脅かされる運命を自ら背負ったのである。

●空港の手荷物検査をすり抜けたテロリストに類似

 体への不当な侵入異物が検問所(バリアー)を通らないことの重大さは、空港の手荷物検査を巧みにすり抜けて、凶器を機内に持ち込むテロリストに例えることができる。少量の異物侵入ならば、マクロファージの防衛網に捕捉されるが、多量の化学物質、生物製剤を含んだワクチンが直接血中に注入されると、マクロファージおよび脳内のミクログリアが処理しきれなくなりパニック状態に陥るのだ。

●ワクチン成分が血液―脳関門を通過するプロセス

 ワクチン本体ならびに、添加物のアジュバントが脳内に侵入する危険性は、ワクチン接種を行う以上、絶えず付きまとう影であろう。とりわけ血液―脳関門が未成熟な生後間もない0歳児の場合が危険であって、自閉症などの神経疾患の原因となっていることは今や公然の秘密である。自閉症やてんかんは病気ではなく「生まれつきの障害」などのウソを平然とつく理由がここにある。ではどういう場合にこの関門を通過してしまうのか。発熱などの症状の時もそうであるが、実のところ、ワクチンに含まれる成分のいくつかに、この関門を開かせる成分、あるいは侵入してしまう成分が含まれている。脳が未完成な低年齢児ほどこの危険性が高いのは言うまでもない。

●恐るべし、ワクチンの乱用!

 母里啓子さんの最新刊『もうワクチンはやめなさい』(双葉社)には次のような衝撃的なことが記されている。「現在、生まれたばかりの0歳児の赤ちゃんが1歳になるまでに、10回も予防接種を打たれていることをご存じですか。かつてBCGDPT(ジフテリア・百日咳・破傷風)ワクチン程度だった幼児の予防接種は、乳児に移行し、ここ数年で急激に増えているのです。とくに、ヒブワクチンと小児用肺炎球菌ワクチンという2つのワクチンが導入されてからは、接種回数が増えたために予防接種のスケジュールが過密になりました。そして、「お母さんが楽になるようにと」安全性の検証もないまま、何本ものワクチンを同じ日に打つ、同時接種が行われるようになったのです。―中略―ヒブワクチン、肺炎球菌ワクチンの発売後の2011年から2014年の5月に至るまで、両ワクチンで死亡した子供は38名もいるのです」と。これらの大半は、突然死として扱われていて、厚労省はワクチンとの因果関係を認めようとしない。

●アジュバントの被害も甚大

 同書はさらに、「アジュバントは、異物を追い出そうとする人体の自然現象を妨げるもの」との見出しで、「アジュバントは体の中に異物をためるためのもの」と述べている。「アジュバントは、増強する、補強をする、という意味です。不活化ワクチンの効果を高めるために加える添加物のことで、免疫増強剤といわれます。不活化ワクチンはホルマリンなどで殺した病原体を使って作られます。死んだ病原体のため、体の中に入ってもそれ以上は増えず、効果の高い免疫抗体はなかなか作られないので、しばしばアジュバントが加え

られるのです。―中略―死んだ病原体をできるだけ体内に長く留めるために、アルミニウムや油などの水に溶けない異物であるアジュバントを加え、そこに死んだ病原体をくっつけ、完全なる異物にします。―中略―すると、体は簡単には排除できなくなり、いつまでも体内に病原体と異物はしこりとして残ることになります。そのうちに免疫細胞が寄ってきて、免疫抗体ができていく。これがアジュバント入りワクチンの仕組みです。しかし、これはまぎれもなく、異物を追い出そうとする人体の自然現象を妨げる行為そのために、時として異常な免疫反応が起こります。さらに不活化ワクチンの場合は、2回、3回と追加免疫が必要となります。そのたびにアジュバントを体内に入れ、異物は蓄積されていく。これは明らかにアレルギーの原因となります。積み重ねればアナフィラキシーショックを起こす危険性が高まります」という。

アトピーが増えた原因がワクチンの乱用によることがよくわかる事実だ。

●ミクログリアの果たす重要な役割

★ミクログリアとは何か

 ミクログリアとは、ひとことで言い表すと、脳神経組織の免疫細胞であって、神経細胞を保護したり、修復する役割を担っている。もとをただせば、マクロファージが変化した細胞である。特殊な突起を伸ばした神経細胞を守るために、それに合わせたかのように短い突起を幾つも伸ばした格好をしている。マクロファージは体中の異物を監視したり、処理する仕事を行っているが、その組織の構成に見合った形に変化しないと、うまく仕事ができない。人間が環境や職場ごとに制服や作業着、あるいは得意技が異なるように、マクロファージがやりやすい形に変わっただけである。樹状細胞もほぼ同類である。肝臓ではクッパー細胞、骨髄では破骨細胞,肺では肺胞マクロファージなどである。ただし、ミクログリアが脳に侵入するのは、生後のごく限られる。それを過ぎると血液―脳関門が閉ざされるためである。実はこの時期の予防接種に重大な危険が潜んでいるのである。ただし、脳の外傷や熱性疾患の際には侵入することがある。

●ミクログリアが脳神経系に参入するプロセス

大阪大学大学院医学系研究科 分子神経科学室に所属する上野将紀さんらのグループは、「ライフサイエンス新着論文レビュー」において、ミクログリアの発達過程すなわち脳神経系に参入する過程について、詳細な研究発表を行っている。以下にそれを引用する。

「脳の発達期においてミクログリアは軸索の周囲に集まる」との見出しで始まっている。マウスにおいて、ミクログリアは生後1週間の間に脳梁、内包、大脳脚、小脳白質といった白質部分に集まり、その形態的な特徴から活性化していることが分かった」と。さらに神経細胞の連結体の軸索の周囲に活性化したミクログリアが集まっていることもわかったという。「この特徴的な分布と活性化した形態は、生後2週目以降から成体にかけて認められなくなった。これらの観察から、脳の発達期において、ミクログリアが神経軸索に対して何らかの生理的な役割を持つのではないかと推測された」と述べている。生後間もない時期に限られる脳への薬剤、ワクチンの侵入の危険性を浮き彫りにする事実でもある。

●ミクログリアの暴走はかくして起こる

 ★ワクチン乱用によるマクロファージの異常活性化

アルミニウムと親和性が高いマクロファージ

アジュバントとして使われるアルミニウムはマクロファージの異常活性の一因。脳、脊髄には既に姿、形を変えミクログリアが侵入している。ミクログリアは脳の免疫細胞。既述のように、生後間もない限られた時期に脳に入ることができるマクロファージの一形態。

▲ミクログリアの暴走

脳内のミクログリアの暴走がワクチンの副作用事故と深く関係していることが最近明らかになった。このミクログリアは小膠細胞(しょうこう細胞)とも呼ばれ、マクロファージ様の食作用を有し、神経細胞が炎症や傷害などの影響を受けると、ミクログリアは活性化し、病変の修復に関与する。中枢神経系の免疫担当細胞と言える。繰り返すが、抗原性を高めるためにワクチンに添加されているアルミニウムはマクロファージと親和性が高く、マクロファージを暴走させることが指摘されている。一方、特殊な形を獲得して脳に入ったマクロファージがミクログリアであり、暴走ミクログリアが生まれる原因がアルミニウムを含むワクチン成分、およびアジュバントに求められるのが理論的流れであろう。これがワクチンが、自閉症・てんかん、ADHDLD、アスペルガー症候群などの脳神経系の異常を引き起こす基本原理である。

●必要ないワクチンがほとんど

 肺炎球菌ワクチンを例にとると、このところ、俳優・西田敏行を使った肺炎球菌ワクチンの大宣伝が目に余る。母里啓子さんは前記著書で、「肺炎球菌は気道の常在菌であり、それに対するワクチンなど、元気な人には必要ない。免疫力の落ちた人には効かない」と述べている。「実はこの肺炎球菌ワクチンは欧米で承認されてすぐ、接種2回目に、1回目に打った時に出た局所反応がさらに強く出るという副作用が問題になりました。そのため欧米では追加免疫を禁忌としたのです。4年あければ副作用の発現率が低減するとされましたが、副作用の強いワクチンであることは間違いないでしょう」と。これほどの大問題を抱えたワクチンが、この10月から定期接種に組み込まれてしまいました。5年に一度ずつに限定して、公費助成することになりました。

●医者とメーカーの生活のためのワクチン

 推測であることを予めお断りしておくが、内科や小児科の収入のうち、およそ3分の1が予防接種の技術料だと思う。それを調べる術を持たないので、間違っていたらご指摘ください。あとの3分の2が検査と診察料であろう。検査と診察料は、決まった値段で、患者数で決まった額になるのではないかと思う。すると、予防接種の回数と接種病名を増やすことがいかに大きな収入増加につながるかが分かる。近年の異常な予防接種の増加ぶりは、目に余るものがあり、医師たちは診察のついでに、巧みに接種を奨めている。


■わくちんトーク62  子供の「向精神薬」処方急増中

     臼田篤伸  (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

 

●小児の精神疾患の背景

近年、小児の精神疾患をめぐる報道、出版物が目立つようになりました。本欄でもNO59,60,61において、予防接種の乱用との因果関係に踏み込んで言及してきました。ところが、既報道、書籍等で予防接種との因果関係に踏み込んでいるものは皆無と言ってよい。しかし、ネット上では、医療専門家以外の普通の人々からワクチン原因説を唱える意見が引きも切らない状態です。例えば、TK-SERVICETomorrow Kids Service)というサイトでは、「自閉症や発達障害について」と題した記事の中で、「自閉症 先天性脳の機能障害 大嘘」と論評している。すなわち、先天性脳の機能障害と位置づけ原因を探らない。確かな治療法も確立できない。しまいには自閉症児の体を治療するなと言う。これが自閉症の医療の係る医師や専門家です、と述べている。そして、ここに自閉症の原因の9割以上の答えがあります。ほぼすべてのワクチンに自閉症になる原因が、科学的根拠のもとに述べられています。ワクチンが自閉症を引き起こすかどうかということは、もはや議論の的ではない、と(以下省略)。今日のアメリカでは、“Vaccine Preventable Disease(VPD)の名の下に徹底したワクチン推進政策が行われています。その煽りをまともに受けているのが日本の予防接種行政の現状と言ってよいでしょう。しかし、アメリカではこれら小児の発達障害と予防接種との因果関係をめぐる訴訟が後を絶たない状況が続いています。この点では日本の専門家らは、上述のように、因果関係には一切口を噤むことを決め込んでいます。

以下に、最近の小児精神疾患の報道にみる恐るべき状況の一端を報告します。

●「子供に向精神薬 処方増」

 上記見出し記事が今年113日付読売新聞に掲載された。サブタイトルは、「全国初調査 6年間で注意欠如・多動症薬で2.5倍」というものだ。それには要旨次のようなことが記されていた。「子供への向精神薬の処方件数が増加し、1318歳では、2002年から04年と08年~10年との比較で、注意欠如・多動症に使うADHD治療薬が2.49倍、統合失調症などに使う抗精神病薬が1.43倍になったことが、医療経済研究機構(東京)と国立精神・神経医療研究センター(同)などによる初の全国調査で分かった。―中略―同期間の処方件数を比べると、1318歳ではADHD治療薬と抗精神病薬の増加に加え、抗うつ薬の処方も1.31倍となっていた。612歳でもADHD治療薬が1.84倍、抗精神病薬が1.58倍と増えていた。一人の子供に異なる向精神薬を複数処方する例が多いことも判明した。1318歳の子供の58%に抗不安薬・睡眠薬が、36%に抗精神病薬が併用されていた。処方増の背景に、精神疾患症状が表れる子供が増えていることなどがある。同センター薬物依存研究部の松本俊彦室長は『向精神薬の多くは、子供を対象とした大規模な臨床試験が国内では行われておらず、長期的な効果や安全性が十分確認されているとは言えない。早急に臨床試験や実態調査を行うべきだ』と話している」と。

最近目撃したADHDと思われる小学生3人の例

 筆者は昨年、3人の小学生の実体を間近に目撃した。一人の男の子は小学校での歯科健診での場面だった。健診会場や廊下、教室などを何の目的もなく自由に動き回っている子がいて、暴れることもなく、先生が注意することもなかった。ADHDという病気の名前すらその時は知らなかったのである。近年増加している小児疾患であることを間もなく知ることとなった。もう一人も男の子で、たまに行くプロテスタント教会で、母親と一緒に礼拝に来ていて同様の行動をとっていた。もう一人は別の教会で出会った女の子で、母親の隣の席に座っていたが、立ち上がることはなく、座ったまま、手や足、そして頭を自由気ままに動かしていた。要するに集団行動とは全く関係なく、何の目的もなく、糸が切れた凧のように、まったく制御されない行動を行うという小児の精神疾患とみると分かりやすい。

NHKが報道した幼小児精神疾患における薬漬けの惨状

 20121012日のNHKクローズアップ現代・「向精神薬を飲む子ども」の報道をネット上で偶然見つけたのでそのあらましを報告したい。発達障害や精神障害などの子供が平成8年に7.5万人だったのが、20年には15万人に達し12年前に比べ倍増したとのこと。現在はさらに上昇していることは諸情報からも容易に想像がつく。授業中に児童が歩き回って困っている担任が急増しているのだ。学校だけでは手に負えず、「子供の心の問題に医療機関と連携して対応しようとする取り組み」が、国の方針として進められているという。これら患者の約7割が精神科を受診し、そのうちのまた7割程度が向精神薬を処方されている。多剤、多量投与も珍しくない。それに伴って薬(向精神薬)の副作用で多数の子供たちが苦しんでいる。しかも、薬服用開始年代は就学前が39%、小学校低学年までに36%と、合計で7割以上の子供が2年生までに飲み始めている。精神安定剤や睡眠剤が主なものだ。薬を飲まないと学校にいられなくなるとの親たちの声が悲痛であった。また、興奮抑制剤服用は34歳で始まり、睡眠剤は12歳より始められるという。医師らは、大人に出す薬を乳幼児への処方なので、内心ひやひやしているのが実態だ。重篤な副作用が懸念されるため、投与に疑問を感じている医師も多数いるもようだ。薬によって悪い方向に進むことが多い。

●問題の本質を覆い隠す専門家医師の解説

これら問題に関して、精神科医師の石川憲彦氏は次のような原因論を繰り広げた。

     子供は成長過程で脳も徐々に発達していく。その過程でいろんな問題が脳に関与する。

     発達障害という言葉が広まったため、早く見つけて対処しようとする親や教師、医師が増えた。実際にはそれほど増えたわけではない。

     昔は、動き回るような子供をみて、活発で、個性的と評価したが、現代は、問題行動と見るようになった。だから本当の病気ではない。 

     減薬すると激しい離脱症状が発生する。刃物を以って暴れたり、殺傷衝動に駆り立てられることがある。薬を徐々に減らす努力が大切だ。

以上のような専門家の視点は、真の原因解明にはほど遠いことが分かる。これまでの「わくちんトーク」で述べたような予防接種との因果関係論は皆無だった。

次回は、実際に発生した発達障害者による凶悪事件について、リポートをしたい。


■わくちんトーク63 米国の麻疹(はしか)流行の背景とワクチン乱用がもたらしたもの

  臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・予防接種・がん問題研究者)

●読売新聞が暴露した米国のはしか流行

 ★麻疹根絶したはずだが?・・ワクチン免疫の“賞味期限切れ”

 今年221日付同紙「よみうり寸評」には、米国の麻疹(はしか)流行問題が掲載された。それによると、昨年は感染者数が644人で今年はもう100人を越えた。米国は2000年に「麻疹根絶」を宣言し、10年まで感染者の平均数は60人程度だった。なぜぶり返したのか?との分析がメディアをにぎわせているという。予防接種万能論を振りかざし麻疹根絶を誇ってきた米国であるだけに、当事者の狼狽ぶりが窺い知れる事態というほかない。後述のように、これがワクチンによる液性免疫の効果の限界を如実に示す事実なのである。

 ★空気の壁は作れない

 最新の流行はカリフォルニア州のディズニーランドからだという。客や従業員から全米に広がった。ウイルスの型はフィリピンで流行中のものと同じらしい。観光客も多い地域だけにウイルスの進入は止められないが、問題は拡大の原因だと騒いでいる。専門家らによって予防接種率の低下が指摘されている。反ワクチン運動が勢いを増し麻疹の免疫を持たない若者が増えたからだとの理屈である。攻撃的医療を売り物に自然治癒力を否定するこの国らしい言い訳だ。世界各国の人々が出入りする空港でテロリストは排除できても、人々が持ち込む麻疹入り空気までは排除できないのは見え透いた道理だ。

 反ワクチン運動の「父」と称されるのは英国のウエイクフィールド元医師という。ところがこの医師が、「予防接種で自閉症になる」との論文を英医学雑誌に発表したことをめぐってトラブルを起こされ、論文も医師免許も取り消されたという信じがたい記事も上記記事の最後に記されていた。

●ボロが出てきた「ワクチン王国」・米国の正体

 国立公衆衛生院(現国立保健医療科学院)疫学部感染症室長などを歴任された母里啓子さんの著書『子どもと親のためのワクチン読本』(双葉社)に、予防接種「先進国」アメリカの知られざる実情が記されている。以下にそれを象徴する「QA」の一つを引用させていただきます。Q:(医師から)「アメリカでは皆ワクチンを打っている、日本は遅れているといわれました」。A:「アメリカのワクチン制度が進んでいるのは医療制度が整っていないからでしょう」。「アメリカでは保険に入っていない人がたくさんいます。国民皆保険の日本と違い、お金のない人は病院にいくことができない社会です。救急医療もほとんど整っていません。主治医のいる一部の富裕層を除けば、高熱が出ても、脱水症状を起こしても、衰弱するしかない場合も多いのです。病院で手当てを受け、高価な薬を処方してもらうことができない人たちに対し、ワクチンだけは無料で受けることができるように、国としてワクチン制度を作っているのです。WHO統計による世界各国の2011年の新生児死亡率は、日本は1000人に1人、米国は1000人に4人です。乳児死亡率は日本は1000人に2人、米国は6人。日本はいずれも世界最低です。ちなみに、平均寿命は日本は世界第1位の83歳。アメリカは33位の79歳。日本の医療、新生児、乳児のケアは世界一進んでいるのです。どうして、日本よりも新生児、乳児死亡率の高いアメリカを手本にしなければならないでしょうか?」と結んでいる。

★“はしか輸出国JAPAN”の汚名を浴びせたが・・

 かつてアメリカは、日本人留学生などによって麻疹が持ち込まれ流行を引き起こしたとして、我が国に対して「麻疹輸出国」のレッテルを貼ったことがある。しかし「911」以後、テロとの戦いに明け暮れ多数の死者を出し続けているアメリカには、入国者の詳細な予防接種の有無や入国者が吐く空気の「ばい菌」まで調べるゆとりがあろうはずがない。上記の国内事情に直面してアメリカは沈黙を守っている。もはや他国に責任転嫁ができないからだろう。

★我が国推進派による「ワクチン後進国」のレッテル貼り

 わが国の医師会や製薬メーカーなど、熱心なワクチン推進者らは、みずから「ワクチン後進国」などのレッテルを貼って大々的にVPD(vaccine preventable disease)へのワクチン導入宣伝を行ってきた。その結果、子宮頸がんワクチンなどにみられるように、多くのワクチンで深刻な健康被害を発生させている。最近出された著書『ワクチン学』(山内一也、三瀬勝利著、岩波書店、2014年)には、「ワクチン後発国から脱却するための入門書」などの副題がつけられている。今日、ここまでワクチン漬けが進むと、「後進国」の呼び名は消されたようだが、「ワクチンは医学史上最高の発明品だが、副作用は避けられない」「医療分野におけるワクチンの貢献は確実に抗生物質の貢献を上回っている」などというとんでもない思い上がりとウソが記されている。実のところ予防接種とは、危険と隣り合わせの「医療」であり、その根拠は、ワクチンはどういうプロセスで体に入るか、つまり、自然界では起こりえない行為であることを肝に銘じるべきである。病原体などの異物が体に侵入しうる場所は普通、呼吸器と腸管であり、そこには綿密な防御機構が備わっている。

 重要なので繰り返すが、体への不当な侵入異物が検問所(バリアー)を通らないことの重大さは、空港の手荷物検査を巧みにすり抜けて、凶器を機内に持ち込むテロリストに例えることができる。少量の異物侵入ならば、マクロファージの防衛網に捕捉されるが、多量の化学物質、生物製剤を含んだワクチンが直接血中に注入されると、マクロファージおよび脳内のミクログリアが処理しきれなくなりパニック状態に陥る。とりわけ、血液脳関門が未成熟な乳幼児が危険に曝されるのは言うまでもない。いきなり血中に各種添加物を含む異物が侵入することなど危険この上ないことというべきであろう。したがって必ず副作用被害が発生する仕組みとなっている。

★インフルワクチン「強制」の現実―アメリカは自国で反ワクチン運動の高まりのため、日本へ押し売り

 アメリカという国は、農産物、医薬品など自国で大量生産したものを日本に押し付けることを繰り返し行ってきた。TPPがその代表であり、「環太平洋パートナーシップ」の名の下、わが国の農業を破壊することを平然と行っている。ワクチンでは、「フルワク」「子宮頸がん・ガーダシル」など米国企業の利益の受け皿にされている。米国内の反ワクチン運動によって、国内での販路が暗くなっていることも要因である。

★国民皆保険、診察のついでにお奨め

 このことは日本の開業医らの利益にもかなっているため、日本医師会は厚労省、マスコミを総動員してワクチンの大宣伝を行っている。中高年の人が病院、医院にかかると、診察や健診のついでに、必ず「インフルエンザのワクチンをうけましたか?」と聞かれる。国民皆保険の日本を狙ったアメリカのもくろみがそこにある。

●頻発するアメリカの自閉症裁判

近年、小児の精神疾患をめぐる報道、出版物が目立つようになりました。本欄でもNO59,60,6162において、予防接種の乱用との因果関係に踏み込んで言及してきました。重複を恐れず繰り返しますが、既報道、書籍等で予防接種との因果関係に踏み込んでいるものは皆無と言ってよい。しかし、ネット上では、医療専門家以外の普通の人々からワクチン原因説を唱える意見が引きも切らない。例えば、TK-SERVICETomorrow Kids Service)というサイトでは、「自閉症や発達障害について」と題した記事の中で、「自閉症 先天性脳の機能障害 大嘘」と論評している。すなわち、先天性脳の機能障害と位置づけ原因を探らない。確かな治療法も確立できない。しまいには自閉症児の体を治療するなと言う。これが自閉症の医療の係る医師や専門家です、と述べている。そして、ここに自閉症の原因の9割以上の答えがあります。ほぼすべてのワクチンに自閉症になる原因が、科学的根拠のもとに述べられています。ワクチンが自閉症を引き起こすかどうかということは、もはや議論の的ではないと(以下省略)。今日のアメリカでは、“Vaccine Preventable Disease(VPD)の名の下に徹底したワクチン推進政策が行われています。その煽りをまともに受けているのが日本の予防接種行政の現状と言ってよいでしょう。しかし、アメリカではこれら小児の発達障害と予防接種との因果関係をめぐる訴訟が後を絶たない状況が続いています。この点では日本の専門家らは、上述のように、因果関係には一切口を噤んでいる。

以下に、最近の小児精神疾患の報道にみる恐るべき状況の一端を報告します。

●事実が証明した自閉症発症のメカニズム

 マクロファージ(脳内ではミクログリア)の異常行動が自閉症発症の原因であるのは歴然としているが、多くの医師らは「自閉症、てんかんは病気ではなく、生まれつきの障がい」などと言いつづけている。20121127日付読売新聞に一つの解答がある。「自閉症の人の脳、修復活動活発に」の見出しで浜松医科大特任準教授らの研究チームの研究結果が紹介されている。脳の様子を切開せずに見ることができる装置・陽電子放射断層撮影(PET)を使用した。それによると「自閉症の人の脳内は、働きが活発なミクログリアが、障害がない人の2倍程度あることが確認された。増加は特に小脳に多く、分布は脳幹など脳内の広い範囲に及んでいた」と。通常は異常が起きた神経細胞から不要な物質を取り除くなどして、神経細胞の修復を助けているが、「ミクログリアが多すぎると必要な部分まで取り除いてしまい、神経細胞を傷つけている可能性がある」と。 

★この記事がフォローされた形跡なし

 この研究室の医師らは学会の主流である「自閉症原因不明論」に拘束されることなく、真実を明らかにしたといえる。よって、その後の報道に当然のことながら、圧力がかけられたと推理される。この研究結果は客観的事実であり、その反対者らは反論しようがなく、黙殺を決め込んでいるとみられる。よって、その後この研究についてフォローした報道は一切行われていない模様だ。

★背景に自閉症激増

 『アンナチュラル―小説・自閉症』(竹内願人著、共栄書房、2014年)には要旨以下のような衝撃的事実が記されている。「特別支援学級でありますけれども、今まで情緒障害と呼んでいたクラスが、新しく自閉症・情緒障害というクラス名に変えられました。トータルで35千人ですが、毎年1万人の増加が続いております。その中では自閉症・情緒障害クラスが約5万人で学級数が15千。そのほかの知的障害が、76千人。次は通級指導ですけれども、これはほとんど小学校でありまして、平成21年度のデータが54千人ということです。そしてどの部類も顕著な増加が続いているといいましたが、其の増加の部分は自閉症、学習障害、ADHD、いわゆる発達障害のカテゴリーでございます。このような爆発的増加に対して、特別支援教室構想というのがございます。これはほぼ100パーセント固有のクラスで勉強していくということです」と。

★ミクログリアの異常行動に伴う脳神経破壊

脳内のミクログリアの暴走がワクチンの副作用事故と深く関係していることが最近明らかになった。このミクログリアは小膠細胞(しょうこう細胞)とも呼ばれ、マクロファージ様の食作用を有し、神経細胞が炎症や傷害などの影響を受けると、ミクログリアは活性化し、病変の修復に関与する。中枢神経系の免疫担当細胞と言える。繰り返しになりますが、抗原性を高めるためにワクチンに添加されているアルミニウムはマクロファージと親和性が高く、マクロファージを暴走させることが指摘されている。一方、特殊な形を獲得して脳に入ったマクロファージがミクログリアであり、暴走ミクログリアが生まれる原因がアルミニウムを含むワクチン成分、およびアジュバントに求められるのが理論的流れです。これがワクチンによって、自閉症・てんかん、ADHDLD、アスペルガー症候群などの脳神経系の異常が引き起こされる基本原理である。

●多くのワクチンは有害

★アレルギー多発の主原因

 現在当センター幹事会で翻訳中のアメリカのDr.シェリー テンペニー著『Saying No To Vaccines』には以下のような重要内容が記されている。「全般的には、免疫反応は二つの普遍的領域に分類されている。一つは、体液性免疫と呼ばれるもので、抗体産生を意味する。二つ目は、細胞性免疫と呼ばれ、異なったタイプの白血球を包括するものである。白血球には、マクロファージと、いくつかの違った種類のリンパ球が含まれている。能動的免疫と終生の防御体制は、人間が、ある感染症に罹って、それから回復した時に獲得される強力な免疫抗体である。体液性と細胞性免疫の境界線上での相互作用は、経験した出来事を、免疫システムの長期的記憶装置の中に閉じ込めることができる。

一方、予防接種は受動的で一時的な免疫をもたらす。予防接種は主として液性免疫に従事し、抗体を作り出すことによって数年で消失するが、ワクチン誘導抗体として終生ではない防衛力が授けられる。言い換えると、人間の免疫システムの維持と全般的で長期的な健康は、水痘やはしかのような病気に罹って自然に治るならば、予防接種で感染を避けようとする試みとは対照的に、より強靭なものとなる。

この真実の科学的証明は、医学論文において出版されてきた。幼児の免疫システムは、未完成あるいは、ナイーブ(あどけない)である。リンパ球は細胞性免疫の支配を代表するTH1細胞と液性抗体免疫が優勢なTH2細胞に区別することができる。健康的な免疫システムは、TH1システムに向かう傾向がある。ワクチンが導入されると、免疫システムはTH2システム優位に激しくシフトする。TH2免疫システムに歪められた免疫反応を持つ人は、アレルギーやぜんそくになる傾向がある。TH2パターンの増加はまた、自己免疫障害の増加とも関係している。1型糖尿病、炎症性腸疾患、そして自閉症などとの関係が指摘されている」と。

★花粉飛散に責任転嫁

この季節花粉症真っ最中だが、上記テンペニー医師の指摘に基づいて考察すると、この病気の大発生年齢が予防接種乱用世代と合致していることは偶然ではないことが分かる。最近の報道によると、花粉を大量に放出する杉から、少ない品種に植え替えることを検討中という。予防接種乱用という本質的事実をど忘れし、枝葉末節の原因論に終始する医学者らの実態がそこにある。

IgE抗体過剰産生の原因は予防接種―寄生虫原因論の破たん

 花粉症などの原因が、IgE抗体過剰にあることは広く知られている。ところが医学教育の現場では、この抗体が寄生虫の出す物質を排除する役割を果たしてきたのだという。この物質と花粉症の分子量や構造が似ているらしい。今日寄生虫が日本人の体からほとんど排除されたことから、IgE抗体の働き場が失われてしまったために、体内に侵入する花粉にもっぱら反応するようになってしまったのだという。一見もっともらしい理論だが、これまでの考察を見る限り、お門違いであったと思う。寄生虫学で有名な藤田紘一郎さんもこの説の信奉者であり、みずからサナダムシを体に飼うなどして名を馳せたことは記憶に新しい。東南アジアなどの現地人は、自然の川の水で遊んだり生活用水にしているので、寄生虫も体にいるが、そのかわりアレルギーがなく皮膚も大変きれいに輝いているということを証拠としてあげている。


■わくちんトーク 64 欧米の「ワクチン植民地」日本の惨状

  臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・予防接種・がん問題研究者)

 2009年の新型インフルエンザ騒動に始まって、子宮頸がんワクチンの副作用騒動、同ワクチンを日本に押し売りしたグラクソ・スミスクライン(GSK)社元幹部の武田薬品社長就任、そしてここにきてMSD社の肺炎球菌ワクチンの異常宣伝など、医学的にも、政治的にも重大な問題をはらむ出来事がわれわれ日本国民に襲いかかろうとしています。

●異常に増えた予防接種スケジュール・・接種日管理を“スマホでお知らせ”

 531日付朝日新聞によると、埼玉県坂戸市と川島町は、61日から子供の予防接種の予定をスマートフォンなどで自動的に管理でき、接種日が近づいたら知らせてくれるシステムの運用を始める。予防接種は種類が多いうえ複数回受けなければならないが、保護者の負担になっているそのスケジュール管理を無料代行するのだという。定期の予防接種だけでも男子が8種類、女子は9種類ある。多くはそれぞれ12か月の異なる間隔をあけて最高4回受ける必要があり、男子は計22回、女子で計25回にもなる。インフルエンザなども入れたら30回は軽く超える数字だ。両市町とも子育て相談で最も多いのが接種日程の問い合わせで、「2回目を受け忘れた」「覚えるのが面倒」といった声に応えるためのもの。新システムは赤ちゃんの生年月日を入力すると、全ての接種の1回目の期日が表示される。予約は自分でするが、接種予定日を入力すると2回目以降の予定日を計算。その日が近づくと知らせるメールが入る。当日に接種できなくても日程を組み直してくれる。両市町が参考にしたのは、昨年5月に県内で初めてこのサービスを導入した戸田市。神奈川県や東京都の先進事例を参考にしたという。

 ほとんど無益なワクチンが多い中で、それら全部を真面目に受けたがために子供を不幸のどん底に突き落とした事例は枚挙のいとまがないほどだ。副作用事故があることも同時にスマホで“お知らせ”すべきであろう。

●肺炎球菌ワクチンの異常宣伝

 このところ大方の大新聞で、1頁全面カラーで人気俳優・西田敏行を使った肺炎球菌ワクチンの大宣伝が行われている。ひとつのワクチンで有名人を使ったカラー全面広告を年に複数回出すのも珍しい。うがい、手洗いなどの役立たずの肺炎予防法を載せたうえで、芸能人を利用して、肺炎の恐怖とワクチンの効果ばかりを謳いあげた卑劣な宣伝というほかない。

●さほど役立たない危険なワクチン

 母里啓子著『子どもと親のためのワクチン読本』(双葉社)から、このワクチンの危険性と少しばかりの「効果」を項目のみ以下に引用させていただきます。

▲肺炎球菌は人の鼻やのどにいる常在菌・・健康な人にとっては危険な菌ではない。

▲肺炎球菌による細菌性髄膜炎で亡くなる子供は年間12人・・適切な抗生物質が有効。

▲大人用と子供用の肺炎球菌ワクチンは違う・・大人用は23価、子供用は13価。これはなぜかというと、肺炎球菌は現在93種類もあり、全部に対応するワクチンはとても作れないので、その中で流行の多い幾つかのものを選んで作っている。さらに乳児の場合、免疫の働きが未熟で、肺炎球菌に対してうまく免疫を作れない。そこでジフテリアキソイドを結合させた上に、免疫増強剤のアジュバントも加えられている。添加物入りのワクチンが危険性を増すのは言うまでもない。常在菌に対するワクチンのあり方が問われる場面である。

▲ワクチン以外の型の流行が増えている・・ワクチン接種でいくつかの型の流行を減らすと、もぐら叩きのようにその他の型の流行が増えてくることが肺炎球菌の研究データで判明している。ワクチンで一部の細菌を防いだとしても、ワクチンで防いでいない別の細菌で細菌性髄膜炎を発症する可能性が高くなるということ。

▲ワクチン接種後の死亡例も多い・・厚労省の報告によると、201011月の接種開始から、20133月までに接種後死亡が18人に上っている。肺炎球菌による細菌性髄膜炎の死亡者数をはるかに上回っている。肺炎球菌は健康な人が持っていても命の危険のないありふれた菌。赤ちゃんは少しずつ外気に触れて免疫抗体を作っていけばいいだけのこと。常在菌にワクチンは必要ないと言える事実。

●MSDとは?

 肺炎球菌ワクチンの宣伝紙にMSDという見慣れない名称がゴシックで印刷されている。この会社が米国産の子宮頸がんワクチン・ガーダシルの製造元でもある。ホームページによると、「グローバル・ヘルスケア企業Merck Co.,Ink.,Kenilworth,N.J.,U.S.A.の一員として、日本で医療用医薬品やワクチンをお届けし、革新的なヘルスケア・ソリューションを提供しています」と。世界的に商号を統一し、米国およびカナダでは「Merck」その他の地域では、「MSD」を使用することになりました」と。会社名はMSD株式会社、本社東京、トニー・アルバレズ社長、売上高37597900万円(2014112月薬価ベース)従業員約3800名、親会社Merck Co.,Ink.,Kenilworth,N.J.,U.S.A. 事業概要:医療用医薬品、医療機器の開発・輸入、製造、販売、販促子会社:日本MSD合同会社である。 

●GSK社幹部が武田薬品の社長へ

 MSD社とGSKの両者が今大問題の子宮頸がんワクチンの製造元である。前者がガーダシル、後者がサーバリックスである。GSKなどは2009年の新型インフルエンザ騒動の際に、大量の新型用ワクチン(7700万人×2回)を日本との間で売買契約を結んだ。しかし流行が起こらず、日本は大量在庫を抱えたため契約解除に追い込まれた。新型ワクチン購入の海外2社のうち、スイスのノバルティスへは、違約金として92億円を支払った。ところが奇妙にもGSK社は違約金はいらないと言ってきた。ここに、欧米製薬会社ロビイストらに公衆衛生思想の進んだ日本の定期接種制度につけ入るスキを与えたのである。その橋渡し役を務めたのが、当時公明党の松あきら参院議員だと言われている。この人の夫がGSK社の重要ポストにいたことは公然の秘密である。

 この流れの一環とみられるが、201491日号『PRESIDENT』によると、製薬国内首位企業・武田薬品の社長兼COO(最高執行責任者)にフランス人のクリストフ・ウエバー氏が着任した。1年後にはCEO(最高経営責任者)に内定している。それまでにイギリスのGSK社のワクチン社の社長を務めていた。武田がワクチンを重要収益部門の一つと位置付けていることは明白であろう。その後の動きはGSKのサーバリックスが子宮頸がんワクチンの圧倒的シェアを占めるとともに、重篤な副作用被害はフルワク比で52倍もの被害者を生み出したのである。この人の着任の言葉は、「世界的に有名で潜在能力も高く、将来が期待される武田をグローバルリーダー企業へと飛躍させる。その挑戦的目標に興奮した」と。

●自然治癒を認めないアメリカ医療がそのまま日本へ

 今日のアメリカ医学は、病気は医療の力で治すという攻撃的な医学が横行している。したがってあらゆるところで、過剰な医療、ワクチン、投薬が行われている。イギリスはもっとひどいと言う。ワクチン接種を入学の前提条件としている学校も多い。それを日本にも押し付けるやり方を使う。アメリカで起こることは、少し遅れて日本でも起こっている。近年、日本の小児科医の間で、ワクチンと禁煙運動がセットになっている。一方、ワクチン推進者らが国際的に団結していて、ワクチンを奨めない医者は親を虐待しているとさえ書かれている状況という。アメリカは階級性が進んでいて、医療を受けられる階層はワクチンを強制されない。医療を受けられない階層が病気を広めるからと、ワクチンを強制されているという。日本では若い医師が大学で、ワクチン一辺倒の教育で洗脳されるため、ワクチンを正しく捉える姿勢に欠けているのが実情。大学でワクチンの副作用教育がほとんどなされていない。

●子宮頸がんワクチン被害者への無策

 このワクチンの副作用被害者に対する助成は、横浜市など一部を除いて行われてこなかった。529日付毎日新聞によると、神奈川県が都道府県では初めて、子宮頸がんワクチン被害者への医療費に自己負担分などを支給する方針を決めた。接種と因果関係が明確でなくても支給するという。そもそも因果関係の解明などは接種側がすべきであり、これまで彼らは一貫して因果関係不明として故意に避けてきた道である。最終的には被害者に裁判を起こさせて困難きわまる因果関係の立証をさせてきた歴史がある。その証左が国による救済が進んでいないことである。予防接種法の基づく救済制度はあるが、国は接種と被害の因果関係を調べる追跡調査を実施中で、審査の手続きは事実上止まっている。これが国やワクチン推進派がとる常套手段でもある。

●客観的事実を無視した因果関係否定

 上記のように、客観的に見ても多数の被害者を出していながら、いろいろな理由を作っては原因究明を遅らせるのが推進派のやり方であるのは見え透いている。被害が多発していると、そのまま本当のことを言ってしまうと、大々的に報道されてしまい、ワクチンを受ける人が激減するからである。したがって、ワクチンの副作用を審議する厚労省の審議会は、メンバーの大半が推進派で占められている。因果関係を否定することを目的にした審議会と言って過言ではない。

41日付東京新聞によると、子宮頸がんワクチン接種後の副作用に苦しむ少女や家族らで作る「全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会」(松藤美香代表)は331日、東京都内にある製薬会社二社の日本法人本社を訪れ、抗議と救済の申し入れを行った。英GSK日本法人の前で、関東地方の中学生がマイクを握り、思いをぶつけた。中学1年で接種後、歩行困難や全身の痛み、記憶障害を発症。通学困難になり、思い出を作れないまま卒業した。

米メルク社日本法人MSD社前では北海道の母親が「娘は認知症のようになり、私のこともわからず、孤独な生活を送っている。見ているのも苦しい」と訴えた。連絡会は両社にワクチンで健康被害を引き起こした法的責任を認めて賠償など行うよう求める要求書を提出。両社とも社内での受け取りは拒否し、玄関前で総務担当者が対応した。

●「接種推奨声明」を出した推進派医師らの妄動

 HPVワクチンをめぐっては、331日に「子宮頸がんワクチン副反応被害問題の全面解決を求める院内集会」が行われた。このワクチンをめぐっては、接種再開を目指す医師と接種が新たな病気を生むと主張する医師の対立が目立ってきたという。この集会が行われた前日、産婦人科医を中心とした医師有志が「ワクチンの正しい理解を求め、接種を推奨する」とする声明を発表。現在医学界の大勢は、「患者への治療、支援体制を整え、接種は積極的に行うべきだと」というもの。要するに、「患者の支援体制を整える」のはよいが、それはさまざまな不調とワクチンとの関連を認めることとイコールではない、というのが推進派医師らの論理である。

●国の救済は18人、申請の2割だけ

このワクチンは134月からは予防接種法の一部改正で、「定期接種」に格上げされた。保護者の負担はゼロとなり、市町村は対象となる小6から高1までの全女子に接種を推奨する義務を負った。この時点までにすでに330万人が接種していた。しかし、国は法改正から2か月後の6月、市町村に「積極的推奨の中止」を通知した。接種後に体の激しい痛みを訴えるケースが40数例報告されていたからだ。厚労省は、「副反応について現状では十分に情報提供できないため、適切に情報提供できるまでの処置」という。

定期接種化されるまでこのワクチンは「任意接種」だったため、健康被害を受けた少女たちを救済するには、通常の医薬品の副作用に対応している「医薬品副作用被害救済制度」しかない。運用しているのは厚労省所管の独立行政法人「医薬品医療機器総合機構」(PMDA)。今回の被害ではPMDAに今年3月までに83人が申請した。ところが「ワクチンの副反応」として医療費の支給が認められたのはわずか18人。7割近くは「審査中」8人は不支給とされた。この背景として、国の副反応検討会が141月、「(接種後に様々な症状が出ることは)接種時の痛みや不安、恐怖などがきっかけで引き起こされた心身の反応で、ワクチンとは無関係」と結論付けたことを指摘する関係者が多いという。薬害を監視する民間団体「薬害オンブズパーソン会議」のメンバーは「厚労省が心の問題と言っているのに、国の別機関がワクチンの副反応としたらまずいとの判断が働いているのではないか」と指摘しているという。PMDAへの申請手続きのハードルも高い。診断書類の提出が不可欠だが、ワクチンの影響とみなさない医師からは、診断書を出してもらえないのが実態のようだ。


 

 

わくちんトーク65 乳幼児期のワクチン乱用と多発する自閉症患者の「犯罪」

   臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者) 

佐世保高1殺害事件の結論―医療少年院送致決定

 近年、自閉症にまつわる事件、ニュース、著作が目に余る状況が生まれています。度々の繰り返しになるが、230年前まではこのような病気のことが話題になることはほとんどなかった。発病者がいたとしても人数が少なかったため、稀な小児の精神疾患として扱われていたのだと思う。ところが近年は、どこの学校でも複数の児童が自閉症やアスペルガー症候群、ADHDなどの精神疾患に見舞われるという由々しき事態が発生している。

 かかる背景の下で、2014726日の夜、長崎県佐世保市のマンションで高1の女生徒(当時15)が殺害され、同級生の少女(16)が逮捕された。長崎家裁は713日、他人との情緒的関係を築けないといった特徴がある自閉症スペクトラム障害(ASD)が少女にあると認定。第3種(医療)少年院に送致する保護処分を決めた。検察送致を願った被害者の父親は落胆し、泣き崩れたというが、「他者から自分を相対化できない」「内なる他者を持っていない」などの特徴を有する疾患故に、本人に責任を問えないのが真実である。

●自閉症児父母からの偏見に対する不安の声

 上記のような事件の発生がある度に、自閉症児を持つ親たちに不安が広がっている。家族からの新聞への投書も最近掲載された。「障碍者だから犯罪者になるのだ」といういわれのない誤解が引き起こされやすいからである。しかし、これまで再三述べてきたように、自閉症の発生の大半が、乳児期の予防接種に原因が求められることが明らかになっており、医療側、行政側はこれについて黙殺し続けている。これは公然の秘密であり、それを白日に曝す使命があると思っている。

●自閉症多発の原因は何か―自閉症の原因は「生まれつきの障害」と決めつける

★ゼロ歳児の自閉症多発時代

 上記のように、小学校へ歯科検診に出向いたり、いろんな集会に出席した折に、ADHD、アスペルガー症候群など、自閉症圏の児童をしばしば見かけるようになった。これまでの人生においても経験したことがなかった奇妙な行動をとる児童をいたるところで見かけるようになった。

★「生まれつきの障害」でごまかし続けてきた

 自閉症は生後間もないころから、母親と目を合わせないなど不自然な行動をとるため、生まれた時すでに罹っていた病気とされている。そのため医師らは躊躇せず、「生まれつき」、「先天的」疾患であるから治療の道はなく、その子に合った家庭環境、教育環境をアドバイスし、医院、病院においては低年齢児にもかかわらず、向精神薬を投与される状況に置かれている。

★乳幼児のワクチン乱用時期とほぼ一致

 ゼロ歳児の予防接種が始まったのは、今から230年位前のことと思われる。その前は0歳と1歳児は、母親の免疫があると考えられていたため接種は2歳児から行われていた。ところが近年、VPDvaccine preventable disease)の名の下に、「ワクチンで防げる病気はすべてワクチンで予防しよう」という風潮がアメリカから先進諸国に向け、大々的に広がった。0歳児で10回もの予防注射をされているのが現状である。予防接種問題に詳しい母里啓子医師によると、母親からもらった免疫をわざわざ落としているのが今日の行政と指摘する。生後間もないこの時期の予防接種がなぜ危険であるのかは、本欄でも再三述べてきた。

自閉症多発時代の「凶悪犯罪」の背景

 長年養護学校の教員を務めた経験を持つフリージャナリストで作家の佐藤幹夫さんは、自閉症患者が引き起こした殺人事件について、いくつもの著書を著わしてきた。同氏は自閉症と予防接種の関連についての言及は行っていないので、自閉症増加を、客観的状況に基づいて根拠を提示してほしいと願うものである。しかし、実際の刑事裁判において、自閉症の青年による殺人事件が単なる「凶悪な通り魔」による殺人事件とされてしまったことに対して、裁判傍聴と当事者への取材を通して鋭く切り込んで著作を上梓した。

●自閉症裁判の刑事罰多発

 佐藤さんの代表作として、『十七歳の自閉症裁判』、『自閉症裁判』-レッサーパンダ帽男の「罪と罰」-の2冊を挙げることができる。それらを引用させていただく。

 最初にも述べたが、自閉症の人の特徴を端的に表すと、善悪の区別ができにくいこと

に尽きる。その原因は、自分の中に人目がないからである。したがって、本当の責任感情や贖罪感情が育たない精神疾患と見ることができる。相手の心に届くような言葉を発することができない。私たちが辿るような言葉と内面の相乗効果を持つことができないからである。平面的な思考・行動様式とも思われる。裁判所の公判でも、裁判官や被害者に対しても非常に冷静で、感情を伴わない形式的な謝罪しかできないように思われる。しかも事前に弁護士から説明を受けて、行われていた模様だ。

結果として、常識的に考えれば、無罪で当然なのだが、自閉症を持つ被告は、検事の質問に正直に答えて、前者は懲役12年、後者は無期懲役という驚くべき不当判決であった。

●裁かれるべきは予防接種推進者と厚労省

 30年ほど前から、亡くなったり重度の後遺症を負った予防接種による健康被害の因果関係をめぐる損害賠償請求訴訟が行われた。不充分ながら一部の被害者に対して、その支払いが命じられた。

しかしながら、最近の自閉症の大発生について、その原因を追究する試みは、ことごとく失敗に終わっている。たくみに因果関係を隠ぺいした結果である。本来の原因を明らかにせず、その推進にまい進する政府、医療側の責任を、明らかにすることが急務である。

 

■わくちんトーク 66 危険な添加物入りインフルワクチンが大幅値上げとは?

      臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・かぜ・がん問題研究者)

 

今年もインフル予防接種の季節がやって来ました。病気に対して薬やワクチンで対処することばかりに腐心する今日の医療側の姿勢を象徴する行事です。そんな中で今年はおまけに「値上げのお知らせ」がマスコミを通じて流されました。普段、表に出てこない添加物の危険性についても少し言及してみたいと思います。

添加物だらけのワクチンを直接血中へ入れる危険性

 当センターで共同翻訳中の『SAYING NO TO VACCINES』(DR.SHERRI TENPENNY著)の翻訳が順調に進んでいます。出版されるのが待ち遠しいところですが、ゴールまでの道のりには、まだ険しいものがあります。その中から筆者が担当したワクチン添加物については、マスコミではほとんど公表されていません。自然界では起こりえない異物の直接注射、おまけに添加物だらけがいかに危険なことであるのかは言うまでもありません。どのワクチンでも同じです。とりわけ0歳児への接種乱用が、今日急増している自閉症スペクトラムと密接不可分の関係にあることは公然の秘密と言って良いでしょう。インフルワクチンも罹ると重症化するなどの名目で、6カ月以上の乳幼児にも推奨されている。

有害無益性が一層高まった大幅値上げのワクチン

 ワクチン推進者らによるマスコミを通じての懸命の宣伝と売り込みにもかかわらず、このワクチンの効果への疑問は高まりつつあります。利用者へうつすと危険などと言って、介護施設や銀行などの職員へのワクチンの「強要」は目に余るものがある。今回のワクチン値上げの理由は、A型ウイルスは例年通り2種類だが、①これまではB型ウイルス1種類に対応したワクチンだったものが、B型のワクチン株2種類のうち一方を選んでいたのが(従来A、B合わせて3価)、近年B型2種類の混合流行が続いているため予測の難しさから、B型の2種類にも対応した4価ワクチンへの変更が決定されたこと、②ワクチン株が4種に増えたことで、製造費と原材料費上昇のための値上げ、とメーカー側は説明する。それに加え、国内メーカー4社のうち、1社(化血研、熊本市)が厚労省の指示した製造工程の確認作業が完了せず、出荷の見通しが立っていないことが判明している。よって品薄になることを見越して、メーカー側が便乗大幅値上げを行ったとのではないかとも考えられる。これは個人負担とともに、公費へも大きくのしかかってきて税金の無駄使いがまた増える。

推進派学者の調査でも無効の証明

 これまでインフルワクチン推進学者らは、有意差の出ない少人数の調査で、小学生並みの研究データをとって、根拠もなく7080%の効果があったなどの発表を行って来た。ここにきて、ウソを押し通すことができなくなったのでしょう。彼らにも良心のカケラがあったのか、「乳児・中学生に予防効果なし」の研究結果を公表しました。

 インフルワクチン推進の旗振り役でもあった慶応大など22関連医療機関による4727人の統計調査の結果が、830日付毎日新聞に掲載された。「乳児・中学生に予防効果なし」の見出しで、要点以下のようなものだった。「生後611か月では、患者が最も多かったA型で発症防止効果が見られなかった。1315歳では、A型もB型も効果がなかった。以前からワクチンの効果が低いとされるB型は、全年齢で26パーセントしか効果がないとの結論になった。それ以外の年齢では、A型の発症防止効果が、▲12歳・72%、▲35歳・73%、▲612歳・58%、A型の中で09年に流行したH11型は、▲12歳・67%、▲35歳・84%、▲612歳・90%と、一定の効果があった」という。一方、インフルワクチンには重症化を防ぐ効果が期待されるが、全年齢を対象に調べた結果、重症化の可能性が、A型全体で、76%減り、H11型では90%減ることが確認された。B型は、重症化を防ぐ効果も確認されなかった」というものだ。

●“重症化を防ぐの「ウソ」が証明された

過去も現在も「全員接種の老人施設で集団感染と死亡」の記事が後を絶たない。上記の調査結果をよく見ると、インフルワクチンの「重症化防止」なる根拠がほとんど失われたことを証明したことになる。これは「インフル発症阻止効果は少ないが、重症化防止効果がある」と唱え続けてきたインフルワクチン推進派学者が、図らずも自らの嘘を証明する結果となった。彼らのことだから、ワクチンを続けるための次のウソをきっと創り出すに違いない。

病院・医院の経営のためのワクチン――診察のついでに奨める巧妙さ

 大雑把に見て、内科や小児科の病院・医院経営の3本柱は、①診察・検査、処置・投薬、②予防接種を中心とする予防処置、ということになろう。予防接種は、発熱などの副作用は当たり前で、たとえ重症の副作用事故が起きても、接種側の免責が保証される。予防接種には、副反応などの体の良い述語を創って、責任の所在をあいまいにする目的が図られている。この時期、中高年患者には診察時に医師がインフルワクチンをお奨めするのが恒例になっている。

インフルと闘う医療はもういらない

 ワクチンに加え、近年抗インフル薬の乱用は、目に余るものがある。国民すべてを病院に動員しようとする目論みを打ち破らなければなりません。以前はワクチン接種は2歳以降だったものが、いまでは0歳児に10回も打っている。日本は「ワクチン後進国」と言っては、ワクチン推進を国を挙げてやってきた。これはアメリカの「闘う医療」の影響が大きい。自然治癒を認めないアメリカの考え方を押し付けられた結果というほかない。インフル薬タミフルについても、異常行動による飛び降り死、車への衝突死など、原因究明をはぐらかしたまま、欧米医薬の輸入を貿易摩擦の緩和のために利用している。

自然治癒力を高める方策が急務大量添加物の危険性

 ワクチンの危険性は、ウイルス成分そのものばかりでなく、120種類にも及ぶ添加物にも原因が求められる。そのうちから何種類かのものを組み合わせて製品化される。詳しくは次号に譲るが、製造工程で様々な成分が混入するし、全て除去は無理。生ものだから強力な防腐剤も必要。アジュバント、動物細胞片、抗生物質、化学薬品、培養液、合成洗剤、乳化剤、賦形剤、溶加材、薬物処理液、保存薬、試薬、溶媒などが挙げられている。上気道は最も自然治癒対策しやすい場所である。添加物オンパレードのワクチンにサヨナラしよう!

 

 


わくちんトーク 67  1型糖尿病という欺瞞(ウソ)

       臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

1126日付朝日新聞に「糖尿病治療中断、7歳殺人の疑い」とのショッキングな見出し記事が掲載された。ほかにも看護師によるインスリン大量投与殺人事件の判決が1215日に下された。一般には、にわかには理解できない見出し記事である。このようなことからも、膵臓β細胞から分泌されるホルモン・インスリンの作用の重要性を垣間見ることができる。そこで最近の新聞に多く取り上げられている1型糖尿病について、新視点から掘り下げてみたい。

 

●小児が発症する1型糖尿病とはいったい何物か

 フリー百科事典『ウィキペディア』によると、「1型糖尿病は、膵臓のβ細胞の破壊によるインスリンの欠乏を成因とする糖尿病である。以前は『インスリン依存型糖尿病』や「小児糖尿病」とも呼ばれていた」と。この病気は先天性疾患でないことは明らかである。ではなぜ、ほぼ小児限定で発症するのか?それへの納得のいく言及は皆無に近い。ネットで見る限り、「1型糖尿病には、自己免疫反応の異常やウイルス感染により、膵臓のβ細胞を自分で攻撃してしまい、インスリンを出す機能を壊してしまうタイプ(自己免疫性)と原因不明のタイプ(特発性)の2つがあります」とのことだ。要するに何のことか、これではわからない。自己免疫系はそれ自体が不明の部分があり、上記の両タイプの区分さえつかないのが実情ではないだろうか。

 

●真実を覆い隠すための専門家の論理=「原因不明」

 「原因不明」なる言葉はとても便利な述語であるようだ。本当に原因不明のこともあるかもしれないが、原因が分かっていても、専門家にとって都合の悪いことになると、「原因不明」のレッテルを貼ってしまうことがよくある。本欄でも再三言及してきた自閉症などの発達障害がその好例と言ってよい。ほとんどの発達障害は、生まれつきの先天的障害としてかたづけられている。この場合は生後間もない時期には、その病気の診断ができにくいからである。それと生死にかかわるような事態に直面しないため、急いで手当てをする必要性がないからである。よって、「原因不明」なる表現がやりやすいことになる。

 ところが1型糖尿病の場合は放っておけばほぼ確実に死に至る。生後間もなくにではなく、生まれてから一定時期、年齢に達してから起きることは歴然としている。それまではインスリンが確実に分泌されていたわけだから、「子どものころからの発症が多い」とは書いてあるが、当然ながら「生まれつき」、「先天的」とは書けない。そのため、生活習慣の影響による糖尿病の2型糖尿病とは異なり、1型糖尿病生活習慣とは無関係の自己免疫性疾患などが原因とされ、原因は異なるが同じ糖尿病の病態を示す。β細胞は血糖値を下げる唯一のホルモンである。他に代わりを務める細胞組織が全くない。何らかの原因でβ細胞が破壊されてしまうと、インスリンの分泌が極度に低下するか、ほとんど分泌されなくなり、糖尿病を発症する。そのため糖尿病の諸症状とともに、様々な合併症を引き起こす。

 

 

●ずさんな調査・まともに統計調査されていない

『月刊糖尿病』200911vol.1 No6 に掲載された「1型糖尿病の疫学」(東京慈恵会医科大学付属柏病院糖尿病・代謝・内分泌内科診療係長・佐野浩斎他)によると、1型糖尿病の発症率は国々によって、あるいはそれぞれの国においても地域差があることを指摘されている。日本は1型糖尿病は世界的に見て少ない方である。国内地域差は1994年までの報告では、ほとんどないとされている。Japan  IDDM Epidemiology Study Groupの報告よると、19851989年における014歳までの小児1型糖尿病の年間発症率(/10万人年)は、北海道、東京、横浜、大阪、鹿児島で、それぞれ2.07,1.651.661.781.93であった。一方、DIAMOND Project Groupは、19901993年における14歳以下の小児1型糖尿病の年間発症率(/10万人年)が、北海道2.2、千葉1.4、沖縄1.4と報告している。これらから、日本の小児1型糖尿病の発症率には全国的に地域差がないと考えられているが、1994年以降は報告がなく、21世紀における現況の報告が待たれる、と

結んでいる。要するに20年以上調査結果が報告されていないのである。

 

●『SAYING NO TO VACCINES』が原因の示唆を与えている

バイオ市民センター有志で翻訳した標記、Dr.テンペーニーの著書『ワクチンに「ノー」と言おう』には以下の記述がある。全般的には、免疫反応は二つの普遍的領域に分類されている。一つは、体液性免疫と呼ばれるもので、抗体産生を意味する。二つ目は、細胞性免疫と呼ばれ、異なったタイプの白血球を包括するものである。白血球には、マクロファージと、いくつかの違った種類のリンパ球が含まれている。能動的免疫と終生の防御体制は、人間が、ある感染症に罹って、それから回復した時に獲得される。体液性と細胞性免疫の境界線上での相互作用は、経験した出来事を、免疫システムの長期的記憶装置の中に閉じ込めることができる。

一方、予防接種は受動的で一時的な免疫をもたらす。予防接種は主として液性免疫に従事し、抗体を作り出すことによって、数年で消失するがワクチン誘導抗体として終生ではない防衛力が授けられる。言い換えると、人間の免疫システムと全般的で長期的な健康は、水痘やはしかのような病気に罹って自然に治るならば、予防接種で感染を避けようとする試みとは対照的に、より強靭なものとなる。

この真実の科学的証明は、医学論文において出版されてきた。幼児の免疫システムは、未完成あるいは、ナイーブ(あどけない)である。リンパ球は細胞性免疫の支配を代表するTH1細胞と液性抗体免疫が優勢なTH2細胞に区別することができる。健康的な免疫システムは、TH1システムに向かう傾向がある。ワクチンが導入されると、免疫システムはTH2システム優位に激しくシフトする。TH2免疫システムに歪められた免疫反応を持つ人は、アレルギーやぜんそくになる傾向がある。TH2パターンの増加はまた、自己免疫障害の増加とも関係している。1型糖尿病、炎症性腸疾患、そして自閉症などとの関係が指摘されている。

 

●膵臓のβ細胞は破壊されると再生力が低いことを表す

 この問題は1型糖尿病を理解するための最重要課題と考えられる。以下に文献、書物、ネットなどから得た所見を提示してみたい。膵臓のランゲルハンス島の80%を占めるβ細胞は、インスリンという命を左右する重要ホルモンを作る細胞である。高度に分化した細胞、それがランゲルハンス島のβ細胞である。厄介なのは、ひとたび破壊されると再生復活がかなり困難な細胞群と考えられることだ。ワクチンは直接血中に入れられるため、ワクチン本体成分のアレルゲンや、添加物に含まれる有毒物質が細胞破壊、アレルギー、自己免疫反応などを引き起こす。その点ではワクチンによって破壊されることがある脳細胞も再生能力が乏しいことは周知のことである。ワクチンの乱用による1型糖尿病の発症に根拠を与える所見と考えられる。ちなみに、ランゲルハンス島にはほかに、α細胞、δ細胞がある。前者は島全体の20%を占め、血糖値を上昇させるグルカゴンを産生する。後者の数は少なく、局所的にインスリン分泌を抑制するとされるソマトスタチンを分泌すると言われる。

 

●予防接種の低年齢化と接種激増が子供たちの「原因不明」の難病を生む

 自閉症などの発達障害と予防接種との因果関係は、これまで再三述べてきたように、公然の秘密である。例えば、TK-SERVICETomorrow Kids Service)というサイトでは、「自閉症や発達障害について」と題した記事の中で、「自閉症 先天性脳の機能障害 大嘘」と論評している。すなわち、先天性脳の機能障害と位置づけ原因を探らない。確かな治療法も確立できない。しまいには自閉症児の体を治療するなと言う。これが自閉症の医療の係る医師や専門家です、と述べている。そして、ここに自閉症の原因の9割以上の答えがあります。ほぼすべてのワクチンに自閉症になる原因が、科学的根拠のもとに述べられています。ワクチンが自閉症を引き起こすかどうかということは、もはや議論の的ではない、と。繰り返すが、血液脳関門が未成熟な生後間もない時期のワクチン成分が脳への侵入が主原因なのである。

 

●子供たちの置かれた過酷な現実、ようやくフォローが軌道に乗り始めた

 1型糖尿病は経口血糖降下薬などの飲み薬は無効で、患者はかならず注射薬のインスリンを常に携帯し、毎日自分で注射をしなくてはならない。今日ではペン型注射器などが開発されてはいるが、患者の大半が小児であることを考えると、悲惨な状況と言わざるを得ない。

123日付毎日新聞には「1型糖尿病メンター認定開始」の見出し記事が載った。それによると、「患者は病気を理解しインスリン治療を続ける必要がある。子供のころの発症が多いが、子供に自己管理は難しく、思い悩むことも多い。病気と付き合ってきた患者の先輩が経験を踏まえて助言してはどうかと、日本糖尿病協会(清野裕理事長)は「インスリンメンター」と呼ぶ助言者の認定を始めた。メンター制度を提案した東京女子医大糖尿病センターの内潟安子センター長は「(合宿形式の患者交流会)『サマーキャンプ』で育った人たちをリーダーとしてさらに成長させ、後輩により良い環境を整えていってほしいと考えた」と言う。

 こういったフォローも無論大事だが、上述のように、予防接種を含むこういう問題の発生源の調査研究を忘れないことが大切であろう。専門家たちは、「予防接種原因論」を決してしゃべろうとしない。


わくちんトーク68  ミクログリアの暴走と発達障害の因果関係

     臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

 NO.59606165でも述べましたが、予防接種の低年齢化と発達障害の多発が密接な関係にあることは、今や公然の秘密となっています。専門家らがこの事態を黙殺する一方で、ネット上では関係肯定論で満ち溢れています。今回は重複を恐れず、この問題をさらに深く掘り下げ、筆者の大学院時代のデータも含め真相に迫りたいと思います。

原因解明を意識的に避ける専門家ら

 普通学級で発達障害のある子供の割合は、2012年の文科省の調査によると、自閉症スペクトラムが1.1%、ADHD(注意欠陥多動性障害)3.1パーセント、LD(学習障害)4.5%、トータルすると8.7%になるが、症状がダブっている子もいるので、全体では約6.5パーセントとなる。30人学級で2人の計算になる。行動や感情をうまくコントロールできない。原因は脳の機能障害だという。機能障害は結果であって、これでは本末転倒ではないのか。原因については一切言及なし。

発達障害に関わる講演や報道を見ていて気になることは、登場する小児医療の専門家の

歯切れが極めて悪いことである。ごく最近の事例をあげます。NHK「今日の健康」では118日から3夜連続で1回目が「自閉症スペクトラム」が取り上げられた。2回目はADHD(注意欠陥多動性障害)、3回目はLD(学習障害)だった。講師は御茶ノ水女子大教授で小児科医の榊原洋一氏。「発達障害が最近話題になることが多くなった」と前置きしたが、なぜそうなったのかの説明も一切なし。「『障害』という言葉を使っているから、発達障害は病気と考えがち、しかし、病気と考えるより、生まれつきの行動や思考の特性であり、むしろ、個性、正確、クセと考えた方がよい」と、まず視聴者を牽制した。だからうまくいかない、苦手なところをサポートしてあげることが対応策という。生まれつきの傷害だから本人、親、先生の責任ではないともいう。発達障害の激増問題には何ら応えようとしない。

★自閉症スペクトラムは大きく分けると、①自閉症②高機能自閉症③アスペルガー症候群の3つのケースに分類される。概要が表1に示されている。

テキスト ボックス: 表1
 
ADHD 激しく落ち着きなく動き回ったり、注意を持続できないのが特徴。そのため学業や対人関係でつまずきやすくなる。非行に走りやすい。アメリカでは“3人に1人が非行”に陥るという。

LD 知的発達は普通なのに「読む」「書く」「計算する」といったことがうまくできない。努力不足などと誤解されやすい。

次号でこれら三つについて詳しく述べます。

●発達障害本の氾濫

★ネットで見ると、現在優に100を超える発達障害関係の本が出ている。発達障害、自閉症、アスペルガー症候群など、40年前まではほとんど耳にすることはなかったし、そういう人を見かけることもなかった。ワクチン乱用世代に加えられた犯罪的行為と言っても過言ではない。今日の発達障害本の氾濫とは、今世紀の重大薬害として着実に頭角を現している。

★信じ難いほど膨大な対策事例集―『発達障害のある子のサポートブック』

これが上記榊原氏の著書である。まず、2,800の対策事例(今はさらに多くなっている)があるほどまでに今日の子供たちの心が蝕まれてしまったのか。テレビでも、本でもワクチンを一切しゃべらなかった榊原氏の医師としての視野の狭さを感じた。

●原因を探ろうとしないのが発達障害本の共通点

 2014年に日本てんかん協会が主催する「てんかん基礎講座」に参加した。本稿の発達障害とは違う面もあるが、共通点もある。発達障害の子供にてんかん合併症が多いことが挙げられる。遺伝性もほとんど認められない。てんかんは幼児期から学童期の予防接種による重度障碍児の一症状としてしばしば報告されるので、「生まれつき」「先天的」という論理は成立しにくいが、発達障害は0歳児を主体とする低年齢児のワクチン原因が主体なので「生まれつき論」が横行するのである。また両者とも専門家たちがそれらの原因を探らないことが特徴だ。てんかんに関して同協会の言葉を借りると、原因は「大脳の神経の一時的な過剰な電気放電」だという。これは原因ではなく結果を言っているにすぎない。過剰電気放電を引き起こした原因については一切言及がない。これが同協会の基本姿勢である。

●客観的事実が真実を示唆

★患者増大が続く恐るべきアメリカの実体

今日のアメリカの発達障害の現実は、目を覆う惨状と言って差し支えない。ネット上にはそれに関する記事が氾濫している。米小児科専門誌ペディアトリクスに掲載された米疾病対策予防センター(CDC)の調査報告によると、米国の小児に占める発達障害の割合は、199799年の12.8%(約800万人)から2006年~08年には15%(約1,000万人)へと拡大した。研究者らは早産や高齢出産の増加に加え、検査・診断能力や認知度の向上が患者数の増加に拍車をかけた可能性を指摘。下記のように、米国では現在、小児の6人に1人が発達障害を患っており、公共医療や教育サービスの需要がますます高まるだろうとの見解を示している。

アメリカでは、発達障害に対する理解や支援の取り組みが日本よりずっと進んでいると、視察してきた人が言っている。これはアメリカが自慢することではなく、発達障害患者が多くなりすぎてどうしようもない状況に陥っているからに他ならない。これが“発達障害先進国”アメリカの実情だ。しかし、いったんなってしまった発達障害に対するフォローがうまくいくためには学ぶ必要がある。冒頭に掲げた榊原氏もアメリカでカルチャーショックを受けたために、『発達障害のある子のサポートブック』を上梓したのだ。

6人に1人が発達障害児

 この記事をネットで発見した時は一瞬目を疑ったが、アメリカのワクチン漬けに追随している日本の将来の姿と言えそうだ。否、すぐそこまで来ている。この国にも30人学級で2人もいるのだから。こういう客観的事実をごまかすことがいつまでも続くはずがない。下記のようなアメリカの突発的な青少年の大量殺人事件、日本でも発達障害、自閉症患者などによる殺傷事件が後を絶たない。

★銃乱射事件が示唆するもの

▲原因論と対策が的外れ―銃規制強化訴えるオバマ大統領が好例

アメリカでは銃乱射事件が起きるたびにオバマ大統領が涙ながらに、テレビを通じて銃規制を訴えている。アメリカのこの種の事件の多くは、大学、軍施設で起こっている。ヨーロッパ諸国でも件数こそ少ないが同様の事件が起きている。銃所持規制のないアメリカで起きるのは当然としても、それは本当の原因ではない。同国がワクチンを0歳児から大量接種していることが主たる原因と見るのが正しいと思う。自国だけにとどまらず、大量生産されたワクチンを日本に押し付けている。TPP(環太平洋パートナーシップ[友達?冗談も休み休み言ってほしい。こんな友達要らない。協定)とはよく言ったものだ。その美名に騙されないことが大切だ。

▲日本でも同類のことが起きてきている。

わが国では「銃砲刀剣類所持等取締法」(銃刀法)によって厳しい規制が設けられているので、さいわいにも銃乱射事件はほとんどない。ところが近頃起きた一連の事件を見ていると、対岸の火事ではない。ADHDを代表とする発達障害では、失敗体験が積み重なり、自尊感情も育たないことから、うつや不安障害などの二次障害を起こしやすい。その結果、心の問題だけでなく、3人に1人という高率で非行に走る事態が発生する。

 ▲自閉症患者による殺人事件本や患者からのメッセージ本多数

 自閉症をはじめとする発達障碍者による犯罪や社会的問題を取り扱った書籍も近年増加している。『自閉症裁判―レッサーパンダ男の罪と罰』(佐藤幹夫著、朝日文庫)『自閉症の僕の七転び八起き』(東田直樹著、KADOKAWA)などが感銘深い。

▲川崎の介護施設事件―発達障害との類似性暗示

 最近川崎の老人ホームで起きたショッキングな転落死事件には不可解な点がある。こういった個人的恨みの対象がない事件の背景を探る必要がある。犯人の過去の生活調査や精神鑑定などがおこなわれるのは当然だが、これまでの殺人事件とは異質のものを感じるので、個人的な“想像”を述べておきたい。例えば、ADHDの人は乳幼児期から家庭や幼稚園・保育所などで、落ち着きのなさなどの理由から、常に叱られ続けてきました。いじめの対象になることも多く、自分に対して自信が持てなくなる。その結果、上述のように、自尊感情も育たず、不安障害など、二次障害を起こしやすくなる。

 その結果、注意欠陥・多動性障害という発達障害の人は、ストレスが重なり、感情が抑えられなくなった際の適切な対処法が見いだせないのである。かつてなかったような今回の戦慄の事件は、それが最悪の状態で現実のものになってしまったのではないのか?

21世紀最大の薬害の可能性大

★生まれつき・先天的でごまかす専門家ら

 発達障害患者が近年異常に増加した理由説明がないのがこの分野の特徴でもある。専門家のコメントには、ワクチンの「ワ」の字も出てこない。彼らの多くは医師であり、自らワクチン接種を行っている人が多いはずだ。したがって彼らは自身や身内の行っていることに対して、ワクチンと発達障害の関係など語るはずがない。また彼らは、医学教育を通じて、真実をある程度知っていても、ワクチンのメリットの方が大きいのだから、両者の因果関係を語らないという「条件付け」をされていると思われる。

★真実が明らかになるのは時間の問題

両者の因果関係解明では、今のところは「外堀」が埋められた状態と言ってよい。世界各地の裁判や客観的事実から、「本丸」がいずれ落ちるのは自明のことと言える。そのために全力でバックアップをしていきたい。

●アメリカで氾濫するするワクチン訴訟

 アメリカでは現在1,000件ものワクチン訴訟が進行中という。この「ワクチン先進国」の実体とは、重大な社会問題として、「深刻なワクチン被害とワクチン訴訟の氾濫」が引き起こされているということだ。これまでワクチンとの因果関係が強く疑われる5,000以上のワクチン被害が連邦裁判所に上告されたが、300ケースは不当にも認められなかったが、なお4,700ケースが保留にされたままだという。

CDCとワクチン業界の癒着

 ワクチンに関する法律や政府勧告を作成する立場の人々が、ワクチンの売上から利益を得ています。たとえば、ジュリー・ガーバーディング博士は8年間CDC(疾病予防管理センター)長官を務め、現在はメルク社ワクチン事業部の社長となっています。ポール・オフィット博士はACIP(ワクチン接種に関する諮問委員会)のメンバーですが、自らワクチンを開発し、特許を保持しています。

 CDCによれば、米国の平均的な規模の小児科医院(医師10名体制)は、10万ドル相当以上のワクチンを在庫に抱え、売ろうとしています。これらの医師は外来診療、子供たちのワクチン接種、さらにその後の反応をみる再診で儲けています。

 報道によれば、米国の小児科医は、患者へのワクチン接種率を高く維持することでHMO(保険維持機構)から年4回ボーナスを受け取っており、接種率が下がると保険会社から叱責されるそうです。

●アメリカのワクチン接種・未接種の子供の発達障害などの比較

 ★ワクチン接種/未接種の子供の相違を比較した研究

自閉症の研究・治療団体ジェネレーション・レスキューは、カリフォルニア州とオレゴン州で、子供を持つ親を対象に、ワクチン接種/未接種を比較する調査を行いました。対象となった子供の数は17,674名で、結果は以下の通りです。

・ワクチンを接種した子供のぜんそく罹患率は120%増

・ワクチンを接種した男児のADHD罹患率は317%増

・ワクチンを接種した男児の神経疾患罹患率は185%増

・ワクチンを接種した男児の自閉症罹患率は146%増

女児は調査対象のうちわずか20%でした。

●イタリアの裁判で因果関係認定―日米では報道統制

 これはビッグ(びっくり)ニュース。2014年9月、イタリアにミラノ地裁は「自閉症はワクチンが原因とする裁定を下した。ワクチンによって自閉症になった男児に対し、補償を認めた。幼児期に罹る6疾病に対するワクチンを打ったことによって、この子は脳に障害を受け永久的に自閉症になった。イタリア各紙は強い関心を持って報道したが、アメリカのメディアは沈黙。日本も同じ。日米一致して報道自己規制。日米関係とは、防衛問題はじめ農業、医療、ワクチンに至るまで、日本政府はアメリカ従属が当たりと思っているらしい。

●キーワードは「ワクチン」と「ミクログリア」

★ミクログリアとは

筆者の大学院の研究テーマは腫瘍の細胞培養だった。その際、ヒトの神経鞘腫組織の初代培養で、生きたまま観察された腫瘍細胞を取り巻く無数のミクログリア細胞が図1である。

テキスト ボックス: 図1
 
神経鞘腫細胞を取り囲むミクログリア細胞
下記のように、原初のマクロファージは到達した体の組織に見合った形に変化する性質を持っている。言ってみれば忍者のような細胞と考えると分かりやすい。血中を巡るときは抵抗の少ない小型の球形をしているため、単球と呼ばれている。

★ミクログリアの脳への侵入過程

生後、白血球は脳へ侵入できない。一般的にはBBB(血液脳関門)の不完全な胎生期に脳内に移行した単球・マクロファージ系の細胞がミクログリアの起源として多くの研究者に受け入れられている。生後12週をピークに脳内に出現、発生段階で生じた老廃物を貪食処理し、以後はその数を減らす。そして、わずかな変化でも直ちに捉えることができる長い分岐した持つ休止型ミクログリアとなる。

★ミクログリアの活性化

しかし外傷、感染、および炎症の際には突起が短く細胞体が大きいアメーバ状活性型ミクログリアに変化し増殖してT細胞への抗原提示や、殺菌、抗腫瘍作用、組織の修復に関与する。このようにミクログリアは免疫応答のみならず恒常性の維持に至るまで、きわめて多様な機能を持つ。このように刺激によって形態変化、細胞内物質の誘導、または機能亢進することを“ミクログリアの活性化”と呼んでいる。

★ワクチン成分が直接血中に注射される危険性

ワクチンにはワクチン本体のほかにアジュバントなど多数の添加物が加えられている。どのような成分が入るにせよ、これらがBBBを通過して脳に入り込む危険性を持っている。生後間もない0歳児ほど危険性が高いのは言うまでもない。

★激増した0歳時の予防接種の持つ意味

 近年、ワクチン接種の回数とともに低年齢化が急速に進んだ。母里啓子さんの最新刊『もうワクチンはやめなさい』(双葉社)には以下の衝撃的な事実が記されている。「現在、生まれたばかりの0歳児の赤ちゃんが1歳になるまでに、10回も予防接種を打たれていることをご存じですか。かつてBCGDPT(ジフテリア・百日咳・破傷風)ワクチン程度だった幼児の予防接種は、乳児に移行し、ここ数年で急激に増えているのです。とくに、ヒブワクチンと小児用肺炎球菌ワクチンという2つのワクチンが導入されてからは、接種回数が増えたために予防接種のスケジュールが過密になりました。そして、「お母さんが楽になるようにと」安全性の検証もないまま、何本ものワクチンを同じ日に打つ、同時接種が行われるようになったのです。

★アジュバントの被害も甚大

 同書はさらに、「アジュバントは、異物を追い出そうとする人体の自然現象を妨げるもの」との見出しで、「アジュバントは体の中に異物をためるためのもの」と述べている。「アジュバントは、増強する、補強をする、という意味です。不活化ワクチンの効果を高めるために加える添加物のことで、免疫増強剤といわれます。不活化ワクチンはホルマリンなどで殺した病原体を使って作られます。死んだ病原体のため、体の中に入ってもそれ以上は増えず、効果の高い免疫抗体はなかなか作られないので、しばしばアジュバント加えられるのです。―中略―

死んだ病原体をできるだけ体内に長く留めるために、アルミニウムや油などの水に溶けない異物であるアジュバントを加え、そこに死んだ病原体をくっつけ、完全なる異物にします。―中略―

すると、体は簡単には排除できなくなり、いつまでも体内に病原体と異物は、しこりとして残ることになります。そのうちに免疫細胞が寄ってきて、免疫抗体ができていく。これがアジュバント入りワクチンの仕組みです。しかし、これはまぎれもなく、異物を追い出そうとする人体の自然現象を妨げる行為。そのために、時として異常な免疫反応が起こります。さらに不活化ワクチンの場合は、2回、3回と追加免疫が必要となります。そのたびにアジュバントを体内に入れ、異物は蓄積されていく。これは明らかにアレルギーの原因となります。積み重ねればアナフィラキシーショックを起こす危険性が高まります」という。

●『SAYING NO TO VACCINES』が証明する剖検例から

テキスト ボックス: 図2
 
下記浜松医大のPETによる自閉症画像は『SAYING NO TO VACCINES』の「ラッセル・L・ブレイロック博士のまえがきを裏付ける最重要証拠である。同氏のまえがきを以下に引用させていただく。「連続的な予防接種で脳の免疫システムが刺激された場合、たとえば2ヶ月ごとに行われるシリーズのルーチンワクチンが投与された場合、強烈なミクログリアの過剰活性化が引き起こされます。それは数年間、あるいは10年間にも及ぶことがあります。解剖で検索された自閉症患者の脳に関する最近の研究によると、広範囲のミクログリアの活性化が、人生の40年もの間起きていたことが発見されました。これは、その人の脳が常に炎症状態にあったことを意味しています」。

●浜松医大がPET(陽電子放射断層撮影)画像で自閉症の病態を証明

20121127日付読売新聞に、ショッキングな標記PET画像が掲載された(図2)。不思議なことにこれほどの重要ニュースが報道などで、その後フォローされた形跡がない。ミクログリア細胞の行動と自閉症の関係がこれほど明瞭にされてしまうと反論のしようがない上に、これが公になれば、ワクチンそのものへの疑問が沸騰すること自明のこととなろう。重要なので繰り返すが、前記『SAYING NO TO VACCINES』に掲載されたブレイロック博士の指摘した剖検                                          所見ともぴったり一致する。

 




わくちんトーク69  ミクログリアの活性化と神経変性

     臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

        Microglial Activation and Neurodegeneration

 

ラッセル L. ブレイロック, M.Ð.

0RussellL.Blaylock,M.D 論文の翻訳)

当センターが翻訳した『Saying No To Vaccines』に掲載された同博士の推薦文に記されたサイトから、ダウンロードして臼田が翻訳。free copy okと記されていました。 同博士の推薦文の中に自閉症とミクログリアの関係に関する興味深い記事が掲載されていたので、それをまず引用しておきます。

 

ウイルスやウイルスの断片が、脳内ミクログリアや退行性神経変性の誘発部の中に吸収されうることは科学的に証明されています。ひとたびこれが起こると、引き続いて接種される全てのワクチンは、脳内のダメージを強力に拡大させていきます。これは証明された事実であって、詳しく調べられた上で、その道の有名な研究雑誌に報告されています。しかしいまだに、ワクチンの擁護者たちは、私たちに対して、そのような汚染は安全性の心配はないので、予防接種計画は続けられて行くと告げているのです」、「連続的な予防接種で脳の免疫システムが刺激された場合、たとえば2ヶ月ごとに行われるシリーズのルーチンワクチンが投与された場合、強烈なミクログリアの過剰活性化が引き起こされます。それは数年間、あるいは10年間にも及ぶことがあります。解剖で検索された自閉症患者の脳に関する最近の研究によると、広範囲のミクログリアの活性化が、人生の40年もの間起きていたことが発見されました。これは、その人の脳が常に炎症状態にあったことを意味しています」。

 

自閉症とミクログリアの関係については、多くの客観的事実が明らかにしているところではありますが、今回のワクチントークでは、同博士による科学的立証論文の翻訳となりました。専門用語がちりばめられておりますので、その辺は目をつむっていただいて、今後のワクチン推進派との論争根拠とさせていただきたく、ご海容のほどをお願い申し上げます。

 

 ミクログリア(小膠細胞)は中枢神経系に常在する免疫細胞です。そして通常は静止状態のままで存在しています。ミクログリアは刺激を与えられると、代謝が活発になり、アメーバ状の外形を呈するようになり、中枢神経系(CNSCentral Nervous Systemを動き回ることができるのです。ミクログリア活性化は極めて容易に起こります。そしてその活性化は、外傷、細胞外毒素による刺激、微生物の侵襲、重金属毒性、系統的な免疫活性化、

様々な薬剤など、いろんな原因によって達成されます。

 ほとんどの環境の下では、この活性化は長続きしません。むしろ急速に収束します。 そのような状況であれば、ミクログリアは多くの免疫細胞の機能を手助けしています。すなわちそれは、侵入微生物を殺す役目を果たす免疫に関係するサイトカイン・エイコサノイズ(eicosanoids:注 生理活性を有する炭素数20の不飽和脂肪酸関連物質の総称)、活性酸素、脂質過酸化物および化合物を放出しているのです。それに加えて、ミクログリアは、いくつかの成長因子を分泌しています(脳由来の成長因子と表皮性の成長因子)。それらは起こることが予想されるどんなダメージをも修復する役目を果たしているのです。ミクログリアはまたアメーバ状の食作用機能を持っています。すなわち、細胞内の老廃物や、死んだり、死にかけている微生物を除去しているのです。ミクログリアは神経の周りや神経と神経の間を動き回ることができるがゆえに、神経相互接合部の相互作用を識別することができます。非常に多くの状況下で、この神経相互接合部(synapse・シナップス)の基本単位は損傷を受けることがあります。それ故に、この部分は病態生理学の中心課題なので

す。

 時と場合によっては、ミクログリアの活性化は収束しません。そして、慢性的活性化の状態が発生します。いったんこれが起こると、多数の脳微細構造に深刻なダメージが発生します。とりわけ、神経相互接合部の結合と神経細胞の樹状突起に起きるのです。一方、短期間のミクログリア活性化は、神経を保護する働きがあります(成長因子を分泌するため)。より最新の研究によると、ミクログリアの慢性的活性化は、多くの病理学的状況の中で発生することを明らかにしました。すなわち、中枢神経系の外傷、感染症、毒性重金属、農薬汚染、神経変性疾患、自閉症、ダウン症候群、そして、過剰な予防接種です。

 ミクログリアが活性化されるとまた、グルタメイト(グルタミン酸塩)とキノリン酸という二つの知られた細胞外毒素を分泌します。さらにミクログリアは、細胞外毒性を高めることも知られている多数の因子を分泌します。すなわち、インターフェロンや他の免疫分子と同様に、腫瘍壊死因子‐alphaTNF-alpha)、IL-1β、IL-2IL-4IL-6、それとIL-18です。多くの研究によると、これら免疫因子のいくつかは、細胞毒性を非常に高めることが明らかにされています。特に、TNF-alphaIL-1βの二つの炎症性サイトカインは、自閉症と同様に全ての神経変性疾患を増加させています。

ミクログリアはまたアラキドン酸と呼ばれる脂肪分子を分泌します。これもまた細胞毒性を高めます。アラキドン酸の放出は炎症性エイコサノイズの産生を高めます。それは初期のうちは、LOX酵素(リポキシゲナーゼ)COX酵素(シクロオキシゲナーゼ)の働きによるものです。

 他の研究では、グルタマタージックニューロン(glutamatergic neurons・グルタミン酸作動性ニューロン)もまたCOX酵素を含んでいて、神経の細胞毒性破壊がCOX-2酵素の存在に伴って発生することを証明しました。COX酵素とLOX酵素をブロックすれば、細胞外毒性は明らかに減少します。このことは、いくつかの細胞毒性の選択性を説明します。すなわちそれは、いくつかのニューロン(神経細胞の基本単位、中央に核もある)に対して重いダメージを与えるか、死をもたらし、隣接する他のニューロンに対しては、害を与えないことを表しています。

 慢性的ミクログリア活性化のもう一つのダメージ効果は、傍観者(見物人)的ダメージと呼ばれる概念です。炎症性サイトカイン、細胞外毒素、エイコサノイズ(eicosanoids)、活性酸素、脂肪過酸化物が放出されると、それらは周辺のニューロンやそれらの樹状突起やシナップスに向かって撒き散らされます。ミクログリア活性が長引くほど、より大きく、より広くダメージに見舞われるのです。では、なぜダメージが選択的に行われるのでしょうか?―すなわち、如何にして幾つかのニューロンだけが、そのような一つの環境の中で生き残れるのでしょうか? 数々の研究は次のことを明らかにしました。つまり、強力な抗酸化防御力を持っていたり、活性酸素生産酵素が欠如したニューロン(NADPHオキシダーゼなど)は、防衛力の貧弱な細胞や神経相互接合部結合体(synaptic connections)よりも、長時間そのダメージから逃れることができるのです。

 同様に、グルタミン酸産生ニューロンは、COX-2酵素を含んでいることが証明されました。ところが、防御性ニューロンには含まれていませんでした。COX-2をブロックすると、既述のように、細胞外毒素活性化のケースでは、神経防御力のあることが示されました。このことは、NSAIDS(非ステロイド系消炎鎮痛剤)を定期的に服用している人たちの疫学研究で

発見されたことですが、アルツハイマー病において、COX-2酵素が劇的に減少することを説明づけています。実験的には、NSAIDSと他のCOX-2LOX阻害薬剤や自然産物は、細胞外毒素のダメージを緩和できることが明確にされています。

 細胞外毒性の段階的変動において、PLA-2phospholipase-A2)は、プロテインキナーゼーCによって活性化されます。それはニューロンの膜からアラキドン酸を放出することによって起こります。LOX酵素とCOX酵素はアラキドン酸を、ロイコトリエンと炎症性プロスタグランディンにそれぞれ変換します。細胞外毒素が段階的に活性化されている間中、ミトコンドリアや、細胞内小器官、細胞核に最終的にダメージを与えている各種の反応性酸素と反応性窒素(過酸化物、超酸化物、活性水酸基)を生み出しているのは、これらのエイコサノイズなのです。

 カルシウムチャンネル(NMDAAMPAグルタメイトレセプターの中にある)が開かれている間中、過剰な細胞間カルシウムもまた酸化窒素合成酵素(NOS)を活性化します。すなわちそれは過剰な量の酸化窒素(NO)を産生します。NOはそれから、活性化酸化窒素を作るために超酸化物と反応します。それはすなわち、非常に強力な反応性窒素類(RNS)です。このRNSは急速にミトコンドリアを通過します。そして、ミトコンドリア酵素とミトコンドリアDNAに強力なダメージを与えることが分かっています。

 本質において私たちは、エイコサノイズ産生と窒素酸化物産生の間の相互作用は、本質において、ミトコンドリアのエネルギー酸性の重大な喪失につながることを見出しています。多くの研究によって、ニューロンのエネルギー喪失は、たとえ原因が何であれ、ニューロンおよび、樹状突起、それとシナップスの感受性を著しく増大させ、細胞外毒素によるダメージを引き起こすことが明らかになったのです。

 さらに、いくつかのNSAIDSは、むしろミクログリア活性の強力な阻害剤として知られています。これはとりわけ、慢性のミクログリア活性の症例では特に有益です。ミクログリアの活性化は、一度刺激を受けるとIL-10TGF-βのような特定のサイトカインに依存します。IL-10の活性化不全は、TH2からTH1へのサイトカイン活性化のシフトのように見られ、

ミクログリア活性化の中止を妨げます。このことはミクログリアを神経防御機能から神経毒性機能へと切り替えてしまうのです。それはまた、アルツハイマー型認知症、パーキンソン病や自閉症のような病理学的状態では、脳内の成長因子の欠損あるいは機能不全も原因の一つになっていると考えられます。これは、ミクログリアを防御因子無しにして、炎症性サイトカイン、その補助物質、S100B、エイコサノイズ、アラキドン酸、それと細胞外

毒素の原因に仕立て上げてしまうと考えられます。

 カタラーゼ、SOD、グルタチオン還元酵素、グルタチオン酸化酵素、それとグルタチオンそれ自身などの抗酸化酵素のレベル低下あるいは、機能不全もまた、ニューロン感受性を著しく増大させ、細胞外毒性、活性酸素と脂質過酸化によるダメージにつながると考えられます。

 水銀毒性についての筆者(ラッセル L. ブレイロック, M.Ð.の議論をご覧になったように、水銀はミクロモル(10のマイナス6乗モル)、あるいはそれ以下の濃度でさえも、強力なミクログリア活性化物質であるばかりでなく、同様の濃度で、グルタメイト(グルタミン酸塩)輸送タンパク質を強力に阻害します。0.5uMの濃度でさえ、グルタメイトの取り込みを50%減少させます。細胞外グルタメイトの大部分はアストロサイト(星状膠細胞)によって取り込まれます。アストロサイトはCNSの最大の水銀蓄積場所です。ミクログリアは2番目に大きな水銀蓄積場所です。

 水銀もまたグルタミンシンターゼとグルタミン脱水素酵素の強力な阻害剤です。両者ともに、細胞外グルタミンレベルを調整する主要な役割を担っています。低濃度のグルタミンに対しては、グルタミンシンターゼが、アストロサイトのグルタミン酸塩をきれいにするために、最も重要な機構です。しかし、高レベルの場合には、グルタミン脱水素酵素がより重要になります。

 だからわたしたちは、一つの重金属が多くのメカニズムによって、グルタミン酸塩クリアランスを強力に妨げることが分かるのです。さらに水銀は、ミトコンドリア酵素の強力な阻害剤であり、そしてミトコンドリアの膜機能を阻害します。アストロサイトとミクログリアによるエネルギー産生と同様に、ニューロンのエネルギー産生阻害も両方を行ってしまうのです。これまで見てきたように、このエネルギー損失は、細胞外毒性を拡大させてしまうのです。

 これらの出来事の連鎖を促進するのは、水銀だけにとどまりません。農薬、他の重金属、活性酸素量の上昇、4-ヒドロキシノネナール(脂質酸化物)、感染性微生物、グルタメイトそれ自体、他の細胞外毒素、脳内の酸化されたLDL-コレステロールは同様の効果をもたらします。それは多数の環境的代謝的毒素の共同作用効果です。それらは、私見(ラッセル L. ブレイロック, M.Ð.では、神経変性疾患の数々、自閉症、ダウン症候群、そして他の神経学的症状の原因になっているのです。しかし、これらすべての症状への中心課題は、慢性のミクログリア活性にあるのです。


わくちんとーく70 予防接種と原発=国民をだまし続けて60年 

臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん細胞研究者)

 

2011年の福島原発事故以来、原発事故はもちろん、原発の存在自体の危険性への認識が国民の間で高まったのは事実です。新聞各社の世論調査でも、反対の比率が賛成の2倍くらいに増大しています。原発再稼働に対して、「朝日」(216日)が反対54%、賛成31%。「日経」(229日)は反対60%、賛成26%などです。事故から5年たった現在も福島の事故収束の見通しすら立っていません。安倍政権の原発固執政治はすでに破綻しているにもかかわらず、あたかも事故が終わったかのように再稼働を推進しています。立地自治体や業界団体の圧力による再稼働は日本の未来を危険にさらすものです。起こりえないとされたメルトダウン事故放置の現実を前に許しがたい暴挙と言うほかありません。原発を参議院選挙の争点にしない巧みな戦略で国民をだまし続けています。

 一方、今日の予防接種行政は、ワクチン推進派の暴走の姿をまざまざと見せつけています。自公政権の原発推進、改憲戦争政策とも相通じるものです。生後2カ月からの0歳児への接種回数も激増し、入学までに40回。それに伴って危険な副作用被害も後を絶ちません。『SAYING NO TO VACCINES』(DR.シェリー テンペニー著)の翻訳などを通して被害発生のメカニズムが見えてきました。そこには、死亡や重度障害といったこれまでにも明らかにされていた副作用被害とともに、自閉症、発達障害、線維筋痛症など、今日、社会的に大問題となっている精神・神経疾患との密接な関係が明らかになってきたのです。

さて、今回で本欄の予防接種関連リポート「わくちんとーく」は70回を重ねました。70回記念企画として、わが国の健康と安全をおびやかしてきた標記の医学・科学技術を比較検討し、その正体に迫ってみることにしたいと思います。

70回目のワクチントークは、一見お門違いにも見える予防接種と原発両者の類似性に焦点を当て、その危険性を考察します。「日進月歩の医学」、「原子力の平和利用」の名を借りて国民を欺き、安全を脅かし、健康破壊を行ってきたエセ科学者たちの正体に迫りたいと思います。これまでの連載と重複する個所もありますが、記念企画ですのでご了承ください。

 

【原発A、予防接種Bとする】

自然界の法則に逆らった技術

A 濃縮されたウラン235の核分裂反応―核分裂反応の制御に高度で複雑な技術が必要なこと、それと、厖大な量の放射性物質(死の灰)を生成し、しかもその死の灰を原子炉内に抱えたまま運転を続けなければならないこと。おまけに原子力発電の副産物としてできるプルトニウムは、猛毒であると同時に原爆の材料でもある。この原子は自然界には存在せず人工的にのみ合成される。プルトニウム239は半減期24100年の「悪魔の原子」とも呼ばれている。(『プルトニウムの恐怖』岩波新書、高木仁三郎著より)

原発は自然の法則に逆らったシステムの典型―アクティビズムの極致の技術故だから、人間が非常に巨大な能動的な装置を持ち込み、結果として自然界を制御する形となる。巨大地震などで制御困難になった場合に、破滅的結果をもたらすことは、スリーマイル島、チェルノブイリ、福島で証明済み。

B 自然界では起こらない手法で体内に注入―ワクチンは体のバリアーを通さず強制的に異物を体に入れること。したがって、免疫細胞が病原体侵入個所を重点的に防御する本来の防衛パターンでは間に合わず、全身くまなく防御する緊急事態に迫られる。これがマクロファージの過剰活性化であり、脳神経組織ではミクログリアの異常活性化につながる。それが長引いた状態がミクログリアの慢性活性化(chronic microglial activation)と呼ばれる。ミクログリア(小膠細胞)は神経系に常在する免疫細胞です。そして通常は静止状態のままで存在する。ミクログリアは刺激を与えられると、代謝が活発になり、アメーバ状の外形を呈するようになり、中枢神経系(CNSCentral Nervous Systemを動き回ることができる。ミクログリア活性化は極めて容易に起こる。そしてその活性化は、外傷、細胞外毒素による刺激、微生物の侵襲、重金属毒性、系統的な免疫活性化、様々な薬剤など、いろんな原因によって達成される。ほとんどの環境の下では、この活性化は長続きしない。むしろ急速に収束する。

時と場合によっては、ミクログリアの活性化は収束しない。そして、慢性的活性化の状態が発生する。いったんこれが起こると、多数の脳微細構造に深刻なダメージが発生する。とりわけ、神経相互接合部の結合と神経細胞の樹状突起に起きる。一方、短期間のミクログリア活性化は、成長因子を分泌することによって神経を保護する働きがある。より最新の研究によると、ミクログリアの慢性的活性化は、体内の多くの病理学的状況の中で発生することを明らかになった。すなわち、中枢神経系の外傷、感染症、毒性重金属、農薬汚染、神経変性疾患、自閉症、ダウン症候群、そして、過剰な予防接種などである。

●事故が必ず起きるシステム・・マニュアル通りにやっても事故は避けられない

A 「原子力明るい未来のエネルギー」に踊らされた原発立地自治体

★化けの皮が剥がれたウソ看板撤去・・「過ち伝えて!」の声にしぶしぶ移設保存へ

 現代技術というものは非常にアクティブで、自然界に対してダイナミックな力をもって介入していくのが特徴。いったんそれが破たんすれば大事故にもつながるし、戦争の道具にも使われるような強力さを持つ。60年の夢からようやく目覚めたのか、東電福島第一原発が立地し全町避難が続く福島県双葉町は、20151221日、「原子力明るい未来のエネルギー」などの標語を掲げた原発PR看板2基の撤去を始めた。

★町は看板廃棄を画策

 看板は立ち入りが制限される帰還困難区域にあり、設置から25年以上が経過して、老朽化し危険との判断から、町は「補修点検ができず、部品落下などの危険がある」として撤去と廃棄を計画。

★標語の考案者らが抗議と現場保存の要求署名

 「原子力明るい未来のエネルギー」の標語考案者は28年前当時小学生の大沼勇治さんだった。看板の撤去計画を知った大沼さんらは「過ちを後世に伝える異物として現場に残すべきだ」と訴え、各地の脱原発集会などで集めた6902人分の署名を昨年6月に町に提出。これを受けた町は、県などが同町や隣接する浪江町に整備予定の「復興祈念公園」への移設を検討中という。看板保存のためには、原発推進者らの動きに対して今後の監視が必要だ。

★おし付けられた運命共同体―福島で大事故を体験しても東電トップは反省しない

『原発事故はなぜくりかえすのか』(高木仁三郎、岩波新書)には、日本には原子力を取り扱う底辺を支える科学技術、安全文化というものができていない段階で、原発が産業として導入されてきたことが記されています。そこにこの産業の欠陥の出発点があると言います。よって、上から押し付けられた開発のひずみが必然的に生まれます。しかも日本に固有の企業的一体性の中で、皆そこで飯を食おうとしているわけだから、何とか成功させないと飯が食えないと、運命共同体的なものを押し付けられる。したがってその中では後述の三ない主義(議論なし、批判なし、思想なし)が一層徹底され、むしろ強制になってゆくと記述されています。しかもその上にいるのは企業経営者ではなく、国家の原子力委員会とか、原子力安全委員会などがある構造になっているという。こういう状況下では、技術者としての主体性や自分でものを考えるといったことは要求されなくなり、そういうことは出世上マイナスになるとのことで、黙っていることが得策と研究者らは考えるようになったと言う。何か事が起きても原子力安全委員会のもっと偉い先生の解釈が出るまでは、黙っているという「運命共同体」が末端まで貫徹しているのが原子力村の正体。

★東電社長が事故当時のメルトダウン隠ぺい認め、事故後のもろもろの事態のもみ消し、捏造、改ざんをようやく認め反省

最近になって東京電力社長の廣瀬直己氏はマスコミの前で正式に謝罪を行った。これほどまでに国民に迷惑をかけ、これからいつまで続くかわからない事故収束作業を前に、あまりにも怠慢かつ、遅すぎた謝罪というほかない。事故当時の社長らはいくつもの裁判を抱えているためか未だに姿をくらまし、謝罪など行っていない。今後の東電の態度を見守る必要がある。

B 体全体の免疫細胞(ミクログリア)がパニックに陥る―0歳児ワクチンの恐怖

『ワクチン学』(山内一也、三瀬勝利著、岩波書店、2014年)には、“ワクチンは医学史上最高の発明品であるが、副作用は避けられない”と堂々と謳っています。被害者を生み出すことを前提とした医学技術であることを自ら宣言しています。新たな製品があらゆる感染症に対して次々と開発、接種され危険性を増幅しています。

一方、『SAYING NO TO VACCINES』には以下の衝撃的事実が記されています。

フランスのクレア・アン・シーグリスト教授は、新生児免疫システムの複雑性について、以下のような詳細な説明を行った。「人生の最初の瞬間において、幼児は数百万の抗原を浴びせられます。液性及び細胞性免疫の両方が、外界露出への抵抗力の発達過程として開始されます。そして、助け舟となる抵抗力が、乳房栄養によって新生児に手渡されます。研究者によると、このプロセスは生後の最初の数ヶ月を通して、急激に続くということです。予防接種、B型肝炎やビタミンKの注射は最初の人生の瞬間を通して、新生児期の微妙なコミュニケーションの急速な発達を混乱させるのです。サイトカインやインターロイキン、複雑な伝達物質が相互の連携を失うとき、免疫システムの機能低下は、人生における発達を遅延させることになりえます」と。

同書はさらに、「免疫システムについて手っ取り早く付け加えると、生後数ヶ月の間に行われる予防接種によって、脳は、ハイリスクの障害の危険にさらされます。神経細胞と脳の表面を覆っている脂肪コーティングであるミエリンは、生後14週までは形成されません。ミエリンと脳細胞は、生後1年の間に急速に発達します。これら早期の神経学的発達のデリケートな期間に60種類ものワクチン抗原と計り知れない数の化学物質が、細胞損傷と死のリスクを冒しながら注入されています」と。

 

●自己検証のなさ―代わりに隠ぺい、改ざん、捏造

A隠ぺい・改ざん・捏造が、質的に巧妙になっていった

 『原発事故はなぜくりかえすのか』には「隠蔽から改ざんへ」の章が設けられていて、19917月から20003月の間に、発覚したものだけで、19件の主なる隠ぺい、改ざん、捏造事例が表にして掲げられている。1990年代に起こった「もんじゅ」の事故や東海再処理工場の事故では、事故そのものは隠しようもなかったため、事故の存在は否定しようがなかった。ところが、事故の様子を撮ったビデオ隠し、事故の進行形態や事故情報隠しが顕著になった。さらに、1997年の東海再処理工場のアスファルト固化処理施設内の火災爆発事故において、事故が隠ぺいされただけでなく、一連の虚偽の報告が意図的になされた。これは事故隠しからさらに進んで、火災が鎮火していないのに意図的に、火災が鎮火したとの虚偽の報告をした。事故隠しでは間に合わず、虚偽の報告、すなわち、改ざん・捏造せざるを得ないところまで追い込まれたということだ。

B最近の事例:子宮頸がんワクチンのデタラメ―因果関係をことごとく否定

★楽しいはずの人生台無しに

このワクチンでは、2584人が症状を訴え、260人が健康被害申請をしている(20165月時点)。最終的には被害者に裁判をやらせて、副作用被害の立証を被害者側にやらせるのが、これまでの予防接種健康被害認定裁判の姿だった。これまでの他ワクチンの副作用被害に比べても、このワクチンに桁外れに多い被害者が発生しているのに、被害認定を減らすために被害者らに追い打ちをかけている。今年5月にEテレ・ハートネットTVでこの問題が特集で放送された。接種被害者の望月瑠菜さん(17)が実名を公表して副作用被害の苦しみなどを打ち明けた。体の不調や不随意運動に苦しんでいる。不随意運動の姿は見るに忍びないものだった。

★子宮頸がんワクチン「薬害」10代女性ら副作用被害提訴へ

「忍耐にも限度があるとはまさにここのことだろう」。このワクチン接種を受け、全身の痛みやしびれなど副作用を訴える女性たちが国と製薬企業2社に損害賠償を求める集団訴訟を7月までに起こすことを決めたという。

原告の一人望月さんはワクチンが無料で受けられると自治体から勧められ、小学1年の時に接種。中学1年から膝などの痛み。高校入学後は通学困難。「悔しい。このワクチンを勧めた人は責任を取ってほしい」と涙ぐんだ。また酒井七海さんは、手足も思うように動かせない。「たった何ミリかの液体で人生が変わってしまった」と訴えた。

★書類を書いてくれない医師が多い

 副作用被害を訴えても、まともに対応しない医療機関が多い。「ワクチンのことはもう忘れましょう」などと、副作用であることを認めてもらえず、あちこちの医療機関を渉猟する事態が起きている。下記の「ワクチンむら」の論理には、真実を覆い隠すための仕組みができているからである。

★厚労省の専門部会は注射をきっかけとした「心身の反応」でごまかすー因果関係あくまで認めず

 同専門部会は上記「心身の反応」とする意見書をまとめたが、これで理解が得られないと見るや、「機能性身体症状」といったわけの分からぬ名称に変えた。「症状はあるが異常が見つからない」状態を表すのだという。あくまでも因果関係は認めず、「接種との因果関係が否定できない」場合に医療費などが支給されるとのこと。

★名古屋市は「病者除外バイアス」の手法で被害を過小評価し、因果関係否定―『薬のチェック』誌(NPO医薬ビジランスセンター)がそのカラクリ解明

 20165月発行の同誌によると、名古屋市は極めて巧妙な統計学手法を駆使して、HPVワクチンと健康被害の因果関係否定を行った。「病者除外バイアス」というのが不当なやり方であった。「名古屋市子宮頸がん予防接種調査」が対象者7万人に行われ、3万余人から回答が得られた。接種者だけでなく、非接種者からも情報を集めた貴重な調査だった。速報結果、つまり中間解析では、高い年齢ほど有症状者が多かったとして、年齢で補正した結果、「今回調査した24項目の症状について、ワクチン接種者に有意に症状がある人が多い項目は無かった」と結論した。調査を担当した鈴木貞夫氏(名古屋市立大学公衆衛生学教授)は「結果の信頼性は高い」とし、HPVワクチン接種と接種後の症状との関連を否定するコメントを発表した。名古屋市は20161月中をめどに名古屋市公式ウエブサイトに掲載する予定と発表した。ビジランスセンターのデータ公表の要望に対しても、1月末をめどに第3者が分析できるように、生データを公表する予定と事務局から連絡があった。しかしすでに4カ月が過ぎているのにいまだに公表されていない。こうして査読を受けない速報結果が独り歩きをしているという。

★病者除外バイアスまたは健康者接種バイアスとは

 もともと病気の人やワクチン接種当日に発熱などのある人は、接種から除外される。そのため接種時には、ワクチン接種者は非接種者よりも健康であり、ワクチンに効果がなくても効果があったかに見え、そのため害が過小評価される。このことを疫学では健康者接種バイアス(Healthy vaccinee effect)と呼ぶ。今回のケースでビジランスセンターでは、一般の薬剤の評価にも応用できる病者除外バイアスを用いるとのこと。これを無視して、真のHPVワクチンの害の評価はできないとしている。

そのことをさらに詳しく説明したうえで、結論として、「名古屋市は速やかにデータを公表し、速報の結果は撤回して、データを解析し直すべきである」と。

原発事故同様、予防接種というものが、自然の営みに反して、全身にポジティブな働きかけを行うが故に、どこかで必ず歪み、そして破たんが生まれるシステムなのである。名古屋市がデータ公表をするなどと言いながら、いまだにできないのは、担当者が上層部の専門家に相談した結果、「浜六郎さんをはじめとするビジランスセンターの主要メンバーが、国際的にも信頼性の高いプロフェッショナルなデータ解析頭脳集団」であることを熟知しているからであると言えよう。「ワクチンむら」に巣くう似非学者たちが、金のためなら隠蔽・改ざん・捏造も厭わない集団の正体をさらけ出したものと言ってよい。都合の悪い学者の意見を無視する体質も原発推進者同様である。

 

 以下は、これまで何回か論じてきたことでもあり、紙面の関係で詳細は割愛します。

●「安全性」「有益性」を立証するために積極的にウソをつく・・ごまかさないと成り立たない技術

A 「原子力明るい未来のエネルギー」・・ついに「安全性」の看板撤去―原発破綻を象徴する事件

B ★「インフルエンザ」ウソを重ねて60年・・とうの昔に破綻しているワクチン

★自閉症・発達障害の「予防接種関係なし決着論」のウソ・デタラメ・・もうすぐばれる

●三ない主義が原発、ワクチンの共通点=議論なし、批判なし、まともな思想なし

A 原子力村の論理

B ワクチンむら(医療現場=ワクチン推進者集団)

 ★欧米のワクチン植民地が日本の現状

★あるのは欧米の攻撃的ワクチン接種礼賛

★恐るべし!日本小児科学会のワクチン徹底路線・・何種類でも同時接種OK

 ★ワクチン被害は21世紀の最大薬害

  「努力義務」なる美名のもとに、半強制的に乳幼児に接種が行われているのが現状である。前述のように、すぐに表れる副作用被害にとどまらず、自閉症、発達障害と言った長期的精神発達障害の被害は、今や目を覆う惨状と言って差し支えない。アメリカなどの銃乱射、日本のナイフ、包丁などの凶器による殺傷事件の多くが発達障害による副作用によるものである。

真実は、ワクチンの効果は限定的なのに、乳幼児接種の急増と共に奇妙な行動を伴う子供たちが

多く見受けられるようになってきた。

★意味不明の言葉を繰り返す若者の姿哀れ

最近、駅や、電車、バスなどで、支離滅裂な言葉をしゃべり続ける若者を時々見かけるようになった。行動はおとなしく他人に危害を加えるのを見たことがない。


わくちんとーく71  「ワクチントーク全国集会2016」報告

     臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

 本年度の全国集会は昨年と同じく一ツ橋の日本教育会館で開催されました。北海道から九州に至るまで全国各地から医師、看護師、養護教員、一般市民など、約200人が参加しました。近年、年を追うごとに参加者が増え続け、ワクチンへの関心の高まりが感じられます。これは乳幼児期から始められる異常なほどの予防接種回数の増加と、その結果生まれた副作用被害、一般国民から沸き起こる疑問と無関係ではありません。

ワクチントーク全国2016は、『どうしますか?予防接種』のテーマで行われました。乳幼児を主体に接種回数激増の予防接種の現状に対して、ふつふつと沸きあがる疑問をぶつけるかのような文字通り、深刻な選択を迫る意義ある集会となったのです。

メインの講演は、本間真二郎医師による「臨床の現場からワクチンを考える」のテーマで、予防接種行政への徹底批判が繰り広げられました。今、ワクチン批判が質量的に進化していて、「いかにしてワクチンにNOを突き付けるか」をわかりやすく解説しました。この講演は期待以上の内容で発表され、「ほとんど全ての感染症はワクチン導入前に激減しており、予防接種は受けないほうが良い」が結論でした。その要因として、公衆衛生の向上(特に上下水道の普及)、栄養状態の改善、生活環境の改善、抗生剤の登場。全参加者に衝撃を与えた内容でした。同医師の講演内容詳細は紙数の都合で、次号で紹介します。

筆者も集会23年連続出席で漸く研究成果が認められたのか、「乳幼児予防接種と自閉症・発達障害の密接性」のテーマで15分間でしたが発表させていただきました。本欄で幾度となくリポートしてきて重複個所も多々ありますが、ご海容をお願いいたします。

ワクチントーク全国集会で「予防接種と自閉症・発達障害の関係」についての発表は筆者の記憶の範囲では一度もなかったと思います。そういう意味では歴史的な「ワクチントーク全国集会2016」の一端を担うことができたのではないかと、いささかの自負をしております。ワクチンによって、死亡や重度障害を負った子供たちの重大な被害を認めさせ、その補償をきちんとやらせることができていなかった時代から始まった「ワクチントーク全国」ですから、目に見えない形で短期的~長期的年月をかけて発症する発達障害という脳神経系機能異常を伴う副作用を、接種側が認めるなど現状では到底考えられないことです。現に10月から定期接種化されようとしているB型肝炎ワクチンをひとつ取ってみても、省令案ではこのワクチンの定期接種化に際して、副反応の報告基準を、アナフィラキシー、急性散在性脳脊髄炎などの症状別に、それぞれ4時間から28日までと設定しています。このような超短期間の設定では、発達障害など考慮に入れるつもりなどさらさらないことを宣言しているのと同じです。少なくとも生後数か月から数年たたないと、自閉症や発達障害の関係など分かるはずがないのです。当センターが共同翻訳した『SAYING NO TO VACCINES』のラッセルブレイロック博士の推薦文から、生後数か月から接種され続けるワクチンによるミクログリアの慢性的活性化によって、脳の炎症が継続的に引き起こされることが判明しました。これらの事実からもワクチンの重要副作用として、自閉症・発達障害取り上げることが急務なのです。以下に、筆者が発表した内容の要点を掲載します。

 

■乳幼児予防接種と自閉症・発達障害の密接性

  

1

パート1 未曽有の光景―ASD(自閉症スペクトラム・Austic Spectrum Disorders(図1

小学校で見た不思議な光景(ADHD教会で見た少年と少女の光景発音障害:聞き取れない言葉奇妙な漢字を書く児童(LD)「鏡文字」など(図2)。鳥などの漢字は支離滅裂。

2

熊本地震発達障害児との避難生活、苦悩の母東京新聞421

発達障害本急増 患者本人の本発達障害の特徴の一つとして、「その場の空気が読めない・自分の中に他人がいない」などがある。『僕はアスペルガー症候群』(権田真吾、彩図社)など。専門家の本ハイレベルの専門書が多いが、ワクチン原因論を無視、または気付かず。『発達障害の原因と発症メカニズム』(黒田洋一郎、木村・黒田純子、河出書房新社)水銀による発達障害原因論も少し紹介。ワクチン原因論を否定。的外れの環境汚染問題に終始。

『発達障害のある子のサポートブック』榊原洋一、佐藤曉、学研)日本版PRIM作成委会編。PRIMPRE-Referral Intervention Manual)はアメリカで発行されている親、教師などの発達障害児に対する事前参照マニュアル。

★患者が起こした殺人事件を題材にした作家の本・『十七歳の自閉症裁判』(佐藤幹夫、岩波現代文庫)『自閉症裁判―レッサーパンダ帽男の罪と罰』(佐藤幹夫、朝日文庫)

 

パート2 自閉症スペクトラムの原因究明はタブー ワクチン批判勢力への迫害極まる 

★ワクチンと自閉症関連示唆イギリスで医師免許剥奪アンドリュー・ウェイクフィールド 

ウェイクフィールド博士は、ワクチン接種を止めるように勧めたわけではなく、MMRの三種類の病気に対し、一種類ずつワクチンを接種することを勧めた。その結果キャリアと名声を失いました。そしてマスコミが徹底的に叩くのに都合のよいスケープゴートにされ、罪を着せられた。

SAYING NO TO VACCINES』に記されたワクチン推進派の脅し

 アメリカでワクチンプログラムに反対すると(後述のラッセルL.ブレイロック博士談)、「集団予防接種に反対する人々に向けられた圧力は凄まじく、テンペニー博士の立場に部分的あるいは全面的に同意するかなりの数のCDCの科学者、公衆衛生当局者、そして独立研究科学者がいる。しかし彼らは発言することを恐れている。彼らは名声を失い研究補助金取得を失う危険にさらされるから。大学の地位の解雇や、主要科学雑誌掲載と会合への参加拒否を心配している」と。

自閉症・発達障害そんな病名なかった。クラスメートにもいなかったほぼ35年前までの話

乳幼児予防接種と発達障害発症には時間差があるので「生まれつき」「先天性」でごまかせる。

 乳幼児ワクチン原因が疑われる1型糖尿病は、ほっておくと死んでしまうから、「生まれつき」「先天性」でごまかせない。そういう場合には「原因不明」でごまかす。

「病気ではない」「予防接種と無関係」と言い張る学者

NHK「今日の健康」:前出のお茶の水女子大教授・榊原洋一さんは、以下のような問題発言。「発達障害が話題になることが多くなったが、病気と考えるのではなく、むしろ個性、性格、癖と考えた方がよい。うまくいかない所をサポートしてあげるべき。“全国的調査は行われていないが”、自閉症スペクトラム、ADHDLD合わせると8.7%に上り、30人クラスに2人位いる計算になるという。さらに、“ADHDの患者の3分の1は非行に走る”と指摘。青少年犯罪の背後に予防接種。果てしなく続く予防接種の脅威露呈。

予防接種と発達障害の因果関係は「解決済み」の欺瞞(ウソ)

接種側➡異口同音に「決着済み」高慢な真実隠蔽の手口―予防接種健康被害は予防接種が続く限り永久に決着しないシステムネットでは「ワクチンと自閉症との関係はすでに否定されている。自閉症は先天的な脳の微小な損傷。以前、確かに両者の関係を疑う説があったが専門家の間では完全に否定されている」と、積極的に嘘をつかねばならない状況に追い込まれている。

ワクチン推進先導役・開業医のホームページは接種・客寄せサイト➡ワクチンデビュー・生後2か月だと。スケジュールに入りきらないから危険を冒しても前倒し。2011年から乳幼児の下痢症を予防するロタウイルスワクチンが日本でも使えるようになり、欧米のワクチン植民地。

推進派サイト増加とともに、自閉症・発達障害と予防接種との関連サイトも急増

ワクチンの特定成分問題に矮小化「問題化した成分だけを取りあげて、除去したの、無毒化したなど言って因果関係否定」これが推進派の常套手段

ワクチン本体はもちろん、それに含まれる添加物(アジュバント)が全体的に危険自然界では起こりえない手段で人体に接種するため脳の免疫細胞(ミクログリア)がパニック。

 

パート3 予防接種先進国=発達障害「先進国」

 アメリカがその代表6人に1人が発達障害の報告

米国の小児に占める発達障害の割合は、199799年の12.8%(約800万人)から200608年には15%(約1000万人)へと拡大。研究者らは早産や高齢出産の増加に加え、検査・診断能力や認知度の向上が患者数の増加に拍車をかけた可能性を指摘、ワクチンは無視。

3

『発達障害の原因と発症メカニズム』黒田洋一郎他著より引用

VPDキャンペーンでワクチン過密と発達障害―ワクチンの種類と接種回数の異常増加が原因(図3

川柳「病名を増やし続ける医の進歩」-代表が予防接種

ワクチン開発、欧米製品輸入、多数ワクチンの同時接種➡発達障害「先進国」への道

42014年調査)

集団接種プログラム以前は前代未聞だった・後述のアメリカの神経外科医・ラッセルL.ブレイロック博士は、予防接種には神経毒性があり以下のような多くの神経疾患との関係を指摘。「退行性脳傷害、ADDAttention Deficit Disorders)、自閉症、てんかん、痙攣、精神遅滞、うつ病や不安、中枢神経系疾患、麻痺、ギランバレー症候群、神経性難聴、失明、SIDSなど。たとえば、自閉症を取り上げると、その出現は、正確に集団予防接種プログラムの開始と一致します。ADDと子供の学習障害は、現在の小児予防接種にトレースされる」と。

日本も間もなく発達障害「先進国」の仲間入り最近では発達障害がマスメディアに出ない日はない。

 以前、予防接種は2歳から始められていた。いま、0歳で10回もの(生後2か月から)接種によってワクチン成分が脳に侵入する危険性が高まった。インフルエンザを入れると6歳までに40回もの接種の恐ろしさを国民が共有する必要。

ショッキングな記事発達障害 大学生・院生

8年前の20倍!今年4月から配慮義務化

 2016227日付朝日新聞「教育欄」(図4)。

4月から障害者への配慮を大学に義務付ける法律施行

 発達障害者に対して、受験時の配慮は進んでいるが、入学後の対応は遅れがち。

 

パート4 ワクチンは21世紀最大の薬害

英・米でワクチン推進の嵐・・09年の新型インフル騒動では、フルワク解約の代償に日本にGSK社のサーバリックス押しつけで大被害

「わくちんムラ」(ワクチン推進者集団)の論理「原子力村」と類似=権力と利権の構造で成り立っている。原子力村の論理=議論なし、批判なし、思想なし(三ない主義)=今日の放射能汚染悲劇の根源 ワクチンムラも同類で、お互いに相手の悪口を言わない仲良しグループ。外部に対する議論には閉鎖的、秘密主義的、効果ばかり謳いあげる独善性。副作用の原因追究なし、あるのはメーカーと接種推進医師らの利益追求と過密接種スケジュールの作成。

★『ワクチンはもうやめなさい』(母里啓子著、双葉社)に全て書かれている

そこ(わくちんムラ)では誰もワクチンには必ず副作用があること(しかも重篤な)、ワクチンの効果は限定的であること、本当は病気を予防できるワクチンはごく僅かであること、ワクチンを打たなくても病気にかかって確実に抗体を作れること、そうしたことを語ろうとしない。更に

★自然界では起こりえないこと・・その点では原発も予防接種も危険性は同類共通点は、不特定多数の人々に重大な被害を及ぼす危険性が、過去から現在に至るまで人々に及んでいる。これは自然界では起こりえないことを強引にやっていることにすべて起因。自然に病気にかかる場合には、病原体は必ず、口、のど、鼻、皮膚などにある様々

パート5 自閉症・発達障害はミクログリアの慢性的活性化による神経変性

ぞろぞろ出てくる自閉症・発達障害とワクチンの関係証拠

PET(陽電子放射断層撮影)画像が決定的ミクログリア暴走の恐怖あらわに!

ラッセルL.ブレイロック博士の予防接種への警告

予防接種の脳への影響は重大。「とりわけ発達過程にある子供の脳への影響です」と。

★乳幼児期ワクチン乱用がミクログリアの慢性的活性化を引き起こす

ミクログリア慢性活性化の恐怖 剖検所見がダメ押し さらに、「連続的な予防接種で脳の免疫システムが刺激された場合、たとえば2ヶ月ごとに行われるシリーズのルーチンワクチンが投与された場合、強烈なミクログリアの過剰活性化が引き起こされます。それは数年間、あるいは10年間にも及ぶことがあります。解剖で検索された自閉症患者の脳に関する最近の研究によると、広範囲のミクログリアの活性化が、人生の40年もの間起きていたことが発見された。その人の脳が常に炎症状態にあったことを意味しています」と。

ミクログリアの活性化 しかし外傷、感染、および炎症の際には突起が短く細胞体が大きいアメーバ状活性型ミクログリアに変化し増殖しT細胞への抗原提示や、殺菌、抗腫瘍作用、組織の修復に関与する。別名「脳の中のお医者さん」。このようにミクログリアは免疫応答のみならず恒常性の維持に至るまで、きわめて多様な機能を持つ。これらの刺激によって形態変化、細胞内物質の誘導、または機能亢進することをミクログリアの活性化と呼ぶ。

乳幼児予防接種乱用と自閉症・発達障害の関係は、もはや覆い隠すことができません

 

 

 


ワクチントーク72  医薬ビジランス・シンポジウム 参加報告

     臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

1016日、大阪市此花区の此花会館において、「薬害はなぜ なくならないか」―裁判の非科学性を問う―のテーマのもとに標記シンポジウムが催されました。今回は医療公害を裁く司法の在り方とその不当性を理論的に追及することが主たる目的の集会でした。大阪を中心とする関西の医療関係の人々が大勢参加しました。感想としては、浜六郎さんが代表を務めるNPO法人「医薬ビジランスセンター」の役割に敬服するところが大でした。過去から現在進行中を含め、以下の三件の裁判について当事者からの発表と、主に、代表・浜六郎さんから「これら薬害の基本原理」、「裁判所への意見書」「裁判の経過」、「最高裁の不当判決への抗議声明」などが参加者へ配布された上で解説がありました。裁判所の判決は、被告の製薬メーカーのねつ造、改ざんデータばかりを証拠採用し、被害を拡大してきたメーカー側の責任を認めることをしませんでした。最後に発表者と参加者を含めた活発な質疑応答が行われました。以下に簡潔に要旨を述べます。

     タミフル薬害被害判決の不当性について

タミフル薬害の原因解明は、浜さんの研究によるところがとりわけ大きいことは、出版書籍などを通しても明らかです。本欄でも主にNO4445でこの問題に言及しました。タミフル薬害でとりわけ注目されたのが主に10代の男子の異常行動死でした。その一人が愛知県の秦野晧平さん(2007年当時14歳)で、タミフル服用後間もなく自宅マンションから転落死したのです。母親の竜子さんが当日のシンポジウムに出席し、晧平さん死亡の経緯と、その後のPMDA(医薬品医療機器総合機構・Pharmaceuticals and Medical Devices Agency)への救済申請と却下、「不支給決定取り消し」裁判起こすも、最高裁で上告棄却との報告がありました。この裁判では浜さんによる綿密な鑑定意見書が幾度も提出されましたが、名古屋地裁の「インフルエンザ自体によるものであったとしても矛盾するものではない」との判決理由でタミフルとの関連性が否定された。これが最高裁まで罷り通ってしまいました。竜子さんは「厚労省は危険性を察知の上、10代への処方を中止しておきながら、因果関係なしとは納得できない」と。被害者無視の医療側に怒りをぶつけています。

●インフルエンザ特別視はワクチン接種向上とタミフル備蓄正当化のため

当日のシンポジウムにも参加された大阪赤十字病院救急科部長の山本英彦さんは、「タミフルの莫大な消費が諸悪の根源」と述べています。要するに、山本さんを含め多くの医師は、インフルエンザそのものでは突然死や異常行動は、まず起きないことを知っています。

2005年にわが国のタミフル消費量は世界の80%を占めました。当日の浜さんの発表でも、「日本のタミフルなどノイラミニダーゼ阻害剤使用量の異常さをグラフで示し、日本はフランスの50倍、スェーデンの300倍、イギリスの1200倍」だという。メーカーと医療側がタイアップした需要増大であることは明白のことだ。異常なまでの薬剤消費国の姿に、ただ驚くばかりである。小児の医療現場では臨床医にとってインフルエンザは「風邪」として対応する重要性を山本氏は強調する。そして、インフルエンザウイルスにことさら対抗しようとする医療側の姿勢を見直す必要性を、以下のデータなどを基に訴えている。

調査結果が打ち消す「重病論」

山本さんによる大阪日赤病院の調査結果は、要約して次の結果を示した。2001年―2002年シーズン、および20052007年シーズンのデータから、熱性けいれんの頻度が他疾患に較べ有意に多かったが、入院総体でみると非流行期入院数を上回ることはなかった。CNS(central nervous system)症状の分析結果では、単純型の熱性けいれんがインフルエンザ流行期で多かったものの、けいれん重積や脳炎、脳症の合併症には有意差はなかった。これらの所見から、小児インフルエンザを特別視させているのは、インフルエンザ脳症の存在が大きいといえるが、同病院の調査結果からは、急性脳症はインフルエンザに限らず発症すること、頻度から言うと、むしろ突発性発疹によるほうが、むしろ多いかもしれない、と述べている。

こうした事実から、インフルエンザを特別視するのではなく、軽症と思えるウイルス感染や熱性けいれんの中に重症化する場合があると考え、対処する必要性を訴える。同病院で上記2シーズンに経験した脳症の3症例は、けいれん重積と治療後の意識障害の遷延した例、タミフル服用後に意識障害が遷延した例であり、インフルエンザ関連脳症とは必ずしも言えないものであったと結論している。タミフルは新たな脳症との関連が浜六郎氏によっても明らかにされており、その効果への疑問とあわせると、小児への投与は差し控えるべきと警告する。こうした事実からも、インフルエンザ脳症というのは、ワクチンやタミフル大量投与の副作用被害を隠すために「創られた脳症」の疑いが濃厚なのである。

●タミフルに関する重要記事

ちなみに、20121222日付信濃毎日新聞には、「タミフル 突然死リスク増?」の見出し記事が掲載された。09年流行の新型インフルエンザで死亡した国内約200人の分析から、治療薬タミフルの使用で容体が急変して死亡するリスクが高まったとする研究結果を、薬の安全性を調べている「医薬ビジランスセンター」(大阪市)理事長の浜六郎氏らがまとめ発表した、と報道した。それによると、タミフルを処方された112人のうち、処方後12時間以内に呼吸困難に陥った人が37人いた。一方、治療薬を処方されなかった25人で12時間以内に呼吸困難になったのは1人だけだった。これらの結果から、タミフルを処方された人の場合、容態が急変して死亡する危険性が、治療薬なしの場合と比べて、約3.8倍高いと推定されるという内容だった。厚労省は、この報告を否定する姿勢を示すが、072月に中学生2人が服用後に自宅マンションから転落死するなどの異常行動が報告されたため、同年3月から10代への投与を原則禁じている。厚労省のタミフル投与推進との矛盾がいっそう露呈した格好である。インフルエンザはこれほどの危険を冒すほどの病気ではないことは上記のとおりである。

タミフル3大副作用

タミフルの副作用は止まることを知らないが、主なる点を要約すると以下のようになる。

A:異常行動―異常行動(精神症状)は添付文書にも記載され副作用と認定されている。それだけでも因果関係が認められ、被害救済が認められなければならない。10代は一番元気、よって本来は副作用が出にくいが、皮肉なことにそれが行動力をかえって高め、マンションから転落したり、トラックにわざわざぶつかってゆくなどの過剰行動を起こすという。

★時間性:どの調査でもタミフル使用後に異常行動が増加。

★強固性:危険度は使用直後にオッズ比で47倍と高度➡強固。使用直後に危険行動を起こす危険性が、その後の時間帯に比べて異常に高いということ。

★特異性:死亡に至る異常行動:タミフルのみ。リレンザではなし。

★整合性:異常行動、感覚異常、認知異常など、動物実験でも認める。以下に示すように、呼吸停止や低体温など中枢作用は矛盾なく説明可能。

B:呼吸停止:これは脳の呼吸中枢を抑制した結果である。

C:低体温:これまた脳の体温中枢を抑制の結果。これがタミフルのインフルエンザ熱緩解効果のように錯覚されているが、とんでもない誤り。人体のノイラミニダーゼが阻害され、ウイルスを排除するための免疫機能抑制➡結果、体温低下で症状が軽くなったように見えるだけ。呼吸器の感染防御抗体(IgA)は5分の1に低下。したがって、インフルエンザを含め、他のウイルスや細菌感染を引き起こしやすくなる。

     抗がん剤イレッサ薬害裁判の判決の誤りについて

アストラゼネカ社(イギリス)が開発、販売した分子標的型がん治療薬。

近澤昭雄さん(元・薬害イレッサ訴訟原告団代表 イレッサ薬害被害者の会代表)は娘さんが、肺がんでこの薬剤の内服投与を受け、その副作用の間質性肺炎で命を落とされました。10年近くに亘ったイレッサ薬害訴訟を振り返るとともに、薬害の根絶を願って、この裁判の不当性について挨拶しました。イレッサは20027月、承認申請からわずか5カ月というスピード審査で国の承認を受け、販売が開始された。延命治療を目的とした抗がん剤で、同年830日に保険適用された。延命効果は大きく、副作用の少ない夢の新薬と謳われるほどの宣伝がなされた。しかし、販売開始からわずか45日で、副作用である間質性肺炎による死亡が多数報告される事態に立ち至った。20021015日、緊急安全性情報が出される事態になった。イレッサに希望を託し、何の疑いも持たずに服用していた患者たちは、医師管理が行き届かない自宅服用を余儀なくされたことも原因して、副作用の対応が遅れにつながり、次々に重篤な呼吸苦に見舞われ亡くなりました。一審判決では、薬剤添付文書が、医師への情報提供に不備がったと認め、企業(一部国)の責任を認めましたが、控訴審の高裁では「抗がん剤治療とは専門医が行うもので、各々の医師が添付文書を熟読していればこの被害は起きなかった」とする判決を下し逆転敗訴となり、上告審でも高裁判決が指示され、原告の敗訴が確定しました。

浜さんはこの裁判でも8通の意見書を作成し、大阪で4度、東京で2度法廷に立って証言しました。そしてこの裁判の不当性を以下のように締めくくっています。

●不正行為を容認した判決

地裁ならびに高裁判決は、アストラゼネカ社が、動物実験で開始10日目に肺虚脱で死亡した犬の所見を慢性肺炎と偽ってイレッサの関与を全否定し、臨床試験担当医に対してもその情報を提供せず、臨床試験の初期にわずか50mgの使用で重篤な害反応を生じた例を無関係として追跡せず、優位に増加した血栓塞栓症の症例も無関係とし、第Ⅱ相の段階から、34人の早期死亡の94%(32人)の因果関係を完全否定し、日本でイレッサにより死亡した例があるのに、死亡なしと判断したことをすべて妥当とし、さらにそのアストラゼネカ社の提供資料による国の審査を妥当とした。また最高裁はそれらの判断をすべて妥当とし、追認した。

これらの判決は動物実験から臨床試験の段階および申請資料概要の作成でも、虚偽の記載や虚偽の書類作成が疑われている被告所属の特定人物の見解のみを鵜呑みにして出されている。犯罪が疑われている犯人の作成した証拠のみを採用し客観的証拠を何ら吟味することなく不採用とする、という、あってはならない判断方法である。

薬剤として欠陥がないことが事実であれば、米国でいったん市販されながら、なぜ販売停止になったのか、なぜ、ヨーロッパで販売されなかったのか、その理由の説明がつかない、と述べました。

     始まったばかりのHPVワクチンによる健康被害裁判について

まず、このワクチンの被害者の女性から、涙ながらに訴えがありました。なぜこれほどまでに危険なワクチンが野放しにされているのか、憤りを覚えるものでした。この裁判はどうしても勝利しなければならない気持ちが会場に満ち溢れていました。地元テレビ局からも取材に来て、被害者の方々の訴えなどを撮影していました。今後の裁判の行方を見守りながら支援をしてゆきたいと思います。

当日の資料から引用すると、HPVワクチンの特徴・問題点は以下に絞られます。1:ウイルスに感染しても子宮頸がんになる人は、わずか0.15%と言われています。2:しかもこのワクチンを打っても半分は感染を防げません。3:そもそもこのワクチン、子宮がん自体の予防効果が確認されているわけでもなし、効果の持続期間も不明です。4:このワクチンは初めてのタイプ(予防の仕組みが他と全く違う。入っている物質も新開発)! まるで人体実験!?5:ワクチンを接種しても定期的な検診が必要になるし、そうすれば早期発見、治療ができるのです。6:ワクチン接種に伴う情報提供も不充分でした。7:さらに、緊急促進事業と称し、国の事業として任意ワクチンを広く接種させたのは初めてのこと。8:このワクチンを全員に接種させてまで、国が前のめりで広める必要がどこにあったのでしょうか。9:このワクチン接種後、全身の激しい痛み、失神、不随意運動、脱力、視覚・聴覚障害、記憶障害などが次々報告されています。10:たくさんの少女たちが今なお深刻な症状を抱えながら、病院や学校での無理解・偏見に苦しんでいるのです。

今回取り上げた三つの薬害裁判で忘れてはいけないこととして、保険給付率の高い日本の大需要を見込んだ海外製薬メーカーからの押し売り販売ともいえるロビー活動が挙げられます。イレッサのアストラゼネカ社(イギリス)、タミフルのロシュ社(スイス)、サーバリクスのGSK社(イギリス)、ガーダシルのメルク・アンド・カンパニー社(アメリカ)など、日本が海外製薬メーカーの植民地と言っても過言ではありません。極論すれば、日本人がモルモットにされているということかもしれません。それに応える形で医療側も治療のついでにと、ばんばん投与を勧め、大幅利益増大が見込める仕事ができていたと言ってよいでしょう。「病名を増やし続ける医の進歩」の諺もあるが、美辞麗句につられて、気軽に病院にかかる国民の側にも病気を増やす原因があることを忘れないで頂きたい。


わくちんトーク73  急増する川崎病の謎

   臼田篤伸 (代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者) 

 

■今年に入って朝日新聞(17)、NTV215)と相次いで、川崎病に関する報道がありました。あまり馴染のない病気と思っていましたが、この30~40年の間に患者が急増していることが分かりました。1961年に小児科医の川崎富作さんが発見して、67年に専門誌に発表したのでこの病名がつけられました。日本人に多発していて、患者数は2011年が12774人、2012年は13917人で、その後も上昇を続けています。おもに04歳児が罹り、そのうち約3%に心臓の冠動脈の重大な障害「冠動脈瘤」を発症する危険性があると言います。心筋梗塞で命を落とすこともありますが、未だに原因不明で片付けられたままです。この病気が発表されて以来、原因としてウイルスや細菌の関与が疑われ、その発見に全力が注がれたのですが、とうとう見つからなかったという事実があります。これを重く受け止めて、今後の原因究明が行われなければなりません。以下に朝日新聞などを参考にさせて頂いて記述します。

  川崎病の主な症状―

以下の6症状がこの病気の特徴―このうち5つ以上の症状が出ると川崎と診断される。このうちの254症状は末梢血管の循環障害が関与した病変と考えられます。6の首リンパ節の腫れは、リンパ組織が頭部、顔面、口腔内の病変産物の終末処理場としての役割を果たした結果と推測されます。上述のように、川崎病の最重症例が心臓の冠動脈瘤であることを考慮すると、血管構成細胞に栄養を送る毛細血管に何らかのダメージを与えた結果と考えることができます。朝日記事にも川崎病になると、全身の血管に炎症が起きると記されています。集約すると、全身の動脈壁に起こる病変と考えられます。

1.6日以上続く発熱

2.両目の充血

3.唇の紅潮、いちご舌

4.皮膚の様々な形の発疹

5.手足の固い腫れや紅斑

6.首のリンパ節の腫れ

●川崎病の歴史(年)

1961 医師の川崎富作さんが最初の患者を診る

 67 川崎さんが症例をまとめた論文を専門誌に発表

 70 旧厚生省の川崎病研究班が発足―全国疫学調査始まる

 81 医師らによる日本川崎病研究会(現・日本川崎病学会)が発足

 82 日本心臓財団川崎病原因究明対策委員会、川崎病の子供を持つ親の会が各々発足

 90 川崎病研究情報センター(現・日本川崎病研究センター)。99年にNPO法人に

 92 原因究明対策委員会が解散

 2015 福岡市立こども病院に川崎病センターが発足

●日本になぜ異常に多いのか?

 欧米諸国はワクチン産業大繁盛で、海外に大輸出しています。アメリカは中国で大部分を生産しているそうです。そこで安く作ったものを日本などに高く売りつけているのです。自国でもワクチン接種大繁盛なのですから、当然川崎病も大発生してもおかしくないはずです。ところが日本だけ多いというのが不思議です。その謎解きのカギは、過去から現在に至るまでの予防接種行政を海外と比較することにあると言えます。詳細な報告は次回以降に譲りますが、大体以下のような事情が背後に存在しています。すなわち、戦後のわが国の予防接種行政の歩んだ道、それと世界に例のない全国で一斉に行われたインフルエンザ学童集団接種の愚行とを考慮する必要性が高いと思います。

 拙著『さらば、風邪薬』(三一書房)には以下のことが記されています。「朝鮮動乱に代表される冷戦構造の到来を契機に、GHQは森村誠一著『悪魔の飽食』で知られる旧陸軍731部隊関係の医学者らに注目し、彼らの戦争犯罪を免責するとともに、新たに設置した国立予防衛生研究所などに配置し、予防医療の研究に従事させつつ生物化学兵器の開発にも手を染めていた。こうした中で、ワクチンの開発・製造・検定業務の中枢も彼らに委ねられていったため、日本は「予防接種王国」の異名を飛ぶまでになり、個人の犠牲を顧みる見る視点に乏しい構造が出来上がったのである。

 阪大微研観音寺研究所は戦後、阪大教授・谷口腆二氏の指導の下、731隊員を多数使って、ワクチンの研究・開発を始めたことで知られている。同氏は戦前、731部隊の頭脳だった。陸軍軍医学校防疫研究室の嘱託を務め、同研究室から研究員を派遣する見返りとして多額の研究費の配分を受けていた」と。

●原因不明の烙印、患者が増え続けているのに原因究明対策委員会の解散の怪

 薬害などの問題が発生して、薬・ワクチンを推進する側に都合の悪い原因が浮上してくると、「原因不明」として、究明をやめてしまうことはよくあることです。予防接種の副作用被害の場合もほとんどがこれで片付けられてしまいます。82年に発足した同委員会は、10年後の92年に解散しました。それらを開発した企業・大学などの研究機関・接種側の厚労省など行政関係者らが中心になって原因究明を行っているわけですから、公正な原因解明ができるはずがありません。川崎病を予防接種が原因とする薬害事件としてとらえ、被害者たちが団結して原因解明を推進してゆく必要性がますます高まっています。このことが真実解明し、この病気を減らすためのスタートになると思います。

●原因究明したが不明、残る予防接種原因論は“聖域”につき侵入禁止

 様々な免疫疾患に予防接種が関与していることは、多くの専門家からも指摘されています。ただし、個々の具体的な内容についての言及はあまり見られません。川崎病も症状の一覧表を見ると、血管やリンパ管を中心とした全身的病変で、免疫疾患であることが容易に分かります。免疫疾患というのは体のいろんな部分に症状が出やすいので、原因不明として片づけるのに好都合なのでしょう。接種予防接種の専門家らは、この聖域をガードするためにあらゆる手を使ってくるでしょう。でもこんな聖域は壮大なバラックと同じで、いずれ木っ端みじんに打ち砕かれるでしょう。

●ワクチンンは病原体や異物の混合浮遊物、おまけに不法侵入=テロリストと同じ原理

当センターが最近翻訳した「予防接種に『ノー』と言おう」(米国シェリー・テンペニー博士著)の翻訳本の「訳者まえがき」に次のことを記しました。「ワクチンは不自然に加工したもの(ワクチン本体と多数の添加物)を、病気の感染とは全く違ったルートで強制的に体に入れる行為です。病原体は本来ならば、のど・鼻・泌尿生殖器など体の限られた防衛器官を通して、そこで免疫細胞のチェックを受けて(関所のようなもの)侵入あるいは排除されます。ところがワクチンはいきなり血中に入れられ、血行を介して全身に回るため、体中の免疫細胞が普段と違った異常行動を余儀なくされます。ワクチンが劇薬指定されている所以です。これらが発熱をはじめとする副作用発生の基本的なメカニズムであり、予防接種が行われる限り副作用被害は必ず発生します。副作用被害は軽症、重症そして、短期的なものから長期的なものまで多岐にわたります。最近では乳幼児期のワクチン乱用に伴って、自閉症、発達障害が急増していることが、数々の事実から明らかになっています」と。

その代表が今最も注目されている危険なワクチン=子宮頸がん

話は飛びますが、近年では子宮頸がんワクチンの副作用被害が、既存の他のワクチンの副作用発生率をはるかに上回る被害者が発生した事実が明らかになっています。病原体+多数の添加物がもたらす不法侵入の恐ろしさをまざまざと見せつけました。

被害者たちは16年、各地の裁判所に提訴し、東京地裁では213日に第1回の口頭弁論が行われました。厚労省の検討会が141月、筋肉注射による痛みなどによる「心身の反応」と結論付けてワクチンとの因果関係を否定したからです。この問題をめぐっては、重症例を含む40数人の患者を診察した信州大グループが、皮膚内部の末梢神経の異常によるとの病理組織学的・具体的データを、厚労省に提出したにもかかわらず、「比較できる健康な子のデータがない」と取り合いませんでした。重度の副作用被害に苦しむ被害者らは昨年、国や製薬会社を相手取り、損害賠償を求め16年に東京地裁に提訴しました。同様の訴訟は大阪、名古屋、福岡の各地裁でも起きていて、17214日の時点で、原告は119人にのぼっています。

●乳幼児ワクチンの急増と川崎病急増のグラフがほぼ重なる

 既述のように、48年に予防接種法が制定されるとともに、年を追うごとに対象疾患が増え続けてきました。川崎病が増え始めた60年代半ばには、10種類近くに上っています。その後接種総数は一直線に増加を続け、14年時点で、年間15000人を超えました。これは川崎病の急増グラフとほぼ一致しています。川崎さんによると(朝日記事)、「川崎病になると、全身の血管に炎症が起きます」と。「特に心臓の冠動脈に炎症が続くと、こぶ(瘤)ができることがあり、血栓の発生につながるケースもある」と。

高橋晄正さんが半世紀前に既に指摘

 予防接種副作用被害の“バイブル”ともいえる『危険なインフルエンザ予防接種』(農文協)において、高橋さんは予防接種被害の上記疾患の医学的根拠を明確に指摘しています。予防接種の副作用被害には、脳、肺、肝など個別の臓器の細胞変性を引き起こすタイプと、臓器に関わりなく全身に分布する結合組織の変化を中心に起こるものとに大別され、後者がいわゆる膠原病に相当するという。その第一に掲げられているのが「結節性動脈周囲炎という全身の各臓器の中小動

脈の広範囲にわたる炎症性変化である」と。

 この病気の発生機序について、筆者の大学院研究テーマ・上皮組織の再生機序を参考にすると以下のようになります。皮膚や腺、血管内皮を覆う上皮系細胞は、その組織の働きを行うとともに、その組織全体を守るために必要不可欠の存在です。ところがその表皮が何らかの損傷を受けた場合、損傷部位に接した上皮細胞がまず、24時間後に遊出と分裂を開始します。膠原繊維からなる結合組織を作る繊維芽細胞は、約1週間たたないと遊出しない仕組みができています。上皮細胞はデリケートなため、繊維芽細胞が早く遊出してしまうと、上皮細胞は増殖できなくなるからです。

 このことは、乳幼児など、組織が未成熟な場合、込み入った添加物を含むワクチン成分によって血管内皮細胞がダメージを受け続けると、上皮の再生が不可能になります。したがって、それに乗じて、雑草のように強い繊維芽細胞が急速に増殖し、血管の機能を十分に果たせない線維ばかりで出来上がった血管となる運命となります。これが結節性動脈周囲炎にほかなりません。すなわち、酸素や栄養を組織に十分に届けられる血管ではないということになります。これが川崎病の正体だと思います。

 上記NHK番組では、出演した小児の冠動脈の造影撮影の画像が放映されました。結節状に拡大した冠動脈がはっきり確認できました。激しい運動など心臓に負担のかかることは一切ダメ。子供にとって大変つらいことです。大人になった患者では、外見上は何もなくても、十分に仕事ができず、怠け者と思われやすいと言っていました。

●川崎病原因究明対策委員会解散と研究費の大幅削減で川崎病研究を骨抜きに

 上記委員会の解散とは端的に言うと、「解明されると困る或る事情が存在した」とみなければなりません。それは、「聖域」に近づいたからでしょう。川崎さんはNTVで、「委員会解散によって、国は解明に力を入れない、金を出さない。原因の手がかりさえつかめなかった」と。つまり研究費の大幅削減となったわけです。個々人の研究に任される形に追い込まれてしまったわけです。

NTVで最後に語った川崎富作さん(91歳)の言葉

 「国が力を入れないということは、川崎病がこれからもずっと続くということです。」


■わくちんとーく 74 自閉症・発達障害を生み出し続ける乳幼児予防接種の乱用

    臼田篤伸 (歯学博士 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

■自閉症・発達障害番組・記事・著作急増!

現在進行形で、自閉症・発達障害患者が増えすぎてしまったために、それへの対応策を早急に作らなければならない状況に医療・行政側が追い詰められているとみるのが妥当です。新聞、テレビなど自閉症・発達障害関係の記事、報道を見ない日は、まずありません。初めから、これら疾患の真の原因を究明する気などさらさらないとはいえ、行政側が発達障害者支援対策として、目の前の患者の現実問題を解決してゆくのは当たり前のことです。学校や医療の場とは別に、家庭などの個人的サポートの取り組みも注目されています。

 526日付毎日新聞夕刊には、『ぼくにしかできないことを』―アスペルガー症候群 桐生の15歳―のタイトルで、<自宅でコーヒー豆の店開店>の記事が掲載されていました。桐生市の岩野響(ひびき)さん15歳です。小学3年の時、アスペルガー症候群と診断されました。物との距離感がうまくつかめないため、教科書や黒板に書かれた文字をノートに書き写すことが苦手。中学に入ると授業についてゆけず、体調を崩してしまいました。そこで母親の久美子さんが、無理して登校させる代わりに、家庭の食事作りを頼むことから始めたそうです。たとえ小さなことでも「できる」を実感させ、自信をつけさせたと言います。試行錯誤を経て数年後、この春、コーヒー豆の販売店「HORIZON LABO」を自宅でオープンしました。「障害と向き合い、僕にしかできないことをみつける」ことを目指し“ラボ”(研究室)と名付けた店で焙煎した豆は、早くもコーヒー通の注目を集め、大盛況という。

■報道などの共通認識は「生まれつきの脳の障害」 

 「生まれつき」という呼び名は大変便利で、病気の原因が分からない場合はもちろん、大方分かっていても、それが知られるとまずい場合にもよく用いられます。今日の自閉症・発達障害への理解の状況は、まさにその代表例です。物事を正しく知るためには、現在の異常な状況があるならば、なぜそうなったのかへの言及があって当たり前。だがそういうことは一切なし。自閉症・発達障害の原因は「生まれつきの障害」だという。これは「アリバイ」作りに等しいといえます。

■NHK➡発達障害は「生まれつきの脳の特性」だと

 自閉症・発達障害と乳幼児期予防接種との関係を隠ぺいするために、医療側、報道側の手口は巧妙になっています。これら疾患が増えすぎてしまったために、それへの対応策を早急に作らなければならない状況に関係者が追い詰められているとみるのが妥当です。521日のNHK総合は、「発達障害って何?」のタイトルでした。有働アナウンサー司会で、メインゲストは今話題の栗原類さん、発達障害を持つ若い人たちが何人か出演しました。最近の「脳研究の成果をもとに、発達障害の「見え方・聞こえ方」を映像化した番組でした。実際に、当事者が目にしている姿、形、色、そして実際に聞こえている音声を映像化したものでした。こういう番組を初めて見て、当事者が実際に体験している外部の姿、音というものが分かりやすく伝わってきました。ただ、問題なのは、有働アナウンサーが最初に言った言葉・発達障害は「生まれつきの脳の特性」でした。障害ではなく特性と決めつけたところに、発達障害の本質をはぐらかす意図が見えていました。

0歳児予防接種の異常な増加ぶり

最近では発達障害がマスメディアに出ない日はない。こんなことは、かつてなかったことです。その原因を探ろうとする試みはほとんど見られない。あっても公害原因説など、お門違いのものばかり。真実に近づくような報道は一切なされていません。

 以前、予防接種は2歳から始められていました。今、0歳で10回もの(生後2か月から)接種によってワクチン成分が脳に侵入する危険性が高まっています。インフルエンザを入れると6歳までに40回もの接種の恐ろしさを国民が共有する必要があります。すなわち、揺籃期の免疫機構を混乱させていることが、後に小児の脳神経系に深刻な影響を残すことになるからです。

■米・英が自閉症・発達障害の「先進国」

 米国の小児に占める発達障害の割合は、199799年の12.8%(約800万人)から200608年には15%(約1000万人)へと拡大。研究者らは早産や高齢出産の増加に加え、検査・診断能力や認知度の向上が患者数の増加に拍車をかけた可能性を指摘、ワクチン原因論は当然のこととして無視。

 米・英のワクチン圧力に追随する日本も、間もなく発達障害「先進国」の仲間入りでしょう。最近では発達障害がマスメディアに出ない日はないくらいです。埼玉県ではついに「サポートカード」配布の説明ポスターが医療機関などに配布されました。公共施設、医療機関、乗り物などを利用する際に提示することになります。

■アメリカの専門家が脳への危険性を指摘―集団接種プログラム以前は前代未聞だった

アメリカの神経外科医・ラッセルL.ブレイロック博士は、予防接種には神経毒性があり、以下のような多くの神経疾患との関係を指摘。「退行性脳傷害、ADDAttention Deficit Disorders)、自閉症、てんかん、痙攣、精神遅滞、うつ病や不安、中枢神経系疾患、麻痺、ギランバレー症候群、神経性難聴、失明、SIDS(乳幼児突然死症候群)など。たとえば、自閉症を取り上げると、その出現は、正確に集団予防接種プログラムの開始と一致します。「ADDと子供の学習障害は、現在の小児予防接種にトレースされる」と。さらに、これらが脳内のミクログリア活性と密接不可分の関係にあることを以下のように述べています。

■侵入成分が脳内ミクログリアの慢性活性化を引き起こす

 「ミクログリア(小膠細胞)は中枢神経系に常在する免疫細胞です。そして通常は静止状態のままで存在しています。ミクログリアは刺激を与えられると、代謝が活発になり、アメーバ状の外形を呈するようになり、中枢神経系(CNSCentral Nervous System)を動き回ることができるのです。ミクログリアの活性化は極めて容易に起こります。そしてその活性化は、外傷、細胞外毒素による刺激、微生物の侵襲、重金属毒性、系統的な免疫活性化、様々な薬

剤など、いろんな原因によって達成されます。

 ほとんどの環境の下では、この活性化は長続きしません。むしろ急速に収束します。そのような状況であれば、ミクログリアは多くの免疫細胞の機能を手助けしています。

時と場合によっては、ミクログリアの活性化は収束しません。そして、慢性的活性化の状態が発生します。いったんこれが起こると、多数の脳微細構造に深刻なダメージが発生します。とりわけ、神経相互接合部の結合と神経細胞の樹状突起に起きるのです。一方、短期間のミクログリア活性化は、神経を保護する働きがあります(成長因子を分泌するため)。より最新の研究によると、ミクログリアの慢性的活性化は、多くの病理学的状況の中で発生することを明らかにしました。すなわち、中枢神経系の外傷、感染症、毒性重金属、農薬汚染、神経変性疾患、自閉症、ダウン症候群、そして、過剰な予防接種です」と。

■ワクチンは自然界では起こりえない経路で体に注入=ワクチン乱用は危険と隣り合わせ

当センターが最近翻訳した「予防接種に『ノー』と言おう」(米国シェリー・テンペニー博士著)の翻訳本の「訳者まえがき」に次のことを記しました。「ワクチンは不自然に加工したもの(ワクチン本体と多数の添加物)を、病気の感染とは全く違ったルートで強制的に体に入れる行為です。病原体は本来ならば、のど・鼻・泌尿生殖器など体の限られた防衛器官を通して、そこで免疫細胞のチェックを受けて(関所のようなもの)侵入あるいは排除されます。ところがワクチンはいきなり血中に入れられ、血行を介して全身に回るため、体中の免疫細胞が普段と違った異常行動を余儀なくされます。ワクチンが劇薬指定されている所以です。これらが発熱をはじめとする副作用発生の基本的なメカニズムであり、予防接種が行われる限り副作用被害は必ず発生します。副作用被害は軽症、重症そして、短期的なものから長期的なものまで多岐にわたります。最近では乳幼児期のワクチン乱用に伴って、自閉症、発達障害が急増していることが、数々の事実から明らかになっています」と。

■原発・ワクチン乱用にみる現代版「バベルの塔」の物語

 上野の東京都美術館では今、ブリューゲルの「バベルの塔」展が開催されています。この物語は、旧約聖書の創世記11に出てきます。技術の進歩が人間を傲慢にしていったことに例えたものです。「天まで届く塔のある街を建てて、有名になろうとした人々がいた。神は人間の高慢なこの企てを知り、心配し、怒った。そして人間の言葉を混乱(バラル)させた。

今日、世界中に多様な言葉が存在するのは、バベル(混乱)の塔を建てようとした人間の高慢を、神が裁いた結果である」と。

 乳しぼりの女たちが自然に獲得した天然痘免疫からヒントを得た素朴な予防接種の概念が、いつの間にか巨大医薬産業へと上り詰めました。予防接種は自然界では起こりえない医療行為です。自然の法則に逆らった今日の予防接種の乱用、とりわけ乳幼児への度重なる接種は、精密な人体の営みのスタートを乱しかねない危険行為です。今日の自閉症・発達障害の多発と無関係ではありえません。

 2011年の福島原発の爆発事故も同様に、自然界では起こりえないことを、人知の過信で行った結果です。この二つは、人間の思い上がりの結果であり、神(命)への挑戦ともいえます。よって、「バベルの塔」現代版とも言えます。

 

 


わくちんとーく 75 ワクチントーク全国2017集会の参加報告

    臼田篤伸 (歯学博士 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

 

■例年どおり2017年全国集会が79日、日本教育会館で開催されました。メインテーマは「そのワクチンほんとに必要ですか?」でした。代表の母里啓子さんから、冒頭のあいさつのあと、「もうワクチンはやめなさい~この60年の感染症とワクチン」の講演がありました。30年にも及ぶワクチン反対運動をふりかえって、あまりにひどい現状を厳しく批判しました。以下要点を列記します。

■それともう一件、ワクチンの危険性を指摘した重要な書面発表(プリント)がありました。当日の集会にやむなく参加できず、メッセージ寄せて頂いた宮城県大崎市さとう内科循環器科医院 佐藤荘太郎医師による「乳幼児のワクチン接種を拒否したい方への手引き」を転載させて頂きます。当集会の講演記録として、これまでにも行ってきましたので、同様に転載させて頂きます。予防接種は罰則のない努力義務であるにもかかわらず、関係者らによって義務ばかりが強調されていますので、同医師による客観的かつ、科学的考察は国民全体に重要な判断材料を与えるものとなります。

●ワクチントーク全国代表 母里啓子医師の講演要旨

 今日の感染症対策において、ワクチンが世界戦略になっている。巨大製薬メーカーはWHOを巻き込んでワクチンの大量接種を推進し、子宮頸がんワクチンでは、効果はなにも証明されていないのに、甚大な副作用被害を発生させている。このワクチンは外資のワクチンで、その接種推進圧力は凄まじいものがある。貿易摩擦解消のために大量輸入させられている。そして、子ども、若者が犠牲になっている。WHOは今や、危険なワクチン推進の「旗振り」といっても過言ではない。(この国の政府のやっていることは、自動車を大輸出して大企業を儲けさせ、HPVワクチンなど有害ワクチンの輸入・接種推進で国民の健康破壊、それと米、牛肉、農産物の大輸入で国内農業つぶしをやっている。欧米の操り人形・安倍晋三と言っていいのではないか)

 一方、ワクチンの乱用問題は深刻さを増している。0歳児に15回も針を刺す状況になっている。要りもしないワクチンがどんどん打たれている。母里さんはワクチンの低年齢化、大量接種の危険性を30年間言い続けてきた人だ。数々の事実から、母里さんが辿りついた結論、それが「もうワクチンはやめなさい」だった。(自閉症・発達障害激増の原因は、大方乳幼児期のワクチン乱用が原因)インフルエンザワクチンの場合、効果の希薄性と副作用被害の危険性から、1994年に学童集団予防接種が廃止されて、接種者が年間6万人にまで減少した。ところが今度は老人をターゲットにして、重症化を防ぐとの名目で増産が続けられ、今や5千万人が腕を差し伸べて注射されているという。一度予算をとると、その金は使わなければならなくなる。その医療費は国民が払っている。この宣伝役を請け負っているのがマスコミで、「子どもがインフルエンザ脳症で死んだ、インフルエンザに罹って老人ホームで多数の死者が出た」など、大々的に報道された。ワクチンの副作用被害で死亡、または重度の後遺障害を被ったケースは報道されることはない。

また、世界の独占的ワクチンメーカーは、インフルエンザワクチンの使用期限2週間前の製剤をアフリカへの役立たずの支援物資として送っているという。(送らなくてはいけないのは食糧ではないのか)

今、役にも立たずで、問題ばかり発生させている若い女性へのHPVワクチン(子宮頸がん)や乳幼児のB型肝炎ワクチンは、危険な遺伝子組み換え技術や、体内に長く留めておく添加物の工夫がなされている。これらが副作用発生に一役買っているのは間違いないと思う。

▲同時接種はやめるべき―母里さんの話の続き

ワクチン被害者によるかつての四大裁判の時、杜撰な予防接種の問診体制が問題にされました。その後ワクチンの間隔を十分に開けて打つというベターな方式が推奨されてきました。ところが今は、同時接種で6本一緒に打つことさえ行われています。ネット上に動画が投稿され、泣き叫ぶ赤ちゃんを押さえつけて、親の便利のためだと称して、必要でもないワクチンが打たれ、病気がないのにワクチン被害者だけが出てくる状況が生まれています。今のワクチン接種は危険行為の連続ですね。

 

乳幼児のワクチン接種を拒否したい方への手引き―佐藤荘太郎医師

▲ワクチンへの過大評価は危険

 感染症の激減は、食物、水、労働など経済及び環境の改善、さらに衛生思想の普及によるもので、ワクチンの手柄ではない。ほとんどのワクチンは感染症が減少期に入ってから導入されているからだ。

 現在では生命を危うくする感染症は皆無に近い。にもかかわらず、乳幼児へのワクチン接種は種類と本数が著しく増え、生後2か月目から始められる。18世紀末、ジェンナーによってはじめられたとする種痘は、効果が不確かで、逆に死亡を増やしていた。しかしながら、感染症への恐怖とワクチン効果に対する洗脳的思い込みのため、ワクチンの有害性および危険性について、十分に検討が加えられることはなかった。

 インフルエンザワクチンについて言えば、毎年接種が行われているが、毎年インフルエンザが流行している。それでも多くの医師、専門家は効果への疑問を抱かない。

 子宮頸がんワクチンについては、効果が過大に喧伝されたが、現在も発がん予防の効果は実証されていない。一方で、子宮頸がんワクチン接種により脳炎が引き起こされ、それに引き続き高次脳機能障害が起こることを目撃することになった。さらに、意識消失発作、痙攣、不随意運動、激しい痛み、慢性疲労症候群、起立性低血圧頻拍発作などが重層して発症し、社会生活が極めて困難になること、それらが治癒し難いことも目撃されたはずである。

 ワクチンを接種するということは、全く健康な人に、死亡をも含む危険な副反応のリスクに曝させることである。それゆえ、接種を押し付ける側の十分な検討と、被接種側の選択の自由が保障されなければならない。拒否することは基本的人権として、当然に認められなければならない。

 わが国の現行の予防接種法においては、ワクチンを接種するよう“努力”することが義務づけられているが、拒否した場合の罰則はない。拒否する権利は保証されているのである。

▲ワクチンを打つ方も打たない方も、以下の状況をよく考えてほしい

①ワクチンの原理や有効性には、多くの思い込みとウソがある。製薬メーカーの意向を受けたウソ論文はたくさんある。(とくに子宮頸がんワクチンは始めからウソだった)

②背理法の考え方に立てば「すべてのワクチンは効かない」という見方もできる。

③生きたウイルスを体内に注入することは、もともと不自然で危険である。

BCGは弱毒とはいえ結核菌であり、それの注射は危険である。とてもおかしな施術である。BCGの接種はアメリカ、ドイツ、フランスでは行われていない。

⑤不活化ワクチンに加えられるアジュバントは、免疫システムをとことん過剰に反応させ、その結果崩壊に至らしめることがある。激しい発熱、急性散在性脳脊髄炎(ADEM)等が発症する。

⑥ワクチンの接種後、感染への免疫抵抗力が低下し、重症の感染症に罹りやすくなる。

⑦ワクチン接種でアトピー性皮膚炎、気管支喘息などのアレルギー疾患、自己免疫疾患が発症することがある。

⑧自閉症、発達障害の多くは、ワクチンの副反応で起こっている。

⑨乳幼児がB型肝炎ウイルスに感染するリスクはゼロである。B型肝炎ワクチンの接種は全く不要である。

B型ワクチン接種は多発性硬化症の増加のため、フランスで中止となった経緯がある。

Hib,肺炎球菌は常在菌といってよく、重症な感染症となるものは例外的である。

 一方、これらのワクチン接種により重症な副反応が少数ながら確実に起こり、死亡はすでに50を超えている。

⑫小児のHib、肺炎球菌ワクチンは、なぜ同時接種なのか。4回も接種されるのはクレージー。

⑬医学はもともと無謬なものではなく、特に予防医学の分野では、「医師たちはデタラメをやっている」という視点を持つ必要がある。

⑭医師は特別頭が良い人達ではない。また人格者を期待してはならない。

 彼らは子宮頸がんワクチンの副反応の症状を認めず、被害者を一方的になじった。

⑮副反応問題を見ずにワクチン接種を奨めることは、原子炉爆発と同じ轍を踏んでいる。

⑯日本国では、副反応被害者となった者には冷たい仕打ちがなされる。被害者はほとんど救済されない。

ワクチン接種を拒否したい方への支援について

①これまで述べてきたとおり、あなたは恐ろしい時代に生きていることを自覚されたと思う。

②ワクチン接種の方針を決めるのは、WHO、政府、有識者(委員)といわれる人たちである。定期接種は国の方針であり、実施責任は地方自治体で、契約した医師が接種を実行する。

③市民団体が自治体、医師会に対して、「ワクチンに問題がある、中止しろ」と意見を述べても、接種の方針を変えることは殆どできない。“基本的人権の主張”が最後の砦であり、これを盾に自分でやっていくしかないことに気付かされると思う。

④ワクチン接種を拒否する人たちが多数いることが力となる。横の連携を作り、意見交換会、学習会を開き、知識で防衛していくことが重要である。経験者の意見は貴重であり、勇気が得られる。

 

わくちんとーく 75 ワクチントーク全国2017集会の参加報告

    臼田篤伸 (歯学博士 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

 

■例年どおり2017年全国集会が79日、日本教育会館で開催されました。メインテーマは「そのワクチンほんとに必要ですか?」でした。代表の母里啓子さんから、冒頭のあいさつのあと、「もうワクチンはやめなさい~この60年の感染症とワクチン」の講演がありました。30年にも及ぶワクチン反対運動をふりかえって、あまりにひどい現状を厳しく批判しました。以下要点を列記します。

■それともう一件、ワクチンの危険性を指摘した重要な書面発表(プリント)がありました。当日の集会にやむなく参加できず、メッセージ寄せて頂いた宮城県大崎市さとう内科循環器科医院 佐藤荘太郎医師による「乳幼児のワクチン接種を拒否したい方への手引き」を転載させて頂きます。当集会の講演記録として、これまでにも行ってきましたので、同様に転載させて頂きます。予防接種は罰則のない努力義務であるにもかかわらず、関係者らによって義務ばかりが強調されていますので、同医師による客観的かつ、科学的考察は国民全体に重要な判断材料を与えるものとなります。

●ワクチントーク全国代表 母里啓子医師の講演要旨

 今日の感染症対策において、ワクチンが世界戦略になっている。巨大製薬メーカーはWHOを巻き込んでワクチンの大量接種を推進し、子宮頸がんワクチンでは、効果はなにも証明されていないのに、甚大な副作用被害を発生させている。このワクチンは外資のワクチンで、その接種推進圧力は凄まじいものがある。貿易摩擦解消のために大量輸入させられている。そして、子ども、若者が犠牲になっている。WHOは今や、危険なワクチン推進の「旗振り」といっても過言ではない。(この国の政府のやっていることは、自動車を大輸出して大企業を儲けさせ、HPVワクチンなど有害ワクチンの輸入・接種推進で国民の健康破壊、それと米、牛肉、農産物の大輸入で国内農業つぶしをやっている。欧米の操り人形・安倍晋三と言っていいのではないか)

 一方、ワクチンの乱用問題は深刻さを増している。0歳児に15回も針を刺す状況になっている。要りもしないワクチンがどんどん打たれている。母里さんはワクチンの低年齢化、大量接種の危険性を30年間言い続けてきた人だ。数々の事実から、母里さんが辿りついた結論、それが「もうワクチンはやめなさい」だった。(自閉症・発達障害激増の原因は、大方乳幼児期のワクチン乱用が原因)インフルエンザワクチンの場合、効果の希薄性と副作用被害の危険性から、1994年に学童集団予防接種が廃止されて、接種者が年間6万人にまで減少した。ところが今度は老人をターゲットにして、重症化を防ぐとの名目で増産が続けられ、今や5千万人が腕を差し伸べて注射されているという。一度予算をとると、その金は使わなければならなくなる。その医療費は国民が払っている。この宣伝役を請け負っているのがマスコミで、「子どもがインフルエンザ脳症で死んだ、インフルエンザに罹って老人ホームで多数の死者が出た」など、大々的に報道された。ワクチンの副作用被害で死亡、または重度の後遺障害を被ったケースは報道されることはない。

また、世界の独占的ワクチンメーカーは、インフルエンザワクチンの使用期限2週間前の製剤をアフリカへの役立たずの支援物資として送っているという。(送らなくてはいけないのは食糧ではないのか)

今、役にも立たずで、問題ばかり発生させている若い女性へのHPVワクチン(子宮頸がん)や乳幼児のB型肝炎ワクチンは、危険な遺伝子組み換え技術や、体内に長く留めておく添加物の工夫がなされている。これらが副作用発生に一役買っているのは間違いないと思う。

▲同時接種はやめるべき―母里さんの話の続き

ワクチン被害者によるかつての四大裁判の時、杜撰な予防接種の問診体制が問題にされました。その後ワクチンの間隔を十分に開けて打つというベターな方式が推奨されてきました。ところが今は、同時接種で6本一緒に打つことさえ行われています。ネット上に動画が投稿され、泣き叫ぶ赤ちゃんを押さえつけて、親の便利のためだと称して、必要でもないワクチンが打たれ、病気がないのにワクチン被害者だけが出てくる状況が生まれています。今のワクチン接種は危険行為の連続ですね。

 

乳幼児のワクチン接種を拒否したい方への手引き―佐藤荘太郎医師

▲ワクチンへの過大評価は危険

 感染症の激減は、食物、水、労働など経済及び環境の改善、さらに衛生思想の普及によるもので、ワクチンの手柄ではない。ほとんどのワクチンは感染症が減少期に入ってから導入されているからだ。

 現在では生命を危うくする感染症は皆無に近い。にもかかわらず、乳幼児へのワクチン接種は種類と本数が著しく増え、生後2か月目から始められる。18世紀末、ジェンナーによってはじめられたとする種痘は、効果が不確かで、逆に死亡を増やしていた。しかしながら、感染症への恐怖とワクチン効果に対する洗脳的思い込みのため、ワクチンの有害性および危険性について、十分に検討が加えられることはなかった。

 インフルエンザワクチンについて言えば、毎年接種が行われているが、毎年インフルエンザが流行している。それでも多くの医師、専門家は効果への疑問を抱かない。

 子宮頸がんワクチンについては、効果が過大に喧伝されたが、現在も発がん予防の効果は実証されていない。一方で、子宮頸がんワクチン接種により脳炎が引き起こされ、それに引き続き高次脳機能障害が起こることを目撃することになった。さらに、意識消失発作、痙攣、不随意運動、激しい痛み、慢性疲労症候群、起立性低血圧頻拍発作などが重層して発症し、社会生活が極めて困難になること、それらが治癒し難いことも目撃されたはずである。

 ワクチンを接種するということは、全く健康な人に、死亡をも含む危険な副反応のリスクに曝させることである。それゆえ、接種を押し付ける側の十分な検討と、被接種側の選択の自由が保障されなければならない。拒否することは基本的人権として、当然に認められなければならない。

 わが国の現行の予防接種法においては、ワクチンを接種するよう“努力”することが義務づけられているが、拒否した場合の罰則はない。拒否する権利は保証されているのである。

▲ワクチンを打つ方も打たない方も、以下の状況をよく考えてほしい

①ワクチンの原理や有効性には、多くの思い込みとウソがある。製薬メーカーの意向を受けたウソ論文はたくさんある。(とくに子宮頸がんワクチンは始めからウソだった)

②背理法の考え方に立てば「すべてのワクチンは効かない」という見方もできる。

③生きたウイルスを体内に注入することは、もともと不自然で危険である。

BCGは弱毒とはいえ結核菌であり、それの注射は危険である。とてもおかしな施術である。BCGの接種はアメリカ、ドイツ、フランスでは行われていない。

⑤不活化ワクチンに加えられるアジュバントは、免疫システムをとことん過剰に反応させ、その結果崩壊に至らしめることがある。激しい発熱、急性散在性脳脊髄炎(ADEM)等が発症する。

⑥ワクチンの接種後、感染への免疫抵抗力が低下し、重症の感染症に罹りやすくなる。

⑦ワクチン接種でアトピー性皮膚炎、気管支喘息などのアレルギー疾患、自己免疫疾患が発症することがある。

⑧自閉症、発達障害の多くは、ワクチンの副反応で起こっている。

⑨乳幼児がB型肝炎ウイルスに感染するリスクはゼロである。B型肝炎ワクチンの接種は全く不要である。

B型ワクチン接種は多発性硬化症の増加のため、フランスで中止となった経緯がある。

Hib,肺炎球菌は常在菌といってよく、重症な感染症となるものは例外的である。

 一方、これらのワクチン接種により重症な副反応が少数ながら確実に起こり、死亡はすでに50を超えている。

⑫小児のHib、肺炎球菌ワクチンは、なぜ同時接種なのか。4回も接種されるのはクレージー。

⑬医学はもともと無謬なものではなく、特に予防医学の分野では、「医師たちはデタラメをやっている」という視点を持つ必要がある。

⑭医師は特別頭が良い人達ではない。また人格者を期待してはならない。

 彼らは子宮頸がんワクチンの副反応の症状を認めず、被害者を一方的になじった。

⑮副反応問題を見ずにワクチン接種を奨めることは、原子炉爆発と同じ轍を踏んでいる。

⑯日本国では、副反応被害者となった者には冷たい仕打ちがなされる。被害者はほとんど救済されない。

ワクチン接種を拒否したい方への支援について

①これまで述べてきたとおり、あなたは恐ろしい時代に生きていることを自覚されたと思う。

②ワクチン接種の方針を決めるのは、WHO、政府、有識者(委員)といわれる人たちである。定期接種は国の方針であり、実施責任は地方自治体で、契約した医師が接種を実行する。

③市民団体が自治体、医師会に対して、「ワクチンに問題がある、中止しろ」と意見を述べても、接種の方針を変えることは殆どできない。“基本的人権の主張”が最後の砦であり、これを盾に自分でやっていくしかないことに気付かされると思う。

④ワクチン接種を拒否する人たちが多数いることが力となる。横の連携を作り、意見交換会、学習会を開き、知識で防衛していくことが重要である。経験者の意見は貴重であり、勇気が得られる。

 


わくちんとーく77 ワクチンの副作用について―藤沢市講演会要録

     臼田篤伸 (共同代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題研究者)

はじめに

 新井代表幹事のご紹介で、115日に藤沢市において「武田問題対策連絡会」主催の講演会に演者として参加させていただきました。テーマは『ワクチンの副作用について』でした。藤沢市選出の日本共産党県議会議員・加藤なを子様にもご出席いただきました。

 ちなみに、先日、近藤誠さんが『ワクチン副作用の恐怖』(文芸春秋)という著書を出版しまして、偶然にも発行日が115日でした。同氏は医師として多方面から医療告発書籍を出版しています。これまで多くのことを学ばせていただきました。ただし、小生が継続的に研究している自閉症・発達障害に関しては、同氏の内容より当センターで発表してきた研究成果の方が高度に原因究明していることは疑う余地がありません。これもひとえに、本庄先生はじめ幹事の皆様からのご指導の賜物です。何よりも『SAYING NO TO VACCINES』の翻訳を行い、それから学んだことは当センターが成し遂げた大きな成果でした。以下に、藤沢市講演会の講演要録を掲載いたします。

 

ワクチンの副作用について

臼田篤伸(バイオハザード予防市民センター共同代表 歯学博士)

2017115日  武田問題対策連絡会 講演会  藤沢市にて

■はじめに

 ★ワクチンの副作用事故は複雑多岐にわたります。総論を簡単に述べた後、本日は、自閉症・発達障害の原因論と子宮頸がんワクチンの副作用被害の二つに的を絞って、簡潔に説明します。

★まず、トランプ米大統領のツイッターでの興味深い発言を引用します。同氏は思い付いたことをダイレクトに発言することで知られていますが、その一端が『はしかの脅威と驚異』(山内一也著、岩波書店、2017)に掲載されていました。「アメリカでは、ワクチン反対運動に同調する人たちは政界にも多い。ドナルド・トランプは2014328日のツイッターで、大量のワクチン接種が自閉症の原因だということをつぶやいていた。大統領選挙中の20168月には、フロリダでウエイクフィールドを含む4名のワクチン反対運動者と会って、彼らに理解を示したと伝えられている。ウエイクフィールドは、ワクチン接種プログラムを作成しているCDCの大改革を期待するとメディアに語っていた。さらに93日のツイッターでは、「膨大な種類のワクチン接種に対する私の理解は間違っていなかった。医師たちはウソをついている。子どもたちとその未来を救え」と述べた。さらに2017年、環境活動家でワクチンに批判的なロバート・ケネディ・ジュニア(ケネディ大統領の甥)が新たに設立されたワクチン安全委員会の委員長に任命された。米国には、予防接種専門委員会が50年前に設立され機能している。このような非常にすぐれた委員会がありながら、新たなワクチンの安全性を検討する委員会設立という事態に対して、危機感を抱いた科学者の声を代弁して、『ネイチャー』誌の2017119日号に「ワクチンのために立ち上がれ」という論説が掲載されたという。これはワクチン関連業種の利益を代弁した論説ともいえます。

①体を守る白血球

■白血球の種類と進化・・顆粒球、リンパ球、マクロファージの三大集団から成る

■白血球の自律神経支配の法則・・上記三大集団がそれぞれ交感神経、副交感神経の支配のもとに活動する・・安保徹教授が発見

②ワクチンは医学史上最高の発明品か?

『ワクチン学』(山内一也・三瀬勝利著、岩波書店、2014年)には興味深いことが書かれています。「ワクチンは医学史上最高の発明品であるが、副作用は避けられない」とのべ、「医療分野におけるワクチンの貢献は、確実に抗生物質の貢献を上回っている。最初に人工的に弱い病気を起こさせて、あとから流行するかも知れない、似た恐ろしい病気を予防するもの、である。それ故に副作用ゼロというワクチンはあり得ない。ワクチン抗原として使用する物質も疾病の原因となるウイルスや細菌由来の成分である以上、人に対して何らの反応を起こさないものはワクチンとはなりえない。ワクチンの評価は常に、接種することで得られる便益と接種により生ずるかもしれないリスク、それにワクチン接種をしないことによって感染するリスクを秤にかけ、総合的に判断されねばならない。単に副作用が出たからと言って、ワクチンを敵視し、接種を中止することは賢明な方策ではない」と。

多くの重篤な副作用被害を残しながらも、天然痘、ポリオ、麻疹など、罹ると症状が重い感染症については、発症・流行の撲滅に大きな役割を果たしたと思います。しかし、かかっても軽い感染症や、体の常在菌による感染症にまでワクチンがどんどん作られ、0歳児から多数回の予防接種を受けさせられ、副作用被害も生み出し続けているのが現状です。上記『ワクチン学』の内容は、ワクチンのメリットを過大評価し、副作用被害を過小評価するワクチン推進派の共通戦略といってよいでしょう。

これが欧米を中心としたワクチン「先進国」の実態です。大製薬メーカーはWHOとも一体となってインフルエンザをはじめ、多くのワクチンを販売し巨大な利益を上げています。

③ワクチンの副作用が起きるメカニズム

●ワクチンはどのような経路で体に入るか

 ワクチンの副作用がなぜ問題になるのか。それは、ワクチン成分の侵入経路が体のバリアーを通らずに、直接血中に侵入することです。自然に備わったバリアーとは、気道、食道の入口にはワルダイエル咽頭輪、腸管には小腸に集中して存在するパイエル板を含む無数のリンパ組織などが挙げられよう。無論、皮膚全体は厚い重層扁平上皮細胞のバリアーでおおわれています。このような関所を通らずに、直接血中に侵入するのがワクチンです。結論的には、自然界では起こりえないことを行っているのが、予防接種なのです。したがって必ず副作用被害が発生する仕組みになっています。ちなみに、原発事故も同類で、自然界では起こりえない核分裂反応を人類が発明してしまったために、重大事故に絶えず脅かされる運命を自ら背負ったのです。

●空港の手荷物検査をすり抜けたテロリストに類似

 体への不当な侵入異物が検問所(バリアー)を通らないことの重大さは、空港の手荷物検査を巧みにすり抜けて、凶器を機内に持ち込むテロリストに例えることができます。少量の異物侵入ならば、マクロファージの防衛網に捕捉されるが、多量の化学物質、生物製剤を含んだワクチンが直接血中に注入されると、リンパ球、マクロファージおよび脳内のミクログリアが処理しきれなくなりパニック状態に陥るのです。

●ワクチン成分が血液―脳関門を通過するプロセス

 ワクチン本体ならびに、添加物のアジュバントが脳内に侵入する危険性は、ワクチン接種を行う以上、絶えず付きまとう影であろう。とりわけ血液―脳関門が未成熟な生後間もない0歳児の場合が危険であって、自閉症などの神経疾患の原因となっていることは今や公然の秘密です。自閉症やてんかんは病気ではなく「生まれつきの障害」などのウソを平然とつく理由がここにあります。ではどういう場合にこの関門を通過してしまうのか。発熱などの症状の時もそうであるが、実のところ、ワクチンに含まれる成分のいくつかに、この関門を開かせる成分、あるいは侵入してしまう成分が含まれています。脳が未完成な低年齢児ほどこの危険性が高いのは言うまでもありません。

④副作用被害は二つに大別できる

 1.過剰免疫型脳症

 ▲小児ほどリンパ球が多い

 ワクチンの多くは乳幼児の段階で受けます。母親からもらった免疫も次第に目減りしていくわけですから当然のことです。これからさき長い人生の初めのうちに感染症を予防すると同時に、長年月にわたって免疫力が維持されることを前提にして投与されています。免疫はリンパ球のB細胞が司っています。B細胞が体内に入ってきた抗原(ワクチン)をキャッチし、抗体を作ります。このリンパ球を支配し活性化させるのは副交感神経の働きです。リンパ球は出生を境に急速に増え、5歳から10歳くらいでピークに達します。その後は非常にゆっくりと減少していきます。成人の理想的な白血球に占めるリンパ球の割合は3540パーセントです。子どもではこれより幾分多い値ということになります。子どもは副交感神経が発達しているので、リンパ球の働きも活発です。したがってすぐに熱を出すなどの特徴があります。

▲重度副作用の本体は免疫過剰型脳症

リンパ球が過剰に働くと体に不都合なことが起こります。その代表が高熱の発生です。ワクチンなどの抗原が体内に多く入り過ぎると、それに対処するために、リンパ球の需要が高まります。そのために発熱を促し、リンパ球の大動員がかけられます。高熱に伴って、組織破壊性サイトカインが大量に分泌されると(=サイトカインストーム)、脳細胞の破壊にまで及び、重度の後遺症を発生させることがあります。これが免疫過剰型脳症です。よって、子どものワクチン接種や解熱剤の投与に当たっては十分な注意を払う必要があります。予防接種の副作用被害は、リンパ球の過剰反応が原因で起こるのです。

▲ADEM(acute disseminated  encephalomyelitis)急性散在性脳脊髄炎

過剰免疫型脳症の本態は、リンパ球の過剰防衛です。例えば、解熱剤によって発熱が極度に抑えられた場合、局所のリンパ球から、「もっと発熱させよ」のサインが脳に送られ、サイトカインストームが発生し、これが極度に達するとADEMを発症します。これまでの予防接種による健康被害の代表的副作用被害でした。ところが近年、発熱とは別のルートで、以下のような副作用被害がクローズアップされ大きな社会問題となっています。それがミクログリアによって引き起こされる数々の神経性疾患です。

2.ミクログリアの慢性活性化による脳・脊髄・神経障害

 自閉症・発達障害と子宮頸がん(HPV)ワクチンによる神経障害

★ミクログリアとは

筆者の大学院の研究テーマは腫瘍の細胞培養でした。その際、ヒトの神経鞘腫組織の初代培養で、生きたまま観察された腫瘍細胞を取り巻く無数のミクログリア細胞が図C(省略)です。マクロファージは到達した体の組織に見合った形に変化する性質を持っています。言ってみれば、忍者のような細胞と考えると分かりやすいと思います。血中を巡るときは抵抗の少ない小型の球形をしているため、単球と呼ばれています。

★ミクログリアの脳への侵入過程

生後、白血球は脳へ侵入できない。一般的にはBBB(血液脳関門)の不完全な胎生期に脳内に移行した単球・マクロファージ系の細胞がミクログリアの起源として多くの研究者に受け入れられています。生後12週をピークに脳内に出現、発生段階で生じた老廃物を貪食処理し、以後はその数を減らす。そして、わずかな変化でも直ちに捉えることができる長い分岐した突起を持つ休止型ミクログリアとなる。

★ミクログリアの活性化

しかし外傷、感染、および炎症の際には突起が短く細胞体が大きいアメーバ状活性型ミクログリアに変化し増殖してT細胞への抗原提示や、殺菌、抗腫瘍作用、組織の修復に関与する。このようにミクログリアは免疫応答のみならず恒常性の維持に至るまで、きわめて多様な機能を持つ。このように刺激によって形態変化、細胞内物質の誘導、または機能亢進することを“ミクログリアの活性化”と呼んでいます。

★激増した0歳時の予防接種の持つ意味

 近年、ワクチン接種の回数とともに低年齢化が急速に進んだ。母里啓子さんの最新刊『もうワクチンはやめなさい』(双葉社)には以下の衝撃的な事実が記されている。「現在、生まれたばかりの0歳児の赤ちゃんが1歳になるまでに、10回も予防接種を打たれていることをご存じですか。かつてBCGDPT(ジフテリア・百日咳・破傷風)ワクチン程度だった幼児の予防接種は、乳児に移行し、ここ数年で急激に増えているのです。とくに、ヒブワクチンと小児用肺炎球菌ワクチンという2つのワクチンが導入されてからは、接種回数が増えたために予防接種のスケジュールが過密になりました。そして、「お母さんが楽になるようにと」安全性の検証もないまま、何本ものワクチンを同じ日に打つ、同時接種が行われるようになったのです。

★自閉症の人の脳にミクログリアが蔓延・・別紙に説明とPET画像(陽電子放射断層撮影)

★アジュバントの被害も甚大

 同書はさらに、「アジュバントは、異物を追い出そうとする人体の自然現象を妨げるもの」との見出しで、「アジュバントは体の中に異物をためるためのもの」と述べている。「アジュバントは、増強する、補強をする、という意味です。不活化ワクチンの効果を高めるために加える添加物のことで、免疫増強剤といわれます。不活化ワクチンはホルマリンなどで殺した病原体を使って作られます。死んだ病原体のため、体の中に入ってもそれ以上は増えず、効果の高い免疫抗体はなかなか作られないので、しばしばアジュバント加えられるのです。

死んだ病原体をできるだけ体内に長く留めるために、アルミニウムや油などの水に溶けない異物であるアジュバントを加え、そこに死んだ病原体をくっつけ、完全なる異物にします。

すると、体は簡単には排除できなくなり、いつまでも体内に病原体と異物は、しこりとして残ることになります。そのうちに免疫細胞が寄ってきて、免疫抗体ができていく。これがアジュバント入りワクチンの仕組みです。しかし、これはまぎれもなく、異物を追い出そうとする人体の自然現象を妨げる行為。そのために、時として異常な免疫反応が起こります。さらに不活化ワクチンの場合は、2回、3回と追加免疫が必要となります。そのたびにアジュバントを体内に入れ、異物は蓄積されていく。これは明らかにアレルギーの原因となります。積み重ねればアナフィラキシーショックを起こす危険性が高まります」という。また、インフルエンザや子宮頸がんワクチンなど、大半のワクチンにアルミニウムアジュバントが入っています。アルツハイマー病との関連も否定できません。

子宮頸がんワクチンによる神経障害

 HPVワクチン関連については、これまでも幾度か本欄で言及してきました。簡潔なまとめを以下に記します。ワクチンの副作用被害原因の二大別については④に記したとおりです。1.リンパ球による過剰免疫型脳症。2. ミクログリアの慢性活性化による脳・脊髄・神経障害です。1はリンパ球の過剰防衛反応が原因となり、40度にも及ぶ高熱が続いた結果に伴う脳症です。2はマクロファージの形態変化で生まれるミクログリアの脳神経組織への侵入・増殖により起こる障害で、自閉症・発達障害の主原因です。末梢神経とともに中枢神経系をも侵す副作用被害が子宮頸がんワクチンの大被害です。2ではリンパ球が原因ではないので、発熱を起こさないのが特徴です。その代りに激しい痛み、失神などが主症状です。ミクログリアは、細長い神経組織に適合して、マクロファージが細長い形をとったもので、いくつもの突起を持つのが特徴です。


わくちんとーく78 矛盾に満ちた専門家の発達障害原因論

 臼田篤伸 (共同代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題・銅鐸民族研究者)

国民を迷路に引きずり込む専門家の「役割」

いずれの学問分野においても、専門家と称する学者が必ず存在します。別名「権威者」です。その多くは大学教授です。ひとたび大学の講座の頂点に立つと、その講座はもとより、同僚や周囲の教授からの批判を受ける機会がゼロとは言いませんが、ほとんどなくなるのではないでしょうか。部下が教授の批判などして盾つくと、途端に出世の芽が摘み取られてしまいます。周囲の異論にも真摯に耳を傾ける教授も無論大勢います。そういう教授は学問に対して謙虚に向き合いますから、諸問題に対して正しい解答を導き出せるのです。ところが自分が正しいと思っている誤解答を金科玉条のごとく振りかざしていると、結局のところ部下や周囲の人々、さらにはマスコミを通じて全国民をミスリードする結果が待ち受けています。今日その代表例が、「自閉症・発達障害生まれつき」論です。筆者はこれまで、インフルエンザ、風邪、がん治療、弥生古代史の銅鐸論などの分野で、客観的事実に基づいて専門家の間違った言説に対する批判を繰り広げてきました。筆者のいう客観的事実とは、事実に向き合ってよく説明すれば中学生レベルでも理解ができる事柄という意味です。事実を無視した発達障害論者らが今日、苦し紛れに編み出した論理の行き着いた先が、「環境汚染論」と「生まれつき障害論」の二つといって過言ではありません。

■根強く残る環境汚染論

今回の批判対象は、今大問題になっている自閉症・発達障害の原因論で、専門家の誤りとして幅を利かせている「生まれつき障害論」です。発達障害問題については、わくちんとーく76において脳神経学者の黒田洋一郎さんの「発達障害ネオニコ農薬論」の批判的考察を行いました。今日の環境汚染論の代表格です。その要点を復習すると以下の通りです。

「多くの環境原因論の中で今注目されているのが、『発達障害の原因と発症メカニズム』(黒田洋一郎、木村・黒田純子著、河出書房新社)を出された黒田洋一郎さんです。400ページにおよぶ厖大な本です。水銀による発達障害原因論も少し紹介しています。ワクチン原因論は否定し、大半を環境汚染問題に費やしています。発達障害の増加カーブとネオニコ農薬使用量カーブが似ているとの見解で始まった研究です。発達障害ネオニコ原因論提唱は、同氏がハイレベルの脳神経科学者であったため、高度に細分化された分子レベルの原因論による説明に依拠しなければならなかったからだと思います。しかし、発達障害は脳神経系の微細構造レベル、すなわち、シナップスと呼ばれる神経接続部での異常と捉える視点のみで理論構成したため、結果的に誤りを侵したのではないでしょうか」ということです。これでは乳児期に始まる疾患であること、アメリカ、イギリスなどネオニコ農薬使用減少国の方が日本より自閉症発達障害が多発していること、20年ほど前に始まった0歳児予防接種多用期以降この疾患がS字状カーブで急増したことの説明ができないのです。いかに高度に細分化された科学の最先端を進もうとも、入り口を間違えると、とんでもないところに行きつくことは世の習わしです。

 

■生まれつき障害論に汚染された日本の現状

 近年のマスコミ報道、書籍など、そのほとんどが自閉症・発達障害は「生まれつきの障害」ですと、理由も示さず必ず最初に言います。誠に不思議です。この道の権威者、あるいは医師たちがこの言葉を異口同音に繰り返した結果にほかなりません。残念ですが、これでは自閉症・発達障害の原因究明は永遠に迷宮入りとなります。まず彼らに問いかけたいのは、「ではなぜ20年くらいまではこの病気がほとんどなく、その後急速に増えたのですか?」と。これに対するまともな回答を目にしたことがありません。

ちなみに、下記書籍・『発達障害』(岩波明著)には、全国紙のデータベースにおいて過去20年における「発達障害」をキーワードとしてヒットした件数の推移が棒グラフで示されています。1999年に50件未満だったものが、翌2000年に100件を超え、その後急増して、2006年に900件、2010年には1000件を越しています。その後は8001000件の高値で推移しています。出典は日経テレコンで、「日経新聞」を含む全国紙5紙の記事検索によるものとのことです。1紙あたり平均で年間200件の発達障害関連記事が出されたことになり驚くべき数字です。本稿においては、上記岩波さんの著書を中心に考察を行います。

『発達障害』(岩波明著、文春新書、2017年)への批判的考察

 この本は発売から半年で10万部を超すベストセラーとなっています。著者岩波明さんは高学歴、多彩な職歴をもつ精神科医師です。昨年1027日付東京新聞に「発達障害への注目」という見出し記事を書いています。この記事と標記書籍『発達障害』を参考にしてこの専門家が捉えている発達障害像とその捉え方の基本的誤りを順次説明します。

★「発達障害は生まれつきの障害」が専門家の共有認識

 この「生まれつき論」は国民を愚弄した言葉とみてよいでしょう。自分たち医師が作り出した病気の濡れ衣を国民に着せているからです。「生まれつき」というのは真実を覆い隠すのに大変便利な言葉です。類似語として医学的には「原因不明」というのもよく用いられます。しかし原因不明にすると不都合が生まれます。原因のさらなる解明責任が発生するからです。今の医学界には暗黙の裡に「自閉症・発達障害の原因究明はタブー」が存在します。

 薬害などの問題が発生して、薬・ワクチンを推進する側に都合の悪い原因が浮上してくると、「原因不明」として、究明をやめてしまうことはよくあることです。予防接種の副作用被害の場合もほとんどがこれで片付けられています。わくちんとーく73で言及しましたが、1982年に発足した川崎病原因究明対策委員会は、この病気が急増しているにもかかわらず、10年後の92年に解散しました。残された原因論が、乳幼児期の予防接種多用に波及することを恐れて解散を選択したとみることができます。川崎病は日本人に多発していて、患者数は2011年が12774人、2012年は13917人で、その後も上昇を続けています。おもに04歳児が罹り、そのうち約3%に心臓の冠動脈の重大な障害「冠動脈瘤」を発症する危険性があると言います。心筋梗塞で命を落とすこともありますが、未だに原因不明で片付けられたままです。

★「個性とみる許容性を」だと

 過去においてほとんど見られなかった小児の精神的疾患が急増して、専門家らも手をやいているのが現状です。岩波さんは昭和大学医学部精神医学講座の主任教授をつとめ、同大学烏山病院長を兼任しています。ADHD専門外来を担当し、ASDよりADHDの方がはるかに頻度が高いといいます。独自の治療法も開発しつつ、発達障害者の社会参加への取り組みも積極的に行っています。20171027日付東京新聞記事『発達障害への注目』には、「これらは生まれながらの疾患であり、成人になって新たに発症するわけではない。治療で改善する症状もあるが、発達障害の「症状」は「個性」と見なす部分も多い。このような「ずれ」について余裕を持って受け入れることのできる寛容さ、許容度の大きさを、これからの社会に求めていきたい」と述べています。

★発達障害による諸問題を社会の「不寛容」に責任転嫁

 上記記事はさらに、最近になって発達障害がクローズアップされる機会がとりわけ増えている理由を述べ、まず社会の変化を取り上げています。「1990年代後半から、企業経営の厳しさが増す中で、従業員に対する要求が過大になってきた。職場においては、発達障害のある従業員の指示の取り違えや、スケジュールが守れないなどの「ずれ」も、重大な瑕疵(かし)として認識されるようになった。さらに現在の社会では、学校でも職場でも、コンプライアンス(規則の順守)が重視され、型にはまらない行動をとるものは排除される傾向が強くなっている」と。しかしこれは事実とは違っています。むしろ逆であって、社会全体としては、障害児や体の不自由な人々、あるいは妊産婦、子育て夫婦などに対するケア体制が進んでいるのです。電車一つとっても分かるはずで、よく遭遇するのは、「業務連絡!ただいまお客様ご案内中」の駅のアナウンス。医療の分野でも障害者支援医療機関制度が設けられるまでになっているのです。こんなことは以前では考えられなかったことです。「生まれつき障害」論を唱え続けるためには、他者に責任を押し付ける必要が発生するのです。

★歴史上の偉人を持ち出して発達障害を美化

 岩波さんは、はさらに次のように述べます。「だが、発達障害のある人は、社会的にマイナスだけをもたらすわけではない。決まりきった現状を打破し、価値観の劇的な変化をもたらすのは、ASDADHD的な発想や行動である。歴史上に人物でいえば、『不思議の国のアリス』のルイス・キャロル、物理学者のアインシュタインらはアスペルガー症候群だったといわれている」と。発達障害との“推測”に基づいて、このようなごく一部の偉人の例を取り上げ、発達障害の人への理解を求めているわけです。発達障害者が多発した現状に向き合う対策は必要ですが、障害の多発原因への言及が無いままでは、根本解決はあり得ません。

★発達障害が疑われる殺人事件犯人への刑事責任肯定論者

 同書籍で岩波さんは、2000年代初頭に愛知県豊川市で起きた当時17歳のアスペルガー症候群の患者による主婦殺害事件を取り上げ、これを弁護側の法廷戦略などと批判を加えています。ちなみに、これに関連してわが国でも近年、何件かの若者による大量殺人事件が起きています。これら事件においても容疑者として逮捕起訴された男性らには、いずれも発達障害を疑わせる異常な言動が見られます。したがって、報道においては犯人を実名にしたり、匿名にしたりといった混乱が生じているのです。具体的には、2014年の「Sアミーユ川崎幸町事件」、2016年の相模原市の「津久井やまゆり園事件」などです。この両事件はいずれも元施設職員が犯人として逮捕起訴され、川崎の事件は今年123日に初公判が行われます。起訴された今井被告の弁護側は、「精神障害の影響で健忘症の症状があり、事件当時の記憶がない」などの精神鑑定をもとに無罪を主張するとみられます。

 標記の豊川市の事件(この犯人は匿名)に戻ると、犯人Kは全く問題のない礼儀正しい「いい子」で、犯行当時の高校の成績も上位だったという。拘留後の取り調べも素直に応じ、供述の仕方も礼儀正しかったという。犯行の動機は「殺しを経験してみたかった」とのことでした。ここで、多くの発達障害者は、「自己の中に他人がいない」「他者の視点に立ち自分を相対化できない」などで表現される特徴を有していることを銘記しておく必要があります。

 当然のことながら裁判所は被告人への精神鑑定を行いました。

1回目鑑定結果:少年Kに対する精神鑑定は2度行われました。1回目は小田晋さんによるもので、人格障害(パーソナリティ障害)との診断でした。しかし完全責任能力があると認定されました。いろんな理由が挙げられていますが、常識的に考えてもこの診断と完全能力とは結びつきません。

2回鑑定結果:当然のことながら弁護側は反発し、再鑑定を要求します。裁判所も認め、児童精神科医を中心として、2回目の精神鑑定が行われました、鑑定結果は、Kにアスペルガー症候群の診断基準の一つである「対人相互反応の障害」が見られると断定しました。これを受けて裁判所はKの刑事責任能力を認定せず、医療少年院送付の保護処分としました。

 これに対して岩波さんは、Kはアスペルガー症候群の診断要件を満たしていないと述べ、裁判所の決定の不当性を訴えています。今のアメリカで行われているアスペルガー症候群の診断基準などを盾に間違いだといっているのですが、バリエーションに富んだ発達障害者を一括りにした概念で病名規定すること自体が危険性を帯びていると思います。

どうやら、岩波さんは、自らが信じている発達障害の診断基準に合わないものを切り捨てる姿勢をアピールしているようです。専門医師による発達障害者の刑事責任肯定論としての側面を見せています。

★発達障害者を社会に受け入れるための支援を行っている・・発達障害のためのデイケア

 岩波さんは大学病院で、模範的な医療も行っています。発達障害の専門家として発達障害者を社会に受け入れるための支援活動も行っています。その中心にデイケアが据えられています。デイケアとは、本来の入院治療と対比されるもので、「日中病院で過ごして治療を受け、夜間は自宅で過ごす医療システム」のことです。デイケアの主な目的は対象者にもよるが、「生活の支援」、「社会復帰への橋渡し」とのことです。精神科病院やクリニックにおけるデイケアは、慢性期の統合失調症やうつ病を対象とするものがほとんどだったそうです。したがって、若年が多い発達障害の当事者へのサービスとしてマッチしなかったため、昭和大学烏山病院では近年、ASDなどの成人の発達障害を中心としたデイケアを開設し今日に至っているとのこと。そこでは、ASDやADHDなどに対応したデイケアメニューを作成し、標記目標に向けた取り組みを行い、試行錯誤しつつ、一定の成果を上げています。

★就労移行支援事業

 同書には発達障害などの就労を支援するシステムとして、「就労移行支援事業」があることが記されています。これはNPO法人、社会福祉法人、株式会社などが運営する施設で、障害のある当事者の職業訓練や実習などを行って、企業への就職をサポートすることが役割とのことです。デイケアなどを利用して社会性やコミュニケーション能力が改善した人であっても、現実の社会経験が十分でないと、必ずしも就労には直接つながらないためです。

★真の原因解明を蔑ろ―マッチポンプ医療の繰り返し

 「ワクチントーク74」などで述べてきましたが、乳幼児期の予防接種乱用が脳を蝕んでいることはもはや公然の秘密といえます。「生まれつきの障害」としか言えないところに、専門家らの哀れな姿がにじみ出ています。客観的事実によって、ミクログリアの慢性活性化による脳内の慢性炎症の持続が、様々な形の自閉症・発達障害を引き起こしていることが示されています。DR.SHERRI TENPENNYさんの著書『SAYING NO TO VACCINES』へのラッセル・L・ブレイロック博士の「まえがき」からその部分を引用すると以下の通りです。

「私の発見はいくつかの論文審査のある専門誌に発表されました。私の研究は、系統的な免疫システムが過剰活性化されたときに、ミクログリアと呼ばれる脳の特殊な免疫細胞が活性化されるということです。たとえば一回の来院で、59種類もの予防接種が行われる場合です。活性化されたときに、ミクログリア細胞は脳に害作用のあるいくつかの分子を分泌します。それには炎症性サイトカイン、ケモカイン、活性酸素、過酸化脂質産物、それと2つの異なる細胞外毒素などです。

連続的な予防接種で脳の免疫システムが刺激された場合、たとえば2ヶ月ごとに行われるシリーズのルーチンワクチンが投与された場合、強烈なミクログリアの過剰活性化が引き起こされます。それは数年間、あるいは10年間にも及ぶことがあります。解剖で検索された自閉症患者の脳に関する最近の研究によると、広範囲のミクログリアの活性化が、人生の40年もの間起きていたことが発見されました。これは、その人の脳が常に炎症状態にあったことを意味しています。同様のことがワクチンを受けたすべての子供たちに起こっています。しかし症状の表れ方は異なっています。予防接種によって引き起こされる炎症は、子供時代の卒中や、乳幼児突然死、学習困難、行動困難、言語障害、そしてほかの神経学的問題に帰結しうるのです。なぜならば、ほとんどの医師たちはワクチンの生理学的メカニズムに気付いていないので、その結果をワクチンと結び付けることがないのです」と。

日本でも、浜松医大の研究チームが、PET画像によって、自閉症者と健常者を各々20人ずつ比較し、自閉症者の脳内は夥しい数のミクログリアで覆われていたことが可視画像で判明したのです。なぜかこの事実はその後、マスコミでフォローされた形跡がありません。

以上のように、原因を解明しようとしない医療の行き着くところは、結局のところ、事件の火付け役ともみ消し役とを一人で行う「マッチポンプ医療」をやり続けるほか道は開けないのです。


わくちんとーく79 川崎老人施設転落死事件・自閉スペクトラム症を無視した不当判決

 臼田篤伸 (共同代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題・銅鐸民族研究者)

322日、横浜地裁において自閉スペクトラム症の被告・今井隼人さんに対する判決公判が開かれ、求刑通り死刑判決が出されました。筆者はこの事件の真相を少しでも詳しく把握するために、31日の論告求刑と同22日の判決公判日に同地裁に行きました。抽選に外れたため法廷内には入れなかったけれど、あらかじめ模造紙に墨書しておいたスローガンを掲げました。すなわち、「自閉スペクトラム症の今井さんに責任能力は問えません。今井さんは無罪です。自閉スペクトラム症の急増は乳幼児ワクチンの乱用が原因です。『生まれつき』の障害はウソです」と。おかげで、裁判所前でこの判決の不当性を共有する方々と接点を持つことができ、ほかでは得られない極めて重要な情報を入手することができました。小生がこれまで、乳幼児期のワクチン乱用と自閉スペクトラム症の密接な関連を追究してきた成果に基づいて、地裁判決を踏まえてこの事件の本質に迫りたいと思います。ちなみに、今月23日には同病名の元名大生による殺人罪などによる無期懲役刑の控訴審判決が名古屋高裁で行われ、控訴棄却が言い渡されました。

■検察主導の恐るべきスピード判決

 川崎有料老人ホーム転落死事件で、検察側は凶悪殺人犯としての事実のみに論点を絞り、弁護側が自閉スペクトラム症の責任能力限定の証拠資料を集める時間的余裕を与えない作戦を取ったとみられます。そのために123日に初公判、31日に結審し、322日の判決まで2カ月足らずという異常な速さでした。弁護側も検察側のペースにはまる形となり、事実関係中心の主張では検察側主張を崩すことができませんでした。自閉スペクトラム症の責任能力が反映されない不当判決としか言いようがありません。

■控訴審では自閉スペクトラム症者の責任能力に焦点を当てる弁護を切望したい

 3人殺害の凶悪犯罪として、事実関係のみに争点をもっていきやすかった検察が主導権を握る状況が初めからありました。そのために責任能力上重要な要素となる自閉スペクトラム症が判決に全く反映されていません。近年急増を辿る発達障害者にとって暗い一日となりました。発達障害者に反省の態度がみられないと言っても通用しません。下記の鑑定結果によく表れています。

■自閉スペクトラム症の鑑定結果が抹殺された裁判

 鑑定は「解離性健忘症」を訴える弁護側の請求により、地裁が昨年8月から約3カ月間実施しました。鑑定を行った柏木医師は「被告に対人関係の障害や同一性への強いこだわりという特徴があり、自閉スペクトラム症だとする診断結果を説明。その上で、仮に入所者を転落させていた場合、「変化に極度の苦痛を感じる症状から臨機応変の対応がいる介護職に大きなストレスを感じ、3件ともベランダからの転落にこだわるなど、動機や行動パターンに障害が大きく影響している」とした。一方で、一般にこの病気で判断能力に支障を生じることは少ないと指摘しました。だが実際問題、この病気の人は、いったん窮地に追い込まれた場合などに、異常判断と行動が起きることを意味します。

■判例として続く自閉スペクトラム症者の責任能力認定

 自閉症・発達障害という名称が広く使われるようになったのは、この2030年位の事と思います。それまでにもある程度は存在していたが、「自閉的傾向」といった用語がおもに用いられていたようです。これらを裏付ける代表的書籍が、患者が起こした殺人事件を題材にした作家の本・『十七歳の自閉症裁判』(佐藤幹夫、岩波現代文庫)『自閉症裁判―レッサーパンダ帽男の罪と罰』(佐藤幹夫、朝日文庫)が挙げられます。著者の佐藤幹夫さんは、自閉症、発達障害者の犯罪を取り上げたドキュメンタリー作品を多く書かれています。裁判の傍聴をし続けて、発達障害を抱えた被告の置かれた状況を直視し、有罪判決への疑問を投げかけています。両事件ともに自閉症・広汎性発達障害を抱えた被告であることを判定したうえで、共に求刑が無期懲役、判決は、前者が懲役12年、後者が無期懲役でした。他の凶悪犯罪と同様な判決だったといえます。

 後者の本の最後の解説が大変参考になると思います。「自閉症の人々が最も苦手とするのは、他者の視点に立ち自分を相対化することができないことだという。心理学的には「内なる他者」を持っていない。レッサーパンダ帽という奇異な格好は、自分の中に「人目」がないためと考えれば腑に落ちる。他者と自分の考えを区別することが不得手で、相手の言ったことがそのまま自分の考えと混ざってしまう。そのため取調官に異議を唱えられぬまま供述を採られた形跡もあった。今回の判決も自閉スペクトラム症者の責任能力を認定したこれら判決の延長線上にあったのは疑いの余地がありません。

■発達障害者事件多発に司法が追い込まれた苦し紛れの判決

 上記のように、自閉スペクトラム症によって引き起こされているつじつまの合わない今井さんの言動を逆手にとって、裁判長は、「不合理な弁解に汲々とし、反省の態度はみじんも見えない。極刑はやむを得ない」と非難しています。

近年、自閉スペクトラム症と診断された被告の大半が有罪判決を受ける状況が続いています。この背景には、専門家と称する人々による自閉症・発達障害者への責任能力肯定論が支えとして存在します。『発達障害』(文春新書)の著者で精神科医師の岩波明さんは、2000年に愛知県豊川市で起きた当時17歳のアスペルガー症候群の患者による主婦殺害事件を取り上げ、裁判所が刑事責任能力を認定せず、医療少年院送付の保護処分としたことを批判しています。これを弁護側の法廷戦略などと論評を加え、犯人はアスペルガー症候群の診断要件を満たしていないと述べ、裁判所の決定の不当性を訴えています。今のアメリカで行われているアスペルガー症候群の診断基準などを盾に間違いだといっているのですが、岩波さんは、自らが信じている発達障害の診断基準に合わないものを切り捨てる姿勢をアピールしているようです。専門医師による発達障害者の刑事責任肯定論者としての本性を覗かせています。岩波さんの主張によって、自閉症・発達障害者への責任能力認定の流れが作られ、自閉スペクトラム症の精神鑑定結果が軽視されがちになっています。

■裁判長の判決理由文自体が、被告の自閉スペクトラム症そのものを明快に説明

 渡辺英敬裁判長は犯行動機について、「日々の業務から生じた鬱憤が高じた」ため一人目を殺害し、その際の救命措置が同僚に評価されたことから「賞賛を得る機会」と考えて2,3人目を殺害したとした。そして、首尾一貫しない弁解を繰り返し、反省の態度が全く見られない、と断罪しました。

 この裁判長の指摘は、はからずも、自閉スペクトラム症の症状を言い得ていると思います。

同じ場所から3回にわたって同じことを繰り返すこと、それがこの病気の特徴の一つ、「常同行動」です。極度のストレスに見舞われた際にそれから逃れるために、善悪の見境なく異常行動を繰り返す状況です。健常者であれば、2度3度と繰り返したら犯行がばれることは分かり切っています。一人だけの勤務時間帯ならばなおさらのことです。裁判でも自己矛盾を繰り返しています。自閉症者の行動パターンの特徴です。「賞賛を得る機会」との動機は検査側の一面的な考察と思われます。

■発達障害は「生まれつき」障害のウソ

 今日、「生まれつき」の障害一辺倒の専門家らの論調をみると、燎原の火のごとく広がった自閉スペクトタム症の原因解明などしている暇もないほどに追い詰められた状況とみるのが妥当です。そこで専門家らが考えついた窮余の策が、「生まれつき」の障害にほかなりません。「生まれつき」を異口同音に唱える彼らの姿は皮肉にも“思考の発達障害”そのものです。「生まれつき」という言葉は大変便利で、原因究明の責任がほぼなくなります。「原因不明」と言ってしまうと、原因解明の責任が発生するからです。下記のように、自閉スペクトラム症の原因はもはや公然の秘密と言ってよいでしょう。

■発達障害急増は乳幼児期ワクチンの乱用が原因

0歳児から予防接種が頻繁に行われるようになる前は、子どもたちの自閉症・発達障害などの疾患を見かけることはほとんどありませんでした。種々雑多なワクチン成分が、形成過程にある乳幼児の脳神経を冒すことは、ここまでに再三述べてきたとおりです。真の原因究明は、全てほおかぶりし、子どもたちが置かれた深刻な状況に対して、狼狽しているのが教育・医療の現場なのです。対策集をいろいろ取り揃えたところで、根本問題を避け続けようとしているわけですから、いずれ、矛盾が噴出することは目に見えています。乳幼児予防接種乱用と自閉症・発達障害の関係は、もはや覆い隠すことができません

■発達障害者事件に支援の輪を広げよう

 判決のあった322日、朝まで豪雨でした。用意しておいた紙のスローガンなどとても広げられる状況ではありません。判決日は幸い午後から開廷でした。すっかり雨はやんで、目的を十分に果たすことができました。診療所は休診にしていましたので、歯科技工士とともに横浜地裁へ行ってきました。他に支援者がいないことは分かり切っていました。稀に見る凶悪犯とされた今井さんを支援しろと言っても無理でしょう。誰かがしなければいけない、その第一歩として自分一人でゆくことを決めていました。出入りしている歯科技工士が、一緒に行ってくれたことは大きな力となりました。自閉スペクトラム症の真実が伝わらない世の中ですが、裁判の傍聴などを通じて、横のつながりが広がっていかれることを願っています。


わくちんとーく80 銃乱射事件頻発―アメリカの病根

     臼田篤伸 (共同代表幹事 インフルエンザ・風邪・がん問題・銅鐸民族研究者)

銃乱射事件―アメリカの根深い病巣

 近年アメリカでは、全国的に銃乱射事件が多発しています。しかも一度に何十人もの死者が出ているのです。一つの事件が起きると、舌の根も乾かぬうちに次の事件が起きるという悲惨な状況です。発生件数も年ごとに増えており、警察当局も打つ手がないといった状況です。つい最近の事件は422日、米南部テネシー州ナッシュビルのレストラン「ワッフルハウス」での事件です。29歳の男が、半自動ライフルで繰り返し発砲し多くの死傷者が出ました。

★平昌(ピョンチャン)オリンピック最中にも惨劇

 アメリカの銃乱射による大量殺人がこれほどまでに多発するのは一体なぜでしょう。これまでにも再三発生しているため、世界の人々はまたか、といった感じで受け止めていると思います。2月1日にはロサンゼルスで12才の女子生徒による乱射事件も起きています。123日には南部ケンタッキー州の高校で15歳の男子高校生による乱射で、生徒2人が死亡するなど、今年に入って、負傷者がいないものも含めると、すでに10件以上起きているありさまです。日本で報道される数よりはるかに多数の事件が起きているのです。

★凶悪さもエスカレート

死傷者数でも凶悪さが増しています。昨年115日のテキサス州の「第1バプテスト教会」では、日曜礼拝中に男(26歳)が侵入し乱射し、26人が死亡しました。トランプ大統領は、祈りの場で起きた事件にショックを隠せませんでした。同じく101日夜には、ネバダ州ラスベガスで音楽祭を狙った銃撃が起きました。ホテルの32階からコンサート会場に向かって無差別に乱射し、50人以上が死亡、400人以上が重軽傷を負いました。

★オバマ大統領、怒りあらわ「銃乱射頻発、米国だけ」と

話が遡りますが、2年前のオバマ大統領の在任時の2015102日付毎日新聞によると、1日、米西部オレゴン州ローズバーグの2年制短大「アンプクア・コミュニティー・カレッジ」で男が銃を乱射し、9人が死亡、7人が重軽傷を負いました。犯人(26)は警官と銃撃戦の後、死亡しました。オバマ大統領は「乱射頻発、米国だけ」と怒りをあらわにし、いつものことながら銃規制の必要性を訴えました。そんな動きも白人の銃保持優位社会ので、いとも簡単に消え去ったようです。

★高校生が全米で反銃社会デモ

 このところ高校生の全米各地で、高校生による銃規制要求デモが起きています。フロリダ州の高校では、今年214日の事件で17人の犠牲者が出ました。事件から1ヶ月後の314日には、全米各地で高校生らが「乱射 もうたくさんだ」を合言葉に抗議活動を繰り広げました。ワシントンのホワイトハウス前では、約二千人が集まり、17分間無言でこぶしを上げたり、プラカードを掲げました。また、別の集会では、銃擁護議員の落選運動も起きています。

 

★自閉スペクトラム症の激増と密接不可分

アメリカにおける銃乱射事件の頻発は、自閉症、ADHDなどの発達障害者が激増しているこの国の現状と表裏一体の関係にあると思います。ワクチンの積極的接種を容認している最終的な責任者は大統領でしょうから、本来ならばまずご自身をはじめ、政府全体が深く反省すべきことだと思います。

●ワクチン乱用と無関係とは言えない銃乱射事件

 近年のアメリカにおける銃乱射事件は、未曽有の惨状を呈しています。犯人の年齢をみてもわかるとおり、二十代後半に集中しています。この世代はアメリカにおいて、ワクチン乱用開始記とほぼ一致しています。アメリカのみならず、先般、川崎有料老人ホーム転落し事件で死刑判決を受けた今井隼人さんも二十五歳です。日本にもアメリカからワクチンがどっと押し寄せた時期です。自閉症・発達障害が多発し始めた時期と一致します。

★銃規制で解決する問題ではない

全国民が銃を所有できるアメリカという国の性格上、簡単に銃規制ができるはずがありません。大半の国民も銃の所持を支持しています。しかも殺傷能力の高い銃が容易に入手できる社会は、わが国とは大違いです。そもそもこの国が出来上がって強大な国家を築ききあげてきた過去を遡れば、われわれ日本人には理解できない銃の存在意義が見えてきます。つまり、銃によって先住民を殺戮して出来上がったのがアメリカ合衆国です。白人国家を築いたあとにも南北戦争など、同族同士の銃撃戦続いて来たのです。以前、日本人留学生が、知人の家と間違えて入っていった家で銃殺される事件がありました。アメリカ人には見知らぬ人に対しては、常に銃で身を守らねばならないといった「遺伝子」が脳に組み込まれているともみられます。

★トランプ大統領は銃擁護路線に逆戻り

 201854日にテキサス州ダラスで開かれたロビー団体「全米ライフル協会」の挨拶で、トランプ大統領は銃保有の権利を全面的に擁護すると強調しました。2月にフロリダ州の高校で17人が死亡した銃乱射事件後、世論に押され規制強化の必要性に繰り返しふれてきましたが、この日の演説で銃擁護路線に逆戻りしました。

 今年二月のフロリダ州の高校乱射事件の後、17人が死亡した銃乱射事件の生存者らが銃規制を要求したデモを行い、抗議の意思を政治家たちに突きつけていました。

★トランプ氏が銃乱射事件のあった高校の生徒や教師、保護者らと面会

 トランプ氏は221日、フロリダ州バークランドの高校の生徒、教師、保護者らから意見を聞くためホワイトハウスで面会しました。その席でトランプ氏は、銃購入者の経歴調査徹底やメンタルヘルスの問題に取り組む考えを示しました。事件をきっかけに銃規制強化を求める声が高まったためです。しかし、「国民の武装の権利」を認めた合衆国憲法修正第二条を守ると主張するトランプ氏は、銃犯罪防止を図る考えを示す一方で、抜本的な銃規制には消極的姿勢をとらざるを得ないのです。これは、共和党の有力支持組織の全米ライフル協会などの銃所持団体への配慮があるためです。